著者

大山 早紀子 大島 巌

出版者

日本ソーシャルワーク学会

雑誌

ソーシャルワーク学会誌 (ISSN:18843654)

巻号頁・発行日

no.30, pp.A13-A26, 2015-12-31

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本研究は,精神障害のある人が地域で孤立することなく,生活を継続するために求められる精神科デイケア(以下,デイケア)と訪問支援を統合したサービスの提供に必要な要素(以下,効果的援助要素)を明らかにし,地域ケアモデルの開発の可能性を検討することを目的とする.対象は,本研究の前調査で実施した全国実情把握調査において特徴的な取り組みをしている機関のうち同意を得られた17機関とした.方法は聞き取り調査とし,グラウンデッド・セオリーアプローチの手法を援用し分析した.その結果,理念・目標の共有化,サービス提供体制の確立など6のカテゴリと27のサブカテゴリ,187の効果的要素が抽出された.本モデルは,既存の社会資源の活用を提案するものであるため,従事者,対象者ともにイメージしやすいモデルになると考える.今後はこれらの要素の達成率とアウトカムを検証し,デイケアと訪問支援を統合した地域ケアモデルを構築することが課題である.

著者

蔭山 正子 横山 恵子 中村 由嘉子 小林 清香 仁科 雄介 大島 巌

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.61, no.10, pp.625-636, 2014 (Released:2014-11-27)

参考文献数

19

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目的 精神障がい者の家族を対象とした家族ピア教育プログラム「家族による家族学習会」の効果的な普及戦略を検討するために,プログラムを実施していない家族会を対象として,家族学習会の採用に関連する要因を明らかにすることを目的とした。方法 精神障がい者家族会連合会12か所と加盟する単位家族会を対象に,2013年 6~9 月に郵送で質問紙調査を実施した。分析枠組みは,ヘルスケア組織におけるプログラム普及の理論枠組みを適用し,プログラムの採用プロセスを 2 段階に分けた。第一段階のプログラムを把握する段階では,把握レベル(家族会で把握あり/家族会で把握なし)の 2 群,第二段階のプログラムの採用意思を決める段階では,実施予定(実施予定あり・検討/実施予定なし)の 2 群をそれぞれ従属変数とし,2 群間で比較した。プログラムを把握した段階については,多重ロジスティック回帰分析を行い,検討した。結果 10の精神障がい者家族会連合会から協力が得られた。加盟家族会のうち,家族学習会を実施したことのない177か所の家族会に調査票を送付し,110か所から回答を得た(回収率62.1%)。プログラムを把握する段階では,家族会所在市町村の人口が10万人以上であり(OR=5.53, 95%CI; 1.93–15.89),周囲にプログラムを積極的に勧める人がいて(OR=5.22, 95%CI; 1.46–18.69),連合会からプログラムのことを知った(OR=3.41, 95%CI; 1.27–9.17)家族会ほど,プログラムを家族会で把握していた。プログラムの採用意思を決める段階では,プログラムを家族会で把握していた39か所を分析した。プログラムを実施予定・検討中の家族会は,実施予定なしの家族会と比較して,役員数が多く,プログラム実施に必要なマンパワーがあり,意欲的な会員がいると思っている家族会が有意に多かった。また,実施予定・検討中の家族会は,プログラムの難しさ・リスク・労力といったプログラムの実施負担が少ないと思っており,プログラムを実施することで会員増や相互支援が進むことにつながると思っている家族会が有意に多く,プログラムが家族会や会員の関心と合致しており,周囲にプログラム実施に反対する人がいないと思っている家族会が有意に多かった。結論 本プログラムを知ってもらうためには,影響力の大きい人との協力と連合会を通した情報発信が有効であり,プログラムを採用してもらうためには,複数の家族会での合同実施,および,家族会に未入会の家族を対象に実施する方法が有効である。

著者

小山 (冨永) 明日香 南山 浩二 大島 巌

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.45, no.7, pp.723-731, 2003-07

著者

塚田 和美 伊藤 順一郎 大島 巌 鈴木 丈

出版者

千葉大学

雑誌

千葉医学雑誌 (ISSN:03035476)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.67-73, 2000-04-01

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心理教育が精神分裂病者の家族の感情表出(EE)を低下させ,再発を予防することが,欧米各国で報告されている。我が国の現状に即した心理教育が,同様の効果を持つかどうかを検証することは有意義だと思われる。そこで国府台病院に入院した85例の精神分裂病者とその家族を無作為に介入群と対照群に振り分け,心理教育の効果を検定した。すべての重要な家族員は入院直後,退院直後及び退院9ヶ月後にEEを測定され,介入群の家族は毎月1回,計10回の心理教育を受けた。その結果,介入群の退院後9ヶ月までの再発率は,対照群に比して有意に低下した。また,再発しやすいハイリスクグループである高EEのみの検定でも,同様の結果となった。一方,EEの下位尺度である批判的言辞(CCs)と情緒的巻き込まれすぎ(EOI)については,高CCsが両群とも時間の経過とともに有意に低下したにも関わらず,高EOIは介入を受けなければ低下しないことが明らかになった。これにより,国府台モデルの心理教育はEEの低下と再発予防に有効であることが証明された。