著者

大洞 久佳 大野 栄治

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

no.30, pp.45-54, 2002

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本研究は, 旅行費用法による環境価値計測の可能性を示すことを目的とし, 環境価値に含まれる各種要素 (利用価値, 随意価値, 遺贈価値, 代位価値, 存在価値) の相関関係から, 利用価値によって環境価値のどの程度が説明できるかを検証した.まず, 各価値には有意な相関関係があり, 各価値が独立していないことを明らかにした.次に, 利用価値と各価値の相関関係より, 利用価値で説明できる部分は, 随意価値の80.17%, 遺贈価値の57.79%, 代位価値の76.60%, 存在価値の36.71%, 合計価値の78.98%であることを示した.したがって, 利用価値以外の環境価値も利用価値で80%程度説明できるため, 利用価値を評価対象とする旅行費用法で環境価値の相当部分が計測できることの可能性が示された.