著者

野村 康弘 倉本 宣

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.73-78, 2005-11-03 (Released:2010-06-04)

参考文献数

17

被引用文献数

3 4

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本研究では多摩川に生息するカワラバッタについての分布状況と生息地間の移動に関して調べた. 分布調査の結果, 生息地が39ヶ所確認され, 本種は多摩川において連続的に生息していることが確認された. 標識再捕獲調査の結果, 標識数4641匹のうち85匹が生息地間を移動していたことが確認された. また, 総個体数と砂礫質河原面積には正の相関, 移出率と砂礫質河原面積には負の相関があった. 本種の通常起こりやすい移動距離を300mとしたbuffer-1と最大値の810mのbuffer-2を各生息地に発生させたところ, 本種の地域個体群が多摩川の河口から52.6~53.2km付近で大きく分断化されていることが推測された. 本種の保全のためには分断化されている地域個体群のネットワークをつなげることが重要と考えられた.

著者

宮本 和雄 関根 雅彦 樋口 隆哉 浮田 正夫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.339-345, 2000-10-13 (Released:2010-03-17)

参考文献数

3

被引用文献数

1 2

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ホタル護岸が実際にホタルの生息、繁殖にどの程度貢献しているのか、また、低水敷、河川形態、日当たりなどの要因のホタルの生息、繁殖に与える影響や重要度は、現在のところ明らかにされていない。そこで、ホタル護岸が採用されている山口市を流れる一の坂川において実態調査を行った。その結果、一の坂川ではゲンジボタルの踊化場所として、低水敷が多く利用されていたが、ホタル護岸も有効であることが確認された。

著者

汐見 昌子 笹谷 康之

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.143-148, 2001-11-01 (Released:2010-03-17)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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本研究は、地域の人々にとっての価値ある資源が織り込まれる定型的なテクストである校歌を用いて景観要素を抽出し、それらの地域性・社会的背景に伴う地或イメージの差違を解明することにより、景観資源を生かした計画やまちづくりを行うための基礎的資料を得るものである。つまり、景観資源の時代性を明らかにし、さらにそのうちで普遍的である卓越した景観要素の領域性・抱かれる理想的イメージについて明らかにする。

著者

藤田 壮 盛岡 通 大石 晃子

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.285-294, 2000-10-13 (Released:2010-03-17)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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Industrial Ecology has attained global concems in the manufacturing sectors. The idea has been highly validated as the key concept for new urban development strategy. While Kalundborg is recognized as the advanced samplewhich spatiallymaterialized theindustrial ecology concept in industrial complex. This paper focus the well-recognized examples of cycle oriented industrial complex development in Europe, the United States, and Japan. While comparing the decision making process among three progressive Cycle industrial complex projects, that is Kaluridborg in Denmark, Fairfield in the United States and Kitakyushu Eco-town in Japan, material flows are categorized into on-site orinfra-site, and five hierarchical recycle process.

著者

吉田 綾子 山縣 弘樹 吉田 敏章 鶴巻 峰夫 森田 弘昭

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.433-441, 2006

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本研究では, ディスポーザー設置地区のごみ集積場におけるごみ調査及びディスポーザー使用者の意識調査を実施し, ディスポーザーの導入によりごみ処理システムから下水道システムに移行する厨芥の量及び組成の解析を行った.得られた結果を以下に示す.<BR>1) ディスポーザーを導入した場合でもごみ集積場に厨芥が100g/人・日程度残存し, 厨芥移行率は100%とならない.<BR>2) ディスポーザー導入地区でも, 日常的にディスポーザーを使用しない世帯が1割, 厨芥を全量ディスポーザーで処理しない世帯が3割程度存在する.<BR>3) 厨芥を分別収集しても, 分別しきれない厨芥が発生する.<BR>4) ディスポーザー設置地区と未設置地区では, 厨芥類のみを分別収集したごみ組成に相違はなかった. しかし, 可燃ごみに混入した厨芥やディスポーザーに投入される厨芥の組成については, 今後の課題といえる.

著者

白木 達朗 中村 龍 姥浦 道生 立花 潤三 後藤 尚弘 藤江 幸一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.135-142, 2006-10-10 (Released:2010-06-04)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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本研究は地産地消による環境負荷の変化を評価することを目的とした. キャベツとトマトに着目し, 地産地消によるCO2排出量削減効果を生産と輸送工程を考慮して推計した. その結果, キャベツは年間で12, 000tのCO2排出量を削減する可能性が示唆されたが, トマトは6, 000tに留まった. 生産の時期をずらす旬産旬消の効果を推計した結果, トマトは冬春から夏秋に一人当たり150gの消費量をシフトすることによって13, 000tのCO2削減効果が示唆されたが, キャベツは同程度のCO2削減効果を得るためには2, 000gを夏秋から春ヘシフトしなければならないという結果になった. 農業からのCO2排出量を削減するためには, 産地や季節を考慮した適産適消が有効である.

著者

内山 弘美

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.233-239, 2002-10-26 (Released:2010-03-17)

参考文献数

24

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地球環境問題を解決し, サステイナブルな社会を築くために, 環境科学という学問分野の構築が必要とされる。しかし, 環境科学の研究・教育を行い, 環境科学の人材養成機関であるはずの環境冠学科において, 従来から, 理念と現実の乖離の問題が指摘されてきた。この問題が生じた要因の一つは, 環境冠学科の設置の過程にある。従って, 本研究では, 国立大学工学系学部の建設系学科に焦点を当て, 工学系の拡大過程と科学研究の「ライフサイクル」論の枠組みを用いて, 環境冠学科の設置のメカニズムを解明した。その結果, 環境冠学科の設置は, 環境科学だけでなく, 工学系学部の学科構成や学科設置動向を反映していることが明らかになった。

著者

瀧 和夫 関 竜宏 物部 長順 加藤 耕一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.425-430, 2007-10-13 (Released:2010-06-04)

参考文献数

8

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生態系保全を重視した富栄養化湖沼の水質改善のためには, 異常増殖した植物プランクトンのみならず栄養塩も含めた除去が必要であり, その除去物も資源として捉えるべきである。本研究では, 浮上分離技術を用いてマグネシウム化合物による植物プランクトンおよび湖水中のアンモニア性窒素, リン酸性リンの除去可能性について検討した. 結果, 効果的な浮上除去に至らなかったが, 水酸化マグネシウムの凝集効果による固液分離ならびに原水のpHを制御することで, 各pHでのPO4-PおよびNH3-N除去量の総和および除去率は0.25mg-P/L (90%), 0.10mg-N/L (17%) と同時除去可能であった。以上より, 植物プランクトンおよび栄養塩の同時処理による水質改善, リン資源回収の可能性が見出された。

著者

馬場崎 正博 宗 琢万 河口 洋一 朴 埼燦 島谷 幸宏

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.97-103, 2006-10-10 (Released:2010-06-04)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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干潟の保全再生の取り組みが全国で始まっている.その際, 環境目標の設定が重要であるが過去の再現は困難なことが多い.福岡都市圏の今津干潟は古代から栄え, 貝塚を始め多くの歴史的資料が蓄積されている.本研究ではこれらの資料を分析し, 古代から昭和50年代までは干潟と人の係わりが密接であったこと, 地域では干潟環境の悪化は砂質干潟の泥質化が原因だとされていたが, 出土貝類の状況から泥干潟が古代から存在していたことなどを明らかにした.本研究のアプローチは各地の干潟再生に貴重な情報を提供すると考えられる.

著者

稲本 健太朗 岡田 昌彰

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.47-52, 2007-10-13 (Released:2010-06-04)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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本研究では, 月刊雑誌や観光ガイドブックにおける記述内容をもとに, 京都タワーの社会的イメージの変遷を解明した. 設立当初より建設反対論に並行して, 京都タワーは意外性とともに外観の美が認識され, さらに京都のシンボルあるいは地元の風景といった京都自体とのイメージ的結びつきも発現している. また, 1990年代前半まで漸増していた高さ認識に伴うランドマーク性は1997年の新京都駅ビル完成後に割合が減少していく.いっぽう, 当初設計におけるモチーフとして「蝋燭」なる通説が定着する現象が明らかとなった. このことは塔のイメージと形態ならびに立地地区の地理的条件, 及び社会的背景との関係性を示唆している. 設立40周年を迎えた近年においては京都タワーの歴史的系譜そのものに対する関心も生じてきていることがわかった.

著者

中村 遼 岡田 昌彰

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.375-380, 2008

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本研究では, 参加者のWEB上の記述という形でデータ取得が可能な野外音楽イベント「FUJI ROCK FESTIVAL」を研究対象とし, 参加者による周辺環境の解釈形態, 風景発見の実体を分析・把握し, 環境の外的特徴の発見促進媒体あるいはその意味探求への誘発装置としての野外イベントの実用性を提示した. その結果, 主目的がライブ鑑賞である野外イベントであっても, 人が自然環境と交わることにより, 風景が副次的に発見されること, 時間帯や天候により変化する風景が体感されやすいこと, ならびにライブ鑑賞時においては周辺の自然環境や会場の設えをもライブと関連させ, 演出の一要素として読み替えを行っていることがわかった.

著者

大洞 久佳 大野 栄治

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

no.30, pp.45-54, 2002

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本研究は, 旅行費用法による環境価値計測の可能性を示すことを目的とし, 環境価値に含まれる各種要素 (利用価値, 随意価値, 遺贈価値, 代位価値, 存在価値) の相関関係から, 利用価値によって環境価値のどの程度が説明できるかを検証した.まず, 各価値には有意な相関関係があり, 各価値が独立していないことを明らかにした.次に, 利用価値と各価値の相関関係より, 利用価値で説明できる部分は, 随意価値の80.17%, 遺贈価値の57.79%, 代位価値の76.60%, 存在価値の36.71%, 合計価値の78.98%であることを示した.したがって, 利用価値以外の環境価値も利用価値で80%程度説明できるため, 利用価値を評価対象とする旅行費用法で環境価値の相当部分が計測できることの可能性が示された.

著者

吉川 直樹 天野 耕二 島田 幸司

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.245-251, 2006-10-10 (Released:2010-06-04)

参考文献数

26

被引用文献数

5 5

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日本国内で消費される野菜の生産および輸送に伴う環境負荷を詳細に把握することを目的として, 野菜生産費用および, 卸売市場・貿易データに基づいて直接・間接CO2排出量を品目別 (14種)・時期別・地域別に推計し, 栄養素の含有量を機能単位とする環境効率の比較を行った. 国産野菜の生産と輸送に伴うCO2排出量は全体で約580万トンであり, 野菜1kg当たりに換算すると生産で280g-CO2, 輸送では130g-CO2の排出量となった. 品目別では, 根菜類のCO2排出量が比較的少なく, 果菜類のCO2排出量が多かった. 地域別にみると, 野菜の自給率が高い地域でCO2排出量が少なくなる傾向が明確に示された. また, 輸入野菜1kg当たりの輸送に伴うCO2排出量は平均で国内産の約1.2倍であった. 環境効率では, ビタミンAではにんじん, ビタミンCやカリウムではだいこん (葉) やばれいしょの効率が高かった.

著者

米沢 高明 井手 慎司

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

no.34, pp.117-122, 2006

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本研究では, 滋賀県における自然を活用した環境学習 (自然環境学習) と学校ビオトープ整備に関する実態を把握するために同県全小中学340校を対象にアンケート調査を実施した. その結果, 1) 有効回答150校のうち95%が校外で, 71%が校内と校外の両方で自然環境学習を実施しており, 2) 校内では, 理科や生活の教科の中で陸上の動植物調査や野鳥観察などを, 校外では, 学校から徒歩20分以内の近距離の場所で, 総合的学習の時間の中で水質調査や水生生物調査, 川の流れ学習などを主に実施している, また3) ビオトープは回答校のうち17校 (11%) に整備されており, 同整備校は, 校外での自然環境学習にも長時間取り組んでいる, といった実態が明らかになった.

著者

百瀬 浩 舟久保 敏 藤原 宣夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

no.30, pp.429-435, 2002

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栃木県の東荒川ダムにおいて、生物の生息場所創出を目的とした各種の環境整備を行い、その前後約6年間にわたる鳥類のモニタリングにより、ダム湖の環境整備が鳥類の生息状況に与えた変化を調べた。環境整備の内容は、4つのビオトープ池とこれらをつなぐ近自然型水路、そして湖面に設置した計4基の植栽人工浮島で、ビオトープ池群の周囲には樹林の植栽も行われた。整備前には疎林性鳥類が優占した整備地に、カワセミ、カワガラスなどの水鳥類が飛来して採餌や休息に利用したほか、多くの樹林性鳥類も出現するようになった。カワセミ、セキレイ類、カルガモなどの鳥類は、事例地内やその周囲で営巣するようになり、環境整備の効果が実証された。

著者

清野 聡子

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.37-46, 2006-10-10 (Released:2010-06-04)

参考文献数

9

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沖縄本島の泡瀬干潟には, 人工島建設の開発計画があり, 地域振興と生態系保全の両立が焦眉となっている. 地域史のシンボル「塩田」に着目し, 郷土史, ヒアリング, 写真記録をもとに地域住民の自然観と地域開発の要望の根源を解析した. 住民は, 入浜式塩田での製塩経験から, 塩の品質管理のため水質や塩田基盤の底質環境に対する関心が歴史的に高かった. 地域開発では, その地の自然特性と住民の自然認識の関係性や歴史性により注目すべきである.

著者

金子 大二郎 大西 政夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.235-244, 2003

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本研究は, 中国・インドの巨大な人口増問題と新たな水資源制約時代を背景に, 現代における穀物需給の体制上の問題点と水資源不足の視点から, 穀物生産量の監視について, 現在の気温中心のモデルを発展させた光合成型のモニタリング法が必要であることを説いている.人口の巨大な両国における水制約の条件下では, 従来からの有効積算気温や植生現存量ばかりでなく, 日射と作物の水ストレスをも考慮した穀物生産指標を新たに開発することが必要である.本論文は, 世界気象データと衛星による植生指標を用い, 日射・有効気温・植生現存量・気孔開度を考慮した光合成型の穀物生産指標をモデル化し, 水資源不足時代における穀物生産量を早期に監視する方法を提案している.小麦・米・トウモロコシ等の穀物生産量の中で水稲を研究対象として最も重視する.その理由は, 水稲は食糧問題の中で単位面積当たりの収穫量が小麦より高いことから人口扶養力が大きく, また, 水資源を最も多く必要とし, 水配分の視点から重要な作物となっているからである.

著者

日野 明日香 清野 聡子 釘宮 浩三

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.29-36, 2006-10-10 (Released:2010-06-04)

参考文献数

15

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現在, 沿岸域には多種多様なニーズが寄せられ, その利用は多元化している. 沿岸域の自然環境は, 微妙なバランスのもとに成立しているため, 持続可能な利活用を実現するためには, 管理や環境への配慮を個別活動ごとに行うだけでは不十分であり, 複数の問題へ配慮した統合的沿岸域管理 (ICM) を実現することが必要である. 大分県杵築市では, 守江湾に生息するカブトガニの保護に特化した活動から, ICMを目指した守江湾会議の設立へと地域の取り組みを展開させることに成功した. このような杵築市の経験は, 沿岸域管理の実現を考えている他の地域にとって, 参考になると考えられる. そこで, 本論文では, カブトガニ保護から守江湾会議設立までの経緯を整理し, その過程で重要な役割を果たした要因を分析した.

著者

中村 英佑 森杉 雅史 井村 秀文

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

no.31, pp.395-403, 2003

被引用文献数

1

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環境公平性を議論する上での1つの規範は, 「人間は全て平等であり, 人間1人当たりに許容される資源消費量と環境負荷発生量は等しくなければならない」というものである.しかし現実には, 1人当たりの資源消費量や環境負荷発生量は国によって大きく異なる. さらに, 経済のグローバル化によって, 世界各国は資源消費と環境負荷の相互依存性を強めており, 自国の環境負荷を他国に転嫁する動きもみられる. 本研究では, アジア太平洋地域を対象として, 産業連関分析により貿易を通じた資源消費と環境負荷の国際的相互依存状態を定量化し, それが環境問題をめぐる国同士の公平性にとって如何なる意味を持つかを検証した. その結果, この地域での資源消費と環境負荷の中心は米国と中国であり, 1人当たりの資源消費と環境負荷には米国と他国との間に格差が存在することが明らかとなった.

著者

山中 英生 澤田 俊明 上月 康則 鎌田 磨人 石田 健一 山口 行一 田中 祐一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.255-266, 2000-10-13 (Released:2010-03-17)

参考文献数

23

被引用文献数

6 6

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本研究では、徳島県上勝町の棚田地域を対象として、参加型計画手法であるPCM (プロジェクト・サイクル・マネージメント) 手法を導入して、棚田保全戦略を立案した。そして、PCM手法により得られた棚田保全戦略の特徴を、PCM手法の開発思想および作業特性の観点から分析した。その結果、PCM手法が、「科学的判断による分析行為」と「戦略的判断による選択行為」から構成されていることを示した。「科学的判断による分析行為」であるPCM手法におけるアプローチ抽出までの情報は、共通課題を有する場合の他の棚田地域への応用性が高いことが指摘できる。また、PCM手法は、「合意形成の対象となる情報」について複合的な「わかりやすさ」を有していることなどを示した。