著者

山下 未来 荒木田 美香子

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.201-213, 2006 (Released:2006-12-15)

参考文献数

77

被引用文献数

20 22 3

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Presenteeismの概念分析及び本邦における活用可能性:山下未来ほか.大阪大学大学院医学系研究科保健学専攻―本研究の目的は,presenteeismという概念を明らかにし,定義を示すことによって,本邦の産業保健における活用可能性を検討することである.Rodgersの概念分析法を参考にシステマティックレビューを行った.“presenteeism”をキーワードにMEDLINE,PsycINFO,医学中央雑誌で検索を行い,文献を抽出した.概念の分析は,文献の中でpresenteeismがどのように使われているかについて,定義,先行要因,帰結を抽出し,検討を行った.1955年から2005年に報告された計44文献を分析対象とした.抽出された各定義からpresenteeismの4属性を明らかにし,「presenteeismとは,出勤している労働者の健康問題による労働遂行能力の低下であり,主観的に測定が可能なものである」と定義した.presenteeismの先行要因は職場要因と個人要因に分類され,健康問題を抱えた労働者の出勤するか否かの判断に影響を与えていた.presenteeismの帰結は,quality of life(QOL)及び健康状態の悪化,健康関連コストの増加,他の労働者への悪影響,労働災害の増加,製品やサービスの質の低下が挙げられ,presenteeismを生じている状態の改善は産業保健が取り組むべき課題であることが明らかとなった.したがって,presenteeismの本邦の産業保健における活用可能性は,1)presenteeismの測定とその要因を検討すること,2)適切な休業取得を阻害する要因を検討すること,3)産業保健計画および評価に活用することが挙げられた.本邦でpresenteeismを測定するためには,測定目的に適した欧米の質問紙の導入や新たな尺度の開発が必要である.presenteeismのアセスメントを保健活動へ反映させるためには,個人のpresenteeismの程度だけでなく,組織全体としても捉えること,また,労働者の健康問題と,職場要因や個人要因との相互作用を考慮に入れることが必要である.更に,presenteeismはその労働損失の程度を金銭単位へと換算することが可能であり,保健活動の必要性や根拠を示すエビデンスとなることが示唆された. (産衛誌2006; 48: 201-213)