著者

吉村 直子 井上 智雄

雑誌

研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.5, pp.1-8, 2012-03-14

被引用文献数

1

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災害等の非常時にも信頼できる情報インフラとしてソーシャルメディアは注目を集めている.非常時の情報発信は公共機関の重要な役割だが,ソーシャルメディアのアカウントをどのように運用すべきかは明らかではない.本研究では,東日本大震災の発生前から発生後の 3 ヶ月間を対象として,Twitter における公共機関アカウントの運用状況を調べた.34 アカウントで,投稿数と内容,他アカウントからのフォロー数を関係を調べたところ,発信者である自治体独自の一次情報や個人ユーザへの返信の割合が大きい場合にフォロワー数の増加が著しいこと等が分かった.この分析の結果を踏まえて,災害時の Twitter における公共機関アカウントの運用ガイドラインをまとめた.Social medium has been known as a reliable information infrastructure in emergency. Providing information in emergency is an important role of the governmental institution, yet how the social medium account should be used is unknown. This research investigated the logs of 34 governmental accounts in Twitter for 3 months including the Great East Japan Earthquake. We found that original information and personal replies by the governmental accounts resulted in the increased number of the followers. The operating guideline for a governmental Twitter account was summarized according to the results.

著者

吉村 直子 豊嶋 守生 鈴木 龍太郎

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会誌 (ISSN:09100350)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, pp.332-335, 2011-05-10 (Released:2014-09-01)

著者

近藤 良久 鈴木 龍太郎 吉村 直子 寺田 岳大 山口 真司 四方 博之 三浦 龍 小花 貞夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SAT, 衛星通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.174, pp.69-74, 2010-08-19

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地震等の大規模災害発生時,超高速インターネット衛星「きずな」(WINDS)の車載局やVSATを被災地域に設置し,無線メッシュネットワークによって地上に面的な通信エリアを確保することで,迅速に仮設のネットワークを展開することができ,被災地での活動を支援することができる.本稿では,被災地での利用に対する要望の多い,IP電話通話といったリアルタイム性の要求の高いアプリケーションの被災地での利用について,実際にWINDSと無線メッシュネットワークを接続した導通試験を行ない,検証を行なったので報告する.また,無線メッシュネットワークを長期間運用するための電源の問題についても,実験を通した検証を行った.