著者

佐原 久美子 福井 誠 坂本 治美 土井 登紀子 吉岡 昌美 岡本 好史 松本 侯 松山 美和 河野 文昭 日野出 大輔

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.106-114, 2022 (Released:2022-05-15)

参考文献数

25

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本研究の目的は,口腔状態と後期高齢者の要介護状態や死亡など健康への悪影響の発生との関連を調べることである.対象者295名は,後期高齢者歯科健診プログラムに参加した75歳の徳島市の住民である.各対象者から得られたアンケート調査と歯科健診結果をベースラインデータとして使用し,さらに要介護状態または死亡(要介護等)の発生状況を縦断的分析のアウトカムとして口腔状態との関連性について調べた. ベースライン時で要介護状態であった20名を除いて,275名の対象者を5年間追跡した結果,18.9%にその後の要介護等発生が認められた.Kaplan-Meier分析により「固いものが食べにくくなった」「中程度/多量のプラーク・食渣の沈着」「現在歯数20歯未満」の項目該当者は非該当者と比較して,要介護等の累積発生率が有意に増加した.Cox比例ハザード分析により「固いものが食べにくくなった」「中程度/多量のプラーク・食渣の沈着」「義歯等の使用ができていない」「CPI = 2(深い歯周ポケット)」は,要介護等発生と有意に関連していることが明らかとなった. これらの結果は,「固いものが食べにくくなった」というオーラルフレイルに関連する症状が,後期高齢者の要介護等発生の予測因子となりうることを示唆している.また,口腔衛生状態不良,歯周状態の不良および義歯不使用は,高齢者の健康への悪影響と関連がある.

著者

坂本 治美 日野出 大輔 武川 香織 真杉 幸江 高橋 侑子 十川 悠香 森山 聡美 土井 登紀子 中江 弘美 横山 正明 玉谷 香奈子 吉岡 昌美 河野 文昭

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.322-327, 2016 (Released:2016-06-10)

参考文献数

25

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近年,妊娠期の歯周病予防は周産期の重要な課題とされているが,日本における歯周病と低体重児出産や早産との関連性を示す報告は少ない.本研究の目的は観察研究により妊娠期の歯周状態と低体重児出産との関連性について調査することである.徳島大学病院の妊婦歯科健康診査受診者190名のうち,年齢バイアスの考慮から対象年齢を25~34歳とし,出産時の状況が確認できない者,多胎妊娠および喫煙中の者を除外した85名について,歯周状態と妊娠期の生活習慣や口腔保健に関する知識および低体重児出産との関連性について分析を行った.その結果,口腔内に気になる症状があると答えた者は61名(71.8%),CPI=3(4 mm以上の歯周ポケットを有する)の者は29名(34.1%),CPI=4の者は0名であった.また,対象者をCPI=3の群と,CPI=0, 1, 2の群とに分けてχ2 検定を行った結果,低体重児出産の項目,およびアンケート調査では,「歯周病に関する知識」,「食べ物の好みの変化」の項目について有意な関連性が認められた.さらに,ロジスティック回帰分析の結果,低体重児出産との有意な関連項目としてCPI=3(OR=6.62,95%CI=1.32–33.36,p=0.02)および口腔内の気になる症状(OR=5.67,95%CI=1.17–27.49,p=0.03)が認められた.以上の結果より,わが国においても,妊婦の歯周状態が低体重児出産のリスクとして関連することが確認できた.本研究結果は,歯科医療従事者による妊婦への歯科保健指導の際の要点として重要であると考えられる.

著者

渋谷 莉加 岡澤 悠衣 日野出 大輔 土井 登紀子 中江 弘美 玉谷 香奈子 吉岡 昌美 米津 隆仁

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.475-480, 2016 (Released:2016-12-08)

参考文献数

11

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本研究の目的は,徳島市内在住の幼児に対するフッ化物配合歯磨剤利用とその口腔保健行動を調査することである.3~6歳児の保護者を対象として2010年では140名,2013年では116名へアンケート調査を行った.歯磨剤を「使わない」幼児は2010年調査の27.9%と比較して,2013年調査では12.1%と低い割合となった.2013年調査では歯磨剤利用者におけるフッ化物配合歯磨剤の利用率は100%となり,2010年調査の値と比較して歯磨剤使用後の洗口回数は有意に減少した(p<0.05).以上のように,2010年と2013年調査の比較による幼児のフッ化物配合歯磨剤使用状況において好ましい変化が認められた.しかし,依然として多数回の洗口を行う幼児も多く存在するなどの課題も明らかとなった.