- 著者
- 蔭山 正子 横山 恵子 中村 由嘉子 小林 清香 仁科 雄介 大島 巌
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.61, no.10, pp.625-636, 2014 (Released:2014-11-27)
- 参考文献数
- 19
目的 精神障がい者の家族を対象とした家族ピア教育プログラム「家族による家族学習会」の効果的な普及戦略を検討するために,プログラムを実施していない家族会を対象として,家族学習会の採用に関連する要因を明らかにすることを目的とした。方法 精神障がい者家族会連合会12か所と加盟する単位家族会を対象に,2013年 6~9 月に郵送で質問紙調査を実施した。分析枠組みは,ヘルスケア組織におけるプログラム普及の理論枠組みを適用し,プログラムの採用プロセスを 2 段階に分けた。第一段階のプログラムを把握する段階では,把握レベル(家族会で把握あり/家族会で把握なし)の 2 群,第二段階のプログラムの採用意思を決める段階では,実施予定(実施予定あり・検討/実施予定なし)の 2 群をそれぞれ従属変数とし,2 群間で比較した。プログラムを把握した段階については,多重ロジスティック回帰分析を行い,検討した。結果 10の精神障がい者家族会連合会から協力が得られた。加盟家族会のうち,家族学習会を実施したことのない177か所の家族会に調査票を送付し,110か所から回答を得た(回収率62.1%)。プログラムを把握する段階では,家族会所在市町村の人口が10万人以上であり(OR=5.53, 95%CI; 1.93–15.89),周囲にプログラムを積極的に勧める人がいて(OR=5.22, 95%CI; 1.46–18.69),連合会からプログラムのことを知った(OR=3.41, 95%CI; 1.27–9.17)家族会ほど,プログラムを家族会で把握していた。プログラムの採用意思を決める段階では,プログラムを家族会で把握していた39か所を分析した。プログラムを実施予定・検討中の家族会は,実施予定なしの家族会と比較して,役員数が多く,プログラム実施に必要なマンパワーがあり,意欲的な会員がいると思っている家族会が有意に多かった。また,実施予定・検討中の家族会は,プログラムの難しさ・リスク・労力といったプログラムの実施負担が少ないと思っており,プログラムを実施することで会員増や相互支援が進むことにつながると思っている家族会が有意に多く,プログラムが家族会や会員の関心と合致しており,周囲にプログラム実施に反対する人がいないと思っている家族会が有意に多かった。結論 本プログラムを知ってもらうためには,影響力の大きい人との協力と連合会を通した情報発信が有効であり,プログラムを採用してもらうためには,複数の家族会での合同実施,および,家族会に未入会の家族を対象に実施する方法が有効である。