著者
副島 隆
出版者
Japanese Society for Oral Health
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.44, no.3, pp.342-353, 1994-07-30 (Released:2010-10-27)
参考文献数
43
被引用文献数
2

う蝕予防のためのフッ化物の応用に際して使用すべき適正量の検討には, あらかじめ通常の生活の中でのフッ素摂取量を把握しておくことは意義がある。本研究では, 福岡市で日常的に入手できる14食品類の65食品目を測定の対象とした。食品試料中のフッ素含有量は, 前処理に乾式灰化法と微量拡散法, 測定法をイオン電極法でそれぞれ8回の繰り返し測定を行った。その結果, 測定値の範囲は, 穀類0.19~6.04μg/g, 種実類0.13μg/g, 芋類0.01~0.02μg/g, 豆類0.42~41.75μg/g, 果実類n. d. ~0.02μg/g, 野菜類n. d. ~0.94μg/g, 茸類0.01~0.75μg/g, 海草類0.06~0.58μg/g, 飲料類0.17~2.99μg/g, 魚介類n. d. ~2.87μg/g, 肉類0.04~0.21μg/g, 卵類n. d., 乳類0.35~1.52μg/gであった。これらの結果を基にして, 平成3年度の国民栄養調査にある食品群別摂取量を利用して成人1日あたりの食品からのフッ素摂取量を推定したところ, 全国平均は1.44mgおよび北九州ブロックは1.42mgであった。
著者
樋出 守世 井上 一彦 今井 奨 山本 実
出版者
一般社団法人 日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.41, no.2, pp.206-213, 1991-04-30 (Released:2010-10-27)
参考文献数
31

1. Japanese third molars were divided into sample groups based on the donor's year of birth, and 90Sr level in each sample group of 10 teeth was determined to compare it with the previously reported data obtained from sample groups of 28 teeth.2. Trace and detection-limit amounts of 90Sr were detected in the teeth from donors born in 1929-1931. The 90Sr level increased in the teeth from donors born in 1935, and reached a peak value of 66.9-72.8mBq/g Ca in the teeth from donors born in 1953. It decreased afer 1954 and reached 25.5mBq/g Ca in the teeth from donors born in 1970.3. Compared with previous data using 28 teeth as a sample group, good accordance was observed in period showing detection-limit level of 90Sr, tendency of increase thereafter, peak period, radioactivity at peak period, tendency of decrease after 1953 and radioactivity after peak period.4. These results clearly indicate that a small sample, that is, 10 teeth, is sufficient for the examination of annual change in the 90Sr level.
著者
谷島 茜 犬飼 順子 向井 正視
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.65, no.1, pp.2-9, 2015-01-30 (Released:2018-04-13)
参考文献数
17
被引用文献数
1

日常生活において歯質が酸により溶解する歯の酸蝕症が着目されている.飲食物として摂取される機会が多い各種の酸と,そのpHの違いがエナメル質の硬度に与える影響をヌープ硬さの経時的変化から検討した. エナメル質を浸漬させる酸として,市販飲料水に一般的に含有されている,乳酸,酢酸,クエン酸を選択した.pHは清涼飲料水のpH を想定して,2.5,3.0,3.5を設定した.これらの酸とpHのそれぞれの組合せと,対象として蒸留水を含む計10種の浸漬液にヒトエナメル質試料を浸漬させた.浸漬後15分後,30分後,60分後,120分後,180分後に試料を取り出し蒸留水で水洗し,大気中で乾燥させた後,ヌープ硬さを測定した.測定結果は浸漬液の酸の種類,pHの種類および浸漬時間を要因とした対応のある三元配置分散分析ならびにBonferroniの多重比較を行った. その結果,酸の種類と浸漬時間の要因は有意であったが,酸の種類とpHの種類に有意な交互作用が認められた.また,限定された条件ではpH の種類によるヌープ硬さの有意差が認められた.この結果より,エナメル質のヌープ硬さは摂取する食品のpHのみならず酸の種類や浸漬時間により変化し,それはそれぞれ酸のpKaなどの性質によるものと考えられる. したがって飲料水を摂取する場合は飲料のpHのみにとらわれるのではなく,酸の種類や摂取方法に注意を喚起する保健指導が必要である.
著者
三畑 光代 戸田 真司 小宮山 まり子 串田 守 宋 文群 荒川 浩久 内村 登 飯塚 喜一
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.294-303, 1999-07-30 (Released:2017-11-12)
参考文献数
16

飲料水には微量ミネラル元素であるフッ素が含まれている。日本の水道法の水質基準によれば,フッ素は0.8ppmを超えてはならないと規定されているが,低濃度フッ素飲料水にう蝕予防的価値はない。そこで,全国より集めた飲料水サンプルのフッ素濃度を測定した。本大学の学生に,帰省地の飲料水を採取し,必要事項を質問票に記入したうえで持参するように依頼した。フッ素イオン電極にてサンプル中のフッ素濃度を測定した。それとともに,水道統計資料から浄水場における飲料水のフッ素濃度を調べた。370サンプルの飲料水のうち,数のうえでは上水道が圧倒的に多く,次に井戸水,簡易水道という順であった。全サンプルの平均フッ素濃度は0.076ppmであり,最高値は上水道の0.55ppmで,最低価はすべての種類のサンプルにおいてみられた0.01ppm未満であった。さらに,昭和59年から平成8年度までの水道統計資料によれば,全国の浄水場における水道水平均フッ素濃度は徐々に低下する傾向を示し,平成8年度の平均で0.093ppmであった。以上のことより,ヒトが歯の健康のために飲料水から摂取するフッ素は不足していることは明らかである。今後は食品から摂取するフッ素量を考慮しながら,フッ化物の全身応用の実施を検討するべきである。
著者
四野宮 澄子
出版者
Japanese Society for Oral Health
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.9, no.3, pp.257-267, 1959 (Released:2010-03-02)
参考文献数
43
被引用文献数
1

Continuous observations were made on a total of 189 pupils, 89 boys and 100 girls, who were admitted as first grade pupils to two Grammar Schools in two villages outside of Tokyo City for a period of 9 consecutive years since 1949, having followed their physical and dental development.Measurements of height and weight and oral examinations were conducted four times a year, -April, July, October and January-making plaster models by taking alginate compound impres sions on both jaws, which totaled 13, 608 impressions and models of 72 consecutive models per examinee.Parallel studies were made on a total of 11, 060 girl students ranging from 1st to 3rd grades of 14 Middle Schools in Tokyo and 2 others in Chiba Prefecture.Surveys on menoplania were made every month for a period of 30 months during 1956 through 1958. Measurements of height and oral examinations were made on those at menoplania to determine the time element of parmanent teeth eruptions and to observe the growth and development of teeth.Having observed the time element of permanent teeth eruptions from the view point of height development and age, the frequency by the height factor demonstrated extremely narrower range than by the factor, i. e., it was learned that the height has much closer relationship with the eruptions than the age, as it had been known.It has also come to the attention that the eruptions of the second molar have closer relations with menoplania, therefore, observations were made on 1, 458 girls on whom the meneplania and the eruptions of permanent teeth were precisely determined.Examinee were segregated into five types; Type I with all four second molar eruptions, Type II with three, Type III with two, Type IV with single and Type V with no second molar eruptions.The Type I amounted to 81.41% of the total examined, and it was revealed that the menoplania coincided with the eruptions of bilateral second molar on both jaws.The average height and age of the Type I, or at the time of menoplania was 149, 5 cm and 13 years 6 months respectively.
著者
竹中 彰治
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.66, no.4, pp.361-370, 2016 (Released:2016-08-03)
参考文献数
23
被引用文献数
1

本研究では,セルフケアにおける洗口液の継続使用に影響する要因を探索するために,新潟大学医歯学総合病院・歯の診療室に歯周基本治療あるいはメインテナンスのために受診した68名の患者を対象として,機械的清掃器具の使用頻度,洗口液の使用経験および使用感に関する質問票調査を行った. 洗口液使用者には,使用理由,期待する性質および選定時に重要視する要素を調査した.使用感は,国内で市販されている四種類の洗口液[コンクールF®(CHG),リステリン®(LF),リステリン®ナチュラルケア(LN),薬用GUM®ナイトケアBF(CP)]の味,刺激,爽快感,効果の実感および全体的な印象について,二重盲検法(LF は単盲検法)により5段階評価を行う形式で調査し,それぞれの評価項目の相関分析を行った. 洗口液の使用経験者は37名(54.4%)であり,洗口液の常用者は18名(26.5%)であった.洗口液選定時に重要視する要素の順位付けには一致性があり,優れた殺菌力,爽快感および味が上位要素であった.使用感調査において,CPおよびCHGの全体的な印象は,LFおよびLNと比較して有意に評価が高かった.LFとLNはすべての評価項目において有意な差は認められなかった。相関分析において,味が最も全体的な印象と相関性が高かった. 洗口液に求められる性質として,殺菌効果だけでなく,継続使用のためには味や爽快感も重要な要素であることが示唆された.
著者
近藤 武 矢崎 武 奥寺 元
出版者
一般社団法人 日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.45-51, 1973 (Released:2010-10-27)
参考文献数
9
被引用文献数
2

日本の代表的産地の緑茶について, その浸出液中フッ素濃度を測定した結果, 一般的に高級茶 (玉露) に高濃度のフッ素を認め, さらに1回目の浸出で比較的多量のフッ素が浸出され2回目以後は少ない傾向がみられた。これらはお茶のおいしさを決める一つの科学的方法となるかもしれない。日本人のお茶からの平均的フッ素摂取量は0.48~0.97mg/日と計算され, 1日の食品よりのフッ素摂取の主要な部分を占るものと考えられた。成人男子について飲用実験を行つたところ, 緑茶浸出液中のフッ素の吸収はNaF溶液にくらべ遅れるが, 排泄は比較的速かに行なわれる傾向が認められ, NaFと緑茶中のフッ素との代謝のちがいを思わせた。また, この実験中, 尿中に排泄されるフッ素量について検討したところ, 尿中フッ素濃度 (ppm) は採尿量, 採尿時間により変動が大きいために, 尿中フッ素の測定と評価は一定時間内の蓄尿中のフッ素量 (μg) をもつて行なわれるべきものと考えられた。
著者
小松﨑 明 小松 義典 小野 幸絵 田中 聖至
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.63, no.5, pp.436-443, 2013-10

日本の東北地方の農村地域に在住する幼児162名を対象として,1歳6か月児歯科健康診査を受診以降,2歳,3歳児歯科健康診査の口腔診査,問診結果,Dentocult^@-Strip mutansのスコアを調査項目として,同児の11歳のDMF歯数との関連性を調査・分析した。その結果,1歳6か月時の結果では間食規則性と昼間保育者の2項目で有意差(p<0.01)が認められ,間食時間未決定群でう蝕が多くなっていた。同様に2歳時では,仕上げ磨き(p<0.01),間食規則性(p<0.05),昼間保育者(p<0.01)およびDent-SM(p<0.01)との間で有意差が認められた。また,ロジスティック回帰分析からは,2歳時仕上げ磨き(4.501,p<0.01)などで有意なオッズ比が得られた。分割表分析およびロジスティック回帰分析の結果から,2歳時,3歳時のう蝕罹患(dft),仕上げ磨き,間食時間の決定,昼間の保育者,およびDentocult^@-Strip mutansスコアの各要因について,11歳時のDMFTとの関連が認められた。これらの結果から,幼児期からこれらの項目でハイリスク者をスクリーニングし,歯科保健指導を重視することが,永久歯う蝕の抑制につながると考えられた。
著者
一宮 頼子
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.196-214, 1995-04-30
被引用文献数
7

本研究は口腔内状況を表す指標が健康習慣や食生活とどのように関連するのかを検討することを目的に行われた。調査対象は1991年6月から1992年10月にわたって実施された,住民健康診断の受診者である20歳から91歳までの女性282名とし,以下の結果を得た。1. 本調査対象の成人女性は,年齢が上昇するのに伴って歯周疾患の重症化,喪失歯数の増加が認められた。2. 20-39歳群は朝食の欠食傾向や油脂類,肉類,加工食品の多用がみられた。さらに,70歳以上の高齢者になるとエネルギーがごはんに偏りがちであった。3. 50歳以上では山本式咀嚼能率判定法が口腔内状況の悪化に伴う咀嚼食品の変化を示していた。さらに50,60歳代では,適正体重を保っていない群は,歯周疾患状況が悪く,喪失歯数も多い傾向が認められた。4. 因子分析により年齢と口腔内状況,油脂類,緑黄色野菜類,肉類の摂取頻度が関連しあうことがわかった。さらに口腔内状況を表す指数として,末処置歯数,喪失歯数,処置歯数,歯周疾患指数の4変数が選択された。5. 咀嚼食品の種類やごはん,油脂類,緑黄色野菜類の摂取頻度は喪失歯数の影響を大きく受けていた。しかしながら,肉類,煮物,揚げ物の摂取頻度には喪失歯数より年齢の因子が大きく関わることがわかった。
著者
稲葉 大輔 釜阪 寛 南 健太郎 西村 隆久 栗木 隆 今井 奨 米満 正美
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.112-118, 2002-04-30
被引用文献数
10

馬鈴薯澱粉由来のリン酸化オリゴ糖(カルシウム塩;POs)が,溶液中ミネラルの不溶化と沈澱形成を阻害することが確認されている。本研究では,リン酸化オリゴ糖を配合したシュガーレスガムがエナメル質の再石灰化に及ぼす効果を口腔内実験により検討した。健常成人12名(男6名,女6名;平均年齢:21歳)を被検者とし,ランダムに3群に分け(n=4/群),二重盲検デザインの口腔内実験を行った。各被検者は,3個の脱灰エナメル質試料を接着した口蓋プレートを装着して,キシリトールガム, 2.5%POs配合キシリトールガム,ショ糖ガムのいずれかのガムを1日4回組閣した。実験期間中,フッ化物は使用せず,また試料の乾燥を防止した。エナメル質試料は1,2および4週間後に順次回収し,マイクロラジオグラフィで脱灰深部ld(μm)を評価した。2週間後,POsガム群の脱灰深度は40±3μmで,ショ糖ガム群(58±13μm)およびキシリトールガム群(61±6μm)よりも有意に低い値を示した(pく0.05)。また,4週間後では,POsガム群の説灰深度は29±3μmで,ショ糖ガム群(72±16μm)の60%,またキシリトールガム群(56±14μm)の48%へと有意に減少していた(p<0.01,p<0.05)。 2.5%POs配合シュガーレスガムを毎日利用することは,エナメル質の再石灰化を著しく促進することが示唆された。
著者
野村 裕信 上村 参生
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.187-198, 1996-04-30
参考文献数
39
被引用文献数
23

初期齲蝕形成エナメル質表面の脱灰・再石灰化現象を経時的に表面微細構造,結晶構造,表面化学組成および接触角の変化から解明することを目的として本研究を行った。AFM観察の結果,表層下脱灰エナメル質表面には,酸侵襲経路と考えられるエナメル小柱結晶間隙の拡大が認められた。また,4時間脱灰以降の表層下脱灰エナメル質表面には,健全エナメル質結晶とは異なる形状の再石灰化結晶が観察され,この結晶物質はbrushite結晶であると考察された。ESCA分析によるCaおよびPの相対濃度から,脱灰時間の経時的変化にともなって,Pの減少によるCa/P比の増加を認め,表層下脱灰エナメル質表面は,Pの欠乏状態にあることが明らかとなった。接触角の測定結果から,表層下脱灰エナメル質表面は,健全エナメル質表面に比べて,親水性に傾くことが明らかとなった。以上のことから,初期齲蝕発生過程を想定した表層下脱灰エナメル質の表面微細構造およびその表面性状を明らかにするとともに,エナメル質表面で起こる脱灰・再石灰化現象を微細構造学的,化学的および物理化学的に解明することができた。
著者
西口 栄子 伊ケ埼 理佳 鈴木 幸江 藤野 富久江 渡部 恵子
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.45, no.3, pp.314-321, 1995-07-30
被引用文献数
10

市販の各種清涼飲料水の歯牙エナメル質におよぼす影響を観察した。その結果、(1)各種清涼飲料水116銘柄について,そのpHを測定した結果,コーヒー飲料,ミルク入り紅茶飲料,茶飲料を除いて 他の清涼飲料水のpHは,2.3〜4.9の強酸性であった。(2)10銘柄の清涼飲料水に歯牙(中切歯)を浸漬して,エナメル質の脱灰状態を観察した結果,果汁入り清涼飲料水,無果汁清涼飲料水共に,pH 2.3〜3.7の清涼飲料水では,浸潰後1分間でエナメル質の脱灰が観察された。(3)1mM,10mM,100mMの乳酸および塩酸溶液に歯牙を浸漬して,エナメル質の脱灰状態を観察した結果,乳酸溶液塩酸溶液共に,1mMの濃度でエナメル質は脱灰した。その脱灰の程度は,塩酸溶液の方が強かった。これらの結果から,強酸性の清涼飲料水によって,歯牙エナメル質は脱灰し,その脱灰は,低pHによって起ると考える。
著者
森田 学 石村 均 石川 昭 小泉 和浩 渡邊 達夫
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.45, no.5, pp.788-793, 1995-10-30
被引用文献数
44

本調査の目的は,再治療が必要とされた様々な歯科修復物について,再治療に至った原因と,それまでの使用年数を調べることである。調査は,岡山市と名古屋市の10歯科医院において行われた。対象は,歯科修復処置が施されているにもかかわらず,歯科医師の判断により,再治療または抜歯が適当と診断された3,120歯であった。調査時に,既存修復物の種類,および,再治療が必要であると判断された理由を記録した。また,その修復物の使用年数を,患者への聞き取り調査から求めた。その結果,レジン,インレー,鋳造冠,アマルガムの平均使用年数は,それぞれ5.2,5.4,7.1,そして7.4年であった。レジン,アマルガム,インレーでは,2次齲蝕を原因として再治療される場合が多く認められた。インレーや前歯部で汎用される補綴物では,脱落によって再治療される場合が多くみられた。しかも,その場合の使用年数は,他の原因で再治療された場合の使用年数と比べて短かった。従って,インレーや前歯部で汎用される補綴物については,その脱落を可及的に防ぐことで,使用年数を効果的に延ばせる可能性が示唆された。
著者
杉原 直樹 高柳 篤史 石塚 洋一 佐藤 涼一 鈴木 誠太郎 小野瀬 祐紀 今井 光枝 江口 貴子
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.66-72, 2020 (Released:2020-05-15)
参考文献数
26

顆粒配合歯磨剤の市販が開始されて,30年以上が経過しているが,その効果をランダム化比較試験を用いて調べた報告はほとんどなく,現状でその効果が明らかになっているとはいえない.本研究の目的は,顆粒配合歯磨剤の歯垢除去効果および歯周組織への影響を検討することである.対象者は歯周病メインテナンスのために歯科医院に通院している患者であり,研究デザインはランダム化二重盲検クロスオーバー試験である.顆粒配合歯磨剤と顆粒非配合歯磨剤を1か月のウォッシュアウト期間をはさんでそれぞれ3か月間使用し,各歯磨剤の使用開始時と終了時に,同一の歯科医師による検診を行った.PCR値と隣接部位のQHI値の変化は,顆粒配合歯磨剤を使用した場合に有意な改善が認められた.歯周組織の状態,歯肉出血の状況,および歯周ポケットの深さについては有意な差は認められなかったが,顆粒配合歯磨剤を使用した後すべての検診項目の値の改善が認められた.また,クロスオーバー試験における持ち越し効果は認められなかった.なお,顆粒配合歯磨剤使用後に顆粒状物質が残存したのは1名1歯であり,特に炎症,悪化などは認められなかった.顆粒配合歯磨剤は顆粒非配合歯磨剤よりも歯口清掃効果が高かった.しかしながら,歯周組織に対する影響においては顆粒非配合歯磨剤との差は認められなかった.
著者
田中 景子 飯島 洋一 高木 興氏
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.215-221, 1999-04-30 (Released:2017-11-11)
参考文献数
18
被引用文献数
1

エナメル質ならびに象牙質の脱灰病変に,重炭酸イオンを作用させることによって,再石灰化の過程にどのような影響を及ぼすかをin vitroで検討した。試料には50歳代の健全小臼歯を用いた。脱灰は0.1M乳酸緩衝液(Ca 3.0mM, P 1.8mM, pH 5.0)で7日間行い,続いて再石灰化溶液(Ca 3.0mM, P 1.8mM, F 2ppm,pH 7.0)に7日間浸漬した。この再石灰化期間中,8時間ごとに再石灰化溶液から取り出し,30分間,4種の異なった重炭酸イオン溶液(0.0, 0.5, 5.0, 5O.OmM)に浸漬した。薄切平行切片を作成し,マイクロラジオグラフによってミネラルの沈着を評価した。エナメル質では重炭酸イオン濃度の増加に伴って,病変内部に再石灰化が発現する傾向が認められたが,統計学的な有意差はなかった(p=0.09)。一方,象牙質では表層に限局した再石灰化が認められた。特に5.0mM群では著明であったが,エナメル質と同様,統計学的な有意差は認められなかった(p=0.08)。エナメル質と象牙質で異なる再石灰化の所見が発現した理由は,重炭酸イオンの浸透性の違いによるものであると推察される。
著者
矢田部 尚子 古田 美智子 竹内 研時 須磨 紫乃 渕田 慎也 山本 龍生 山下 喜久
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.92-100, 2018 (Released:2018-05-18)
参考文献数
10

歯周疾患検診は平成7年度より老人保健事業の総合健康診査の一環として行われ,平成12年度からは独立した検診として40歳および50歳の者を対象に実施された.平成16年度から対象者が60歳と70歳にも拡大された.現在,歯周疾患検診の受診率は公表されておらず,受診率の実態が把握できない状況である.今回われわれは,歯周疾患検診の受診率を推定し,その推移と地域差について検討した. 平成12~27年度地域保健・健康増進事業報告の歯周疾患検診受診者数と住民基本台帳人口を用いて,歯周疾患検診受診率を試算した.全国値は平成12年度が1.27%,平成17年度が2.74%,平成22年度が3.34%,平成27年度が4.30%であった.都道府県別にみると,平成27年度で最も受診率が高い県では13.33%,最も低い県では0.34%で,都道府県で受診率は大きく異なっていた.都道府県別の受診率と社会・人口統計学的要因の関連性を調べた結果,歯科健診・保健指導延人員が多い,家計に占められる保健医療費割合が高い,貯蓄現在高が多い都道府県で受診率が高かった. 近年,全体の受診率は微増しているが,地域差は拡大している状況である.今後,受診率が低い地域は高い地域の取り組みを参考にすることにより,全体の受診率はさらに向上する可能性があると考えられる.
著者
山岸 敦 加藤 一夫 中垣 晴男
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.13-21, 2007-01-30
被引用文献数
6

フッ化ナトリウム(NaF)とモノフルオロリン酸ナトリウム(MFP)は,ともに歯磨剤に配合されるう蝕予防の有効成分として最も広く用いられている.本研究の目的は,日常のセルフケアにおいてフッ化物配合歯磨剤の使用を考慮し設定した条件下で,エナメル質耐酸性に及ぼすNaFとMFPの作用の違いを明らかにすることであった.950ppmFに調整したNaFまたはMFPの水溶液で1日2回3分間,エナメル質を処理し,それ以外はpH4.5の脱灰液に浸漬した.この操作を22日間行った後,試料のミネラル量の変化(ΔZおよびLd)をX線マイクロラジオグラフ(XMR)により定量した.その結果,NaF処理群は,MFP処理群より有意に高い耐酸性を示した(ΔZ: NaF<MFP, Ld: NaF<MFP). 22日間のフッ化物処理による耐酸性層の構造を明らかにするため,pH4.0の脱灰液で6日間処理したところ,NaFとMFPのXMR像には大きな違いがあった.NaF処理群は,表面付近に限定して耐酸性を示す100μm程度の層が得られた.一方,MFP処理群は表層付近の耐酸性がNaFに比べ劣るものの,経時的にエナメル質内部に深くまで浸透し,300μm程度の耐酸性を形成した.したがって,今回の条件における耐酸性付与に関するNaFとMFPの作用は互いに対照的であり,その特性に合わせた応用が望まれる.
著者
坂本 治美 日野出 大輔 武川 香織 真杉 幸江 高橋 侑子 十川 悠香 森山 聡美 土井 登紀子 中江 弘美 横山 正明 玉谷 香奈子 吉岡 昌美 河野 文昭
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.322-327, 2016 (Released:2016-06-10)
参考文献数
25

近年,妊娠期の歯周病予防は周産期の重要な課題とされているが,日本における歯周病と低体重児出産や早産との関連性を示す報告は少ない.本研究の目的は観察研究により妊娠期の歯周状態と低体重児出産との関連性について調査することである.徳島大学病院の妊婦歯科健康診査受診者190名のうち,年齢バイアスの考慮から対象年齢を25~34歳とし,出産時の状況が確認できない者,多胎妊娠および喫煙中の者を除外した85名について,歯周状態と妊娠期の生活習慣や口腔保健に関する知識および低体重児出産との関連性について分析を行った.その結果,口腔内に気になる症状があると答えた者は61名(71.8%),CPI=3(4 mm以上の歯周ポケットを有する)の者は29名(34.1%),CPI=4の者は0名であった.また,対象者をCPI=3の群と,CPI=0, 1, 2の群とに分けてχ2 検定を行った結果,低体重児出産の項目,およびアンケート調査では,「歯周病に関する知識」,「食べ物の好みの変化」の項目について有意な関連性が認められた.さらに,ロジスティック回帰分析の結果,低体重児出産との有意な関連項目としてCPI=3(OR=6.62,95%CI=1.32–33.36,p=0.02)および口腔内の気になる症状(OR=5.67,95%CI=1.17–27.49,p=0.03)が認められた.以上の結果より,わが国においても,妊婦の歯周状態が低体重児出産のリスクとして関連することが確認できた.本研究結果は,歯科医療従事者による妊婦への歯科保健指導の際の要点として重要であると考えられる.
著者
渋谷 莉加 岡澤 悠衣 日野出 大輔 土井 登紀子 中江 弘美 玉谷 香奈子 吉岡 昌美 米津 隆仁
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.66, no.5, pp.475-480, 2016 (Released:2016-12-08)
参考文献数
11

本研究の目的は,徳島市内在住の幼児に対するフッ化物配合歯磨剤利用とその口腔保健行動を調査することである.3~6歳児の保護者を対象として2010年では140名,2013年では116名へアンケート調査を行った.歯磨剤を「使わない」幼児は2010年調査の27.9%と比較して,2013年調査では12.1%と低い割合となった.2013年調査では歯磨剤利用者におけるフッ化物配合歯磨剤の利用率は100%となり,2010年調査の値と比較して歯磨剤使用後の洗口回数は有意に減少した(p<0.05).以上のように,2010年と2013年調査の比較による幼児のフッ化物配合歯磨剤使用状況において好ましい変化が認められた.しかし,依然として多数回の洗口を行う幼児も多く存在するなどの課題も明らかとなった.
著者
筒井 昭仁 中村 寿和 堀口 逸子 中村 清徳 沼口 千佳 西本 美恵子 中村 譲治
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.341-347, 1999-07-30
被引用文献数
15

社会人の歯科的問題の程度を企業の生産性および経済面から把握することを目的とした。福岡市に本社を置く電力供給に関連する大型電気機械を製造する企業の工場部門の全従業員421名を対象とした。年齢は20〜65歳に分布していた。質問紙の配布留置法により過去1年間の歯科的問題に関連した1日休,半日休,遅刻・早退,作業効率の低下の情報を収集した。これらの情報から労働損失時間を算出し,さらに金額にも換算することを試みた。質問紙回収率は96%であった。工場全体で歯科的問題に関連する労働損失経験者は22%で,全損失時間は年間1,154時間,日数換算で144日であった。1人平均労働損失時間は年間2.85時間であった。この労働損失は生産高ベースで約1,200万円,生産コストベースで約800万円,人件費ベースで約400万円の損失と算定された。一企業を単位に歯科的問題に関連した欠勤や生産性の低下を把握,収集したとき社会・経済的損失は多大であることがわかった。DMFTやCPIなどの客観的指標にあわせてこれらの情報を明らかにすることは,労使双方に強いインパクトを与えるものであり,産業歯科保健活動の導入,展開に寄与するものであると考える。