著者

安田 直史 村田 伸

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.109-115, 2012 (Released:2013-04-02)

参考文献数

27

被引用文献数

2 1

---

本研究は,通所リハビリテーション施設に通所している要介護高齢者を介護する主介護者に対する支援についての指針を得ることをねらいとし,抑うつに影響を及ぼす因子を抽出することを目的とした。対象は,要介護高齢者43名とその主介護者43名とした。主介護者の抑うつ度,要介護度,要介護者の年齢,介護期間,主介護者の年齢,介護負担感,主介護者の睡眠時間,要介護者のADL 能力,要介護者の抑うつ度を調査し,主介護者の抑うつ度との関連を検討した。重回帰分析により,抑うつに影響を及ぼす因子として抽出された項目は,要介護者年齢と主介護者の介護負担感の2項目であり,要介護者の年齢が高いほど,主介護者の介護負担感が高いほどに主介護者の抑うつが高いことが確認された。 今回の知見より,要介護高齢者を介護する主介護者の抑うつを軽減させる為には,加齢によって失われる機能や疼痛などに対するリハビリテーション,主介護者の介護負担感へのサポートの重要性が示された。

著者

佐伯 壮一朗 柳澤 沙也子 小笠原 理恵 安田 直史 中村 安秀 関西グローバルヘルスの集い運営委員会

出版者

日本国際保健医療学会

雑誌

国際保健医療 (ISSN:09176543)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.63-72, 2021 (Released:2021-07-22)

参考文献数

10

---

背景  新型コロナウイルス感染症(Novel Coronavirus Disease 2019, COVID-19)の影響を受け、各種イベント開催が自粛され、人が物理的に集まらないオンラインセミナーの開催の需要が高まっている。しかし、オンラインセミナーの開催経験を豊富に有するグローバルヘルス関連の学術団体はまだ少なく、ノウハウの蓄積は不十分である。そのような状況の中、公益社団法人日本WHO協会は一般市民に開かれた公開講座「関西グローバルヘルスの集い」を「COVID-19とSDGs」をテーマに2020年3月から企画し、5月より3回オンラインにて開催した。この経験に基づきオンラインセミナーを開催する際の主催者への注意点をまとめる。開催概要  関西グローバルヘルスの集いを開催するにあたりオンラインで参加者の募集、登録受付を行った。その際Google Formsを利用し、参加者の属性に対するアンケート調査を実施した。本番はオンライン会議ソフトウェアZOOMを使用し、動画サイトYouTubeにて生配信した。視聴者動向の解析はYouTube Analyticsによる自動解析を利用し、セミナー終了後、参加登録者にGoogle Formsを利用したアンケートでフィードバックを依頼した。  3回の参加者はのべ2,083名だった。大半は日本在住であったが、海外在住の参加者はのべ69名で、欧米諸国やチュニジア、ザンビアなどであった。参加者の属性は医療者のみならず大学教員や学生、会社員も参加した。満足度について、5段階評価で4以上を回答した参加者は85.7%であった。記述回答では内容への肯定的な意見の他、開催前から当日にかけての運営の不手際を指摘した意見が寄せられた。教訓  オンラインセミナーでは、講演内容のみならず運営の手際でも満足度が変化することが分かった。運営の不手際は具体的に、セミナー開催前には一部の参加者に対し配信用URLが届かない例があり、セミナー中には画面の切り替えの不手際、画面共有で投影していたスライドの動作不全が生じたこともあった。これらは運営側の取り組み次第では予防あるいは早期発見し修正する余地があり、不具合が生じた際の対応を事前に検討することが重要である。結論  オンラインセミナーを開催することで視聴者のみならず登壇者は世界中から参加可能となったのは大きな利点である。一方、綿密な準備が必要で、運営者の経験を蓄積し円滑な運営を行うことは議論活性化の最低条件である。今後、国際保健医療分野での活用のためにはオンラインセミナーの運営のみならず内容の質も問われることとなるだろう。

著者

安田 直史 村田 伸

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.55-63, 2014-07-01 (Released:2014-09-12)

参考文献数

43

被引用文献数

1 2

---

[目的]本研究の目的は,フットケアと足把持力トレーニングの介入を要介護高齢者に行い,その効果について無作為化比較対照試験によって検討することである。[方法]対象は52名,フットケアと足把持力トレーニングを行う群18名,足把持力トレーニングのみを行う群17名,コントロール群17名の3つの群に分けた。介入は週に2回,12週間実施した。足把持力,足部柔軟性,Functional Reach Test,歩行速度,重心動揺,握力,大腿四頭筋筋力を介入前後に測定した。[結果]二元配置分散分析の結果,フットケアとトレーニングの併用群の足把持力,足部柔軟性,FRT,歩行速度は有意に高まり,トレーニングのみの群やコントロール群と比較しても有意に高値を示した。また,トレーニングのみの群の足把持力,FRT,歩行速度も介入後有意に高まり,コントロール群と比較して有意に高値を示した。[結論]フットケアと足把持力トレーニングの併用を行うことは,トレーニングを単独で行うより足部柔軟性が改善され,足把持力が増強し,動的立位バランスの向上や歩行速度が増加することが示唆された。

著者

竹井 和人 村田 伸 大田尾 浩 安田 直史 甲斐 義浩

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.89-92, 2012 (Released:2013-04-02)

参考文献数

20

---

[目的]下肢荷重力および臀部荷重力を端座位で計測可能な装置を作成し,その測定器から得られる測定値の臨床的意義について検討した。[対象]要介護女性高齢者23名(要介護認定:要支援1~要介護1,平均年齢83.8±8.5歳,平均体重44.0±8.6?)とした。 [方法]下肢荷重力および臀部荷重力測定値と身体機能(座位保持能力,歩行能力,下肢筋力)との関連を,ピアソンの相関係数を用いて分析した。[結果]下肢および臀部荷重力は各身体機能との間に有意な正相関が認められた。また,下肢荷重力と臀部荷重力との間に有意な正相関が認められた。[結語]本測定器は,下肢機能の評価に加え,体幹機能を含めた総合的な身体機能評価としての活用が期待できる。