著者
大山 璃久 佐藤 辰郎 一柳 英隆 林 博徳 皆川 朋子 中島 淳 島谷 幸宏
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.75, no.6, pp.II_135-II_141, 2019 (Released:2020-03-16)
参考文献数
22

小水力発電は有望な分散型の再生可能エネルギーであり,日本各地への導入が期待されている。小水力発電は環境負荷が小さいと考えられているが,減水区間が生じるため,河川生態系の影響を正しく評価しておく必要がある.本研究では,小水力発電による減水が渓流生態系にどのような影響を与えるのかを定量的に明らかにするため,底生動物を指標として渓流のハビタット類型ごとに減水の影響度合いを評価した.研究の結果,加地川では,全ての渓流ハビタットにおいて減水による底生動物個体数,分類群数,及び生物の群集構造への影響は認められなかった.加茂川では,一部ハビタットにおいて減水区間の底生動物個体数及び分類群数が減少しており,生態系の変質が示唆された.原因として,砂防堰堤から取水されるため,土砂供給量減少が考えられた.
著者
室城 智志 中谷 隼 栗栖 聖 森口 祐一 花木 啓祐
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.74, no.6, pp.II_221-II_228, 2018 (Released:2019-03-29)
参考文献数
37
被引用文献数
1

関東地方における耕地へのソーラーシェアリング(農地において営農を継続しながら太陽光発電を行う技術)の導入を検討する.作物類別に遮光への適応性が異なることを考慮し,パネルの設置比率と減収率の関係を定式化した.また,農作物の作付面積に対して,許容される減収率や地域の系統連系の空容量などの制限因子を考慮した発電ポテンシャル量を推計した.推定の結果,関東地方におけるソーラーシェアリングの導入賦存量は定格容量で65.1GW,年間発電量は69,118GWh/年であった.制約条件を考慮した導入ポテンシャルの算出結果から,電力系統への連系に関する制約条件によって最も強い制約を受けることが分かった.地域全体の収量を維持する制約条件では,農作物の導入優先度を設定し,減収分は各都県内の耕作放棄地で営農を再開することで導入ポテンシャルは最大化されることがわかった.また,ソーラーシェアリングは従来の耕作放棄地における通常太陽光発電設備の導入以上のポテンシャルを持つことが明らかとなった.
著者
吉岡 佐 栗栖 聖 花木 啓祐
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.68, no.7, pp.III_691-III_702, 2012 (Released:2013-03-15)
参考文献数
49

江戸城外濠におけるアオコの発生などによる悪臭,景観への影響を改善するために,水質改善シナリオを設定し,その効果の検討とコスト評価を行った.まず,改善シナリオを設定するにあたり,水質改善事業の事例,技術,対象地域の水資源,水収支,流入負荷の把握を行った.これらを元に,目標を達成出来ると考えられるシナリオを設定し,生態系モデルを用いた水質シミュレーションによりその効果を推定した.その結果,夏期におけるアオコの増殖を抑えるための最低導水量として9,461 m3/日を得た.また,各シナリオのライフサイクルコストを算出し,外濠グラウンド付近にサテライト処理場を設置するシナリオにおいて,2.0×102(百万円/年)と最も低いコストとなることを明らかにした.
著者
藤倉 まなみ 古市 徹 石井 一英
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.68, no.6, pp.II_177-II_188, 2012 (Released:2013-02-13)
参考文献数
42

建設発生土の不適正処理が続いており,自治体が残土条例を制定する動きも継続している.本研究では,その課題の明確化と対策の提案を目的とした.収集した不適正処理事例からリスク,経済的動機,現行法の適用限界,パターンを整理し,ISM法による構造モデル化により不適正処理が排出側の構造と受入地側の構造によることを示した.また神奈川県の2010年度場外搬出データを分析し,公共工事の建設発生土は民間工事に比べ,移動距離と搬出先数が有意に小さく,通達の効果があること,市町村の残土条例は,建設発生土の搬入に対して抑止効果も増加効果も認められないことを示した.都道府県の条例を比較検討し,循環型社会形成推進基本法を根拠として排出者責任を具体化する立法が必要であることを示し,そのための具体的な規制内容等を提案した.
著者
雪岡 聖 田中 周平 鈴木 裕識 藤井 滋穂 清水 尚登 齋藤 憲光
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.72, no.7, pp.III_87-III_94, 2016 (Released:2017-04-03)
参考文献数
20

本研究では,化粧品中のペルフルオロ化合物類(PFCs)の前駆体の把握を主目的とし,一定条件下で酸化分解を行うことで,種々の前駆体をPFCsに変換し,生成ポテンシャルを評価した.さらに精密質量分析により前駆体の化学構造の探索を行った.30製品中の15種のPFCsの総含有量は146~8,170 ng/g-wetであり,PFCs生成ポテンシャルは75~93,200 ng/g-wetであった.一部のファンデーションと化粧下地にPFCsの11~199倍のPFCs生成ポテンシャルが存在した.化粧品成分として「フルオロ(C9-15)アルコールリン酸」を含むファンデーションを精密質量分析した結果,7種のポリフルオロアルキルリン酸エステル類(PAPs)が検出され,それらはPFCsを生成する前駆体である可能性が示唆された.
著者
Idham Riyando MOE Shuichi KURE Nurul Fajar JANURIYADI Mohammad FARID Keiko UDO So KAZAMA Shunichi KOSHIMURA
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.I_283-I_289, 2016 (Released:2017-02-20)
参考文献数
13
被引用文献数
4 4

Floods are considered to be one of the major natural disasters in Indonesia. Jakarta in Indonesia has experienced many floods in the past, such as those in 1996, 2002, 2007 and 2013. In this paper, land subsidence problems contributing to flooding in Jakarta were described and historical and future land subsidence situations in Jakarta were reconstructed and projected using a simple linear extrapolation method. Also, those land subsidence impacts were analyzed by using a flood inundation model. As a result of analysis, it was found that the land subsidence in Jakarta contributed by 17.6% to increase of the total flood inundation volume from 1983 to 2013. Also, it was estimated that the land subsidence situations for the future period of 2050 would increase the flood inundation volume by 10.3% compared to those of 2013. However, impacts from land use/cover changes on the flood inundation were found to be much greater than those from land subsidence in Jakarta. It should be noted that the land subsidence affects flooding from the coast when high waves and surges occur but those effects were not considered in this paper.
著者
本間 友香里 近藤 隆二郎
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.68, no.6, pp.II_329-II_339, 2012 (Released:2013-02-13)
参考文献数
25

本研究は,ベルギーゲント市のNPO団体EVA(Ethical Vegetarian Alternative)の活動における特徴や強みを明らかにしたものである.EVAは動物福祉や環境問題のために,ベジタリアニズムを広めることを活動の目的としており,その中でDonderdag Veggiedag(ドンダ-ダーク・フェヒーダーク)という名の週一ベジタリアン運動を展開している.EVAの活動にはフランダース州政府から助成金が出されており,また2009年からドンダ-ダーク・フェヒーダークがゲント市のオフィシャルキャンペーンとなる等,行政との協働関係が構築できている.長い肉食の歴史を持つ国で,ベジタリアニズムを広めるEVAの活動が成功している要因を明らかにするために,EVAの活動における特徴や強みについて検討を行った. その結果,EVAは人々に対し,よりポジティブな印象を与える活動や積極的な情報発信,参加型イベントを開催する等,市民が参加し易い活動を心掛けていることが明らかになった.また質の高い内部マネジメントが行われていたり,政治家との繋がりを作り,それを行政との協働関係構築に発展させる等,行政側と市民側の両方にバランスの取れた活動が行われている.これらのことより,EVAの活動は「明るく」,また戦略に基づいた「冷静」なものといえ,活動を成功へと導いていると結論づけられる.
著者
本山 亜友里 川上 智規 S. K. Weragoda 奥川 光治 芹川 裕加 袋布 昌幹 高松 さおり
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.68, no.7, pp.III_517-III_523, 2012 (Released:2013-03-15)
参考文献数
11
被引用文献数
1

スリランカAnuradhapura地区では,飲用,調理用としている井戸水にフッ素が含まれ,住民にフッ素の過剰摂取により生じる斑状歯がみられる.また腎臓病などの健康被害も報告されており,フッ素との関係が疑われている.そこでフッ素汚染実態把握のため2010年~2012年にAnuradhapura地区を含む8地区,計263サンプルを分析した結果,最大で約7mg/lの井戸が存在し3地区で平均値がスリランカの飲料水基準値を超過した.高濃度の井戸付近には,低濃度の井戸が存在する例もあった.この場合濃度に応じ用途を分けることで健康被害を軽減できる.一方近隣に低濃度の井戸が存在しない場合,フッ素濃度低減策を講ずる必要があり,その1つとして鳥骨炭の利用を検討した.鳥骨炭製造に際し最適炭化温度は600℃であった.
著者
大沢 遼平 五味 馨 松岡 譲
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.70, no.5, pp.I_201-I_209, 2014 (Released:2014-12-12)
参考文献数
30

今後,人口増加と経済発展が見込まれる東南アジアの新興国のうち,特にインドネシアにおいてはその人口規模の大きさと森林面積の広さ,バイオ燃料の生産ポテンシャルを含む農業生産の高さなどから将来のGHG排出量増加とその抑制とが世界的な温暖化緩和において重要になると考えられている.このような人口・経済ともに成長中で今後の食料とエネルギー需要の増加が見込まれ,かつ,農林業・土地利用部門からのGHG排出量の割合が比較的高い地域で低炭素社会を構築するため,本研究では社会経済発展の想定を取り込み,エネルギー・農業・土地利用の各部門を統合的に考慮した低炭素社会シナリオの構築手法を開発した.これを2020年及び2050年のインドネシアに適用し,低炭素対策を導入しないBaU及び低炭素対策の違いにより三通りの対策(CM)シナリオを構築し,総合的な低炭素社会シナリオの中で、燃料作物栽培のための土地利用転換による排出も含むバイオ燃料の利用による正味の効果を考慮する例を示した.
著者
近藤 康行 権田 豊
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.68, no.1, pp.1-12, 2012 (Released:2012-02-20)
参考文献数
39
被引用文献数
1

本研究は,欧米で用いられている,河川水の電気抵抗の変化から魚の通過数を計測する手法(魚カウンター)を用い,日本の魚道を利用する魚類を計測することを目的としている.魚カウンターのセンサー部を,水理条件等の魚道の設計指針を満足するように,日本の魚道の形状に合わせて後付で構築し,産卵期に魚道を遡上するシロサケ(サケ)の数を計測した.センサー部をビデオカメラにより計19時間撮影した画像から計数したサケの遡上数と魚カウンターによる計測結果を比較したところ,魚カウンターによるサケの計測精度は96%であり,十分な精度で遡上数を計測できることが示された.魚カウンターの精度を低下させる可能性のある要因,センサー部の後付での構築方法及び調査コストについて整理,考察した.
著者
五味 馨 藤田 壮 越智 雄輝 小川 祐貴 大場 真 戸川 卓哉
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.76, no.6, pp.II_249-II_260, 2020 (Released:2021-03-08)
参考文献数
40

2018年4月に閣議決定された第五次環境基本計画において「地域循環共生圏」が大きく打ちだされ,政府の施策・事業にもその理念が取り入れられつつある.これまでのシステム・アプローチを基礎とした持続可能な発展に関する研究はこれと共通する部分が多く,その実現に大いに貢献することが出来るものと考えられる.本研究では提案型論文として,地域循環共生圏の考え方を取り入れたシステム研究の推進に必要な基礎的・理論的な整理と課題の検討を行う.まず地域循環共生圏の定義を確認し,その中核的な要素を抽出した「原則」として目標・方法・条件を提案する.また,行政計画や既往研究における圏域概念を分類して地域循環共生圏を位置づける.さらにシステム的な研究において必要となる課題を挙げ,その初動的なアプローチとして地域循環共生圏構築の活動をその構成要素に分解して構造化する手法を開発し,分析の基本的枠組みとして提案する.
著者
伊藤 寿宏 押木 守 小林 直央 加藤 毅 瀬川 高弘 幡本 将史 山口 隆司 原田 秀樹 北島 正章 岡部 聡 佐野 大輔
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.72, no.7, pp.III_305-III_313, 2016 (Released:2017-04-03)
参考文献数
25

本研究では、流入下水中のヒト腸管系ウイルス濃度分布、及びWHOが推奨する許容年間疾病負荷(10-6 disability-adjusted life years per person per year)に基づいて、定量的微生物リスク評価(quantitative microbial risk assessment: QMRA)の手法を用いて下水再生水の利用用途ごとにウイルス除去効率の目標値を算出する手法を構築・提案する。代表的なヒト腸管系ウイルスとしてノロウイルスに着目し、流入下水中のノロウイルス濃度モニタリングデータを使用することで、6種類の下水再生水利用シナリオにおけるノロウイルスの下水再生水中許容濃度及び除去効率の目標値を試算した。本研究で提案した方法により算出したヒト腸管系ウイルス除去効率目標値を使用する際には、下水再生システム稼動後においても未処理下水中のヒト腸管系ウイルス濃度をモニタリングすることが求められる。また、用量反応モデル情報の更新と、下水再生利用が行われる地域の状況に基づいた曝露シナリオとパラメータの更新についても継続して取り組むことが重要である。
著者
鈴木 元彬 POOPIPATTANA Chomphunut 春日 郁朗 古米 弘明
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境)
巻号頁・発行日
vol.74, no.7, pp.III_169-III_179, 2018

東京港内にあるお台場海浜公園などの親水空間において,合流式下水道雨天時越流水(CSO)に起因した糞便汚染が問題視されている.本研究では2017年の10-11月の降雨を対象に隅田川上流部から台場周辺海域に至る水域で経日的な表層水の採水を行い,指標細菌類4種類(大腸菌,大腸菌群,糞便性大腸菌群,腸球菌),ウィルス指標2種類(F特異大腸菌ファージ,体表面吸着ファージ)の分析を行った.降雨直後に細菌類は2桁程度,大腸菌ファージは1桁程度濃度が増加した.また沿岸域においては,大腸菌の消長が高い塩分濃度の影響を受けていることが示唆された.指標微生物間の相関性は細菌類の間で非常に高く,指標微生物の消長に着目したクラスター分析の結果,指標微生物は細菌類と2種の大腸菌ファージの3グループに類型化された.
著者
細谷 和範 森元 純一 野口 司
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.213-223, 2012 (Released:2012-10-19)
参考文献数
20

本研究では中国山地を流れる吉井川において,かつて高瀬舟が補助動力として風を利用していたことを手がかりに,風力利用の可能性を調べた.はじめに高瀬舟に関する文献や資料の中から風力に関する情報を収集し,高瀬舟が帆走可能であった区間を調べたところ,中流域の和気町では帆走に適した風が得やすいものと推測された.続いて和気町周辺の風況観測を実施し,風況の特徴を整理するとともに,簡単な風系推定モデルを用いて風場を推算した.この結果,和気町では年間を通じて昼間に2m/s~3m/s程度の風が得られる他,和気町を流れる吉井川は平地からの風が流入しやすい地形条件を有していることが見いだされた.この地域の風速は概して小さく,風力発電には適さないが,過去に利用された自然エネルギーを学ぶ環境教育への活用が期待できる.
著者
中村 怜奈 小橋川 直哉 小坂 浩司 久本 祐資 越後 信哉 浅見 真理 秋葉 道宏
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.68, no.7, pp.III_641-III_650, 2012 (Released:2013-03-15)
参考文献数
23

カルキ臭の主要な原因物質の一つであるトリクロラミンについて,原水中での生成能を評価するとともに,トリクロラミン生成への共存物質の影響について評価した.15原水のトリクロラミン生成能は6~140μg Cl2/Lの範囲であった.一般水質項目との関係について検討したところ,アンモニア態窒素濃度と関連性が認められた.また,アンモニア態窒素濃度が同じ場合,アンモニウム水溶液中のトリクロラミン生成能の方が原水中よりも大きい値であった.アンモニウム水溶液,グリシン水溶液に天然有機物(NOM)が共存した場合,トリクロラミン生成能は低下したことから,NOMにはトリクロラミンの生成を低下させる影響があることがわかった.対象としたNOMのうち,ポニー湖フルボ酸はトリクロラミン前駆物質でもあった.アンモニウム水溶液,グリシン水溶液に臭化物イオンが共存した場合,トリクロラミン生成能は低下した.一方,NOM共存下で臭化物イオンを添加した場合,アンモニウム水溶液ではその影響は認められなかった.グリシン水溶液の場合,50 μg/Lまでは影響しなかったが,200 μg/Lではトリクロラミン生成能が若干低下した.原水に臭化物イオンを添加した場合,トリクロラミン生成能は影響を受けなかった.
著者
夏 吾太 田中 勝也
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.74, no.3, pp.110-116, 2018 (Released:2018-07-20)
参考文献数
16

本研究の目的は,日本の農業分野における環境直接支払制度を対象として,その普及に関する決定要因を明らかにすることである.この目的のため,現在の支払制度である環境保全型農業直接支払交付金が開始された2011(平成23)年からデータが利用可能な2014(平成26)年までの期間について,都道府県レベルのパネルデータを構築し,経済・社会的な諸要因が,普及に与える影響を定量的に分析した.分析では,都道府県ごとの観測されない異質性を考慮するため,Pooled OLSに加えて固定効果モデルおよび差分モデルによる推計をおこなった.分析の結果,環境直接支払の普及水準は,面積あたり交付金額や営農状況,高齢化の度合いなどの諸要因により,複合的に規定されることが示された.
著者
三島 一仁 山本 祐吾
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.68, no.6, pp.II_245-II_253, 2012 (Released:2013-02-13)
参考文献数
27

本研究では,和歌山市をケーススタディの対象地として,清掃工場の焼却排熱を活用した下水汚泥のバイオオイル化システムを検討し,エネルギー消費量および温室効果ガス(GHG)排出量を定量的に評価した.その結果,清掃工場と下水処理場の両施設が余剰排熱(電力換算)を介して連携し,さらに下水処理場にバイオオイル化技術を導入するケースでは,それぞれの施設でのエネルギー消費量を上回る焼却排熱とバイオオイルが回収可能であり,エネルギー自立しうるポテンシャルを有することが明らかになった.また,同ケースでは,施設間の連携や新技術の導入を実施しないケースと比較して,GHG排出量が37.3%削減されることがわかった.
著者
浅利 裕伸 洲鎌 有里
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.75, no.1, pp.30-33, 2019 (Released:2019-02-20)
参考文献数
14

帯広広尾自動車道建設による野生動物の生息地分断化を解消するため,野生動物用オーバーパスが設置された.この効果を検証するため,自動撮影カメラを用いて2017年5月~11月に利用種のモニタリングを実施した.野生動物用オーバーパス周辺の森林に生息する種とオーバーパスの利用種に大きな違いはなく,撮影頻度も有意に異ならなかったことから,周辺に生息する哺乳類が構造物を十分に認識および利用していることが明らかになった.また,ニホンジカとアカギツネでは継続的に多数の利用がみられた.特にニホンジカでは,定着個体による利用のほか,季節移動による利用もみられた.これらのことから,帯広広尾自動車道の野生動物用オーバーパスは,中大型哺乳類にとっては有効に機能していると考えられた.
著者
木口 雅司 井芹 慶彦 鼎 信次郎 沖 大幹
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.I_241-I_246, 2016 (Released:2017-02-20)
参考文献数
8

本研究では、地球温暖化に伴う気候変動が進行して、ある臨界点(ティッピングポイント)を過ぎた時点で不連続のような急激な変化が生じて、大きなインパクトをもたらすような気候変動の要素(ティッピングエレメント)の発現可能性について解析した。先行研究で述べられたティッピングポイントを用いて、4つの排出シナリオや緩和目標としての戦略シナリオと、ティッピングエレメントのうち北極海の夏の海氷の喪失とグリーンランド氷床の融解について関連性を導いた。その結果、ティッピングポイントの不確実性があるものの、各排出シナリオでのティッピングエレメントの発現可能性が示された。一方戦略シナリオでは、複数気候シナリオを用いて検討した結果、気候シナリオとティッピングエレメントの両方の不確実性を組み合わせて議論する可能性が示された。
著者
簡 梅芳 小畑 和貴 黄 毅 宮内 啓介 遠藤 銀朗
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.69, no.7, pp.III_9-III_15, 2013 (Released:2014-03-03)
参考文献数
15

モエジマシダ(Pteris vittata)等のヒ素高蓄積植物はヒ素土壌汚染の浄化に適用可能と考えられている.本研究では, モエジマシダを用いたヒ素のファイトエクストラクション法による浄化技術に着目し, それによるヒ素吸収における微生物の関与の度合いを明らかにすることを目的として行った. 微生物植種の添加に伴うシダの栽培実験と土壌ヒ素の酸化試験を行い, ヒ素の土壌からシダへの移行特徴および形態変化を解析した. その結果, 土壌中の亜ヒ酸はヒ酸に酸化されたのち, その多くはシダにより吸収されることと, このヒ素酸化は微生物による作用であることが強く示された. さらに, シダ根圏試料に対して亜ヒ酸酸化酵素遺伝子aroAをターゲットとしたT-RFLP解析より, シダによるヒ素吸収に先立つヒ素形態の変化には, 土壌中のaroAを有する微生物が関与していると示唆された.