著者

三島 一仁 山本 祐吾

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.II_245-II_253, 2012 (Released:2013-02-13)

参考文献数

27

被引用文献数

4

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本研究では,和歌山市をケーススタディの対象地として,清掃工場の焼却排熱を活用した下水汚泥のバイオオイル化システムを検討し,エネルギー消費量および温室効果ガス(GHG)排出量を定量的に評価した.その結果,清掃工場と下水処理場の両施設が余剰排熱(電力換算)を介して連携し,さらに下水処理場にバイオオイル化技術を導入するケースでは,それぞれの施設でのエネルギー消費量を上回る焼却排熱とバイオオイルが回収可能であり,エネルギー自立しうるポテンシャルを有することが明らかになった.また,同ケースでは,施設間の連携や新技術の導入を実施しないケースと比較して,GHG排出量が37.3%削減されることがわかった.

著者

大場 悠暉 原 祐二 山本 祐吾

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究(オンライン論文集) (ISSN:1883261X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.5-16, 2023-02-19 (Released:2023-05-22)

参考文献数

39

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In this study, we improved and further developed the existing GIS-based model for screening terraced rice lots in its conservation priority with focuses on three aspects; landscape value, agricultural efficiency and disaster prevention function. Then the model was applied to the Wakayama Prefecture area within the Kii Peninsula region in central Japan, in which has a clear north-south gradient in geological features. As the results, constructed model performed effectively in selecting rice lots with higher conservation priority within 10km spatial scale. Moreover, in the northern part of the prefecture, agricultural efficiency was an important aspect in the model, whereas landscape value and disaster prevention function were also detected in the middle and southern parts, respectively. Prefectural governmental officials in charge of terraced paddy conservation policies, who were interviewed, supported an applicability of this model in actual institutional fields because it was guaranteed by scientific approaches. Based upon these figures, we proposed that at prefectural spatial scale the model calibrated among three aspects depending on geologic and topographic conditions could be utilized for prioritizing terraced paddies without serious regional inequalities in institutional supports.

著者

荒木 浩太朗 中尾 彰文 山本 祐吾 吉田 登 中久保 豊彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.73, no.6, pp.II_245-II_256, 2017 (Released:2018-04-01)

参考文献数

39

被引用文献数

2

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本研究では,将来産業動向を見据えたうえで,全国規模での下水処理施設と産業工場,ごみ焼却場との連携によるGHG削減効果およびその要因について分析した.まず,下水処理施設における未利用汚泥量,産業工場における下水汚泥燃料の受入可能な容量,およびごみ焼却場での下水汚泥由来エネルギーの受入可能量を把握する.次に下水汚泥燃料化技術ごとにGHG収支を把握し,下水汚泥燃料を産業工場やごみ焼却場への配分ルールを設定し,GHG削減効果を分析した.その結果,2020~2030年において未利用汚泥の87.3%がエネルギー活用可能であり,最大GHG削減効果は3,320 [千t-CO2]と推計された.製紙工場の供給達成率は約73%であった.また,産業工場の将来動向の変化や製紙工場での汚泥燃料混焼率の変化に伴う,各業種のGHG削減効果への影響を明らかにした.

著者

靏巻 峰夫 久保 朱里 山本 祐吾 吉田 登

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.6, pp.II_23-II_34, 2016 (Released:2017-04-10)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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少子高齢化,過疎化の問題に同時に直面する地方圏域では生活排水処理,廃棄物処理等の静脈系インフラの維持運営は難しさを増している.加えて,低炭素社会や経済性の要請によってインフラ運営が非効率にならないよう改善も必要とされている.本研究では,従来,別系統のシステムで運営されている生活排水処理と可燃ごみ処理を連携させてエネルギーリサイクルの促進と効率化を図ることによって,このような圏域でも適用できるシステムにより削減できる温室効果ガス量を検討したものである.可燃ごみのメタン発酵,発酵分離水の処理,発酵残渣及び排水処理汚泥の焼却等の対策に技術進展を加味した連携によって現在のシステムに対して約40%の削減の可能性があることがわかり,連携の有効性を明らかにした.

著者

今西 正義 山本 祐吾 東海 明宏 盛岡 通

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集G (ISSN:18806082)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.65-74, 2010

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本研究では,代表的な都市活動である建設,電力消費,交通,食糧・水資源消費に伴うエネルギー・物質代謝と,それに随伴する直接・間接的な環境負荷量を算定し,3つの指標(CO₂排出量,総物質需要量(TMR),エコロジカル・フットプリント (EF))から都市の持続可能性を評価するためのモデルを構築した.その上で,巨大な物質的ストックとフローが形成される中国上海市に分析モデルを適用し,社会経済構造の将来変化による都市代謝と持続可能性を推計・評価した.その結果,TMRは経済成長とともに増加し,2020年では2004年に比べて最大で80.4%増加すること,EFは建設需要の伸びによって2004年で高負荷となり,特に都市の急成長期には,建設資材由来の間接負荷が大きくなること,などが定量的に明らかになった.