- 著者
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堀田 幸義
- 雑誌
- 宮城教育大学紀要
- 巻号頁・発行日
- vol.55, pp.359-380, 2021-01-29
18世紀半ば、宝暦初年の頃、仙台藩₆代藩主伊達宗村をして蔵米制への移行を不可能だと思わしめた「自分下中」による「手作」の広汎な広がりは、如何なる歴史的事情によってもたらされたものなのか。通説的理解では、天正19年(1591)の国替えによって藩祖政宗が多くの所領を失い、それが家臣知行地の削減に繋がり、膨大な数の家臣たちを抱える政宗は、彼らに対して減知の補填を行い、かつ、荒蕪地を多く含む新領地の開拓を推し進めるために荒れ地や野谷地を与え、これを家臣たちが自らの家中(陪臣)に下し与え耕作開発せしめたことから、かくも広汎な「下中手作」をみるに至ったとされている。本論文は、大筋ではこの流れを認めつつも、これまでの通説に一定の修正を加えんとするものである。家臣知行地の削減が天正の国替え以後も何度も実施されていること、荒れ地や野谷地の付与政策は、初めから家臣知行地の補填、ないし、家臣救済策として実施されたものではなかったが、その政策的意図が時代の推移とともに変化し、通説がいうような家臣知行地の補填や救済策としての意味合いが強くなっていくものの、実際には、新田開発に乗り出さなかった者たちも多かったことについて明らかにしている。なお、紙幅の関係で内容を上・下に分けてあり、本稿はその後半部分にあたるが、予定していた論文の構成を一部変更したことを予めお断りしておく。