著者

和田 耕治 鈴木 英孝 今井 鉄平 相澤 好治

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.77, 2012 (Released:2012-04-26)

参考文献数

13

被引用文献数

5

著者

日本産業衛生学会アレルギー免疫毒性研究会 土橋 邦生 吉田 貴彦 森本 泰夫 上田 厚 伊藤 俊弘 和田 裕雄 香山 不二雄 佐藤 一博 佐藤 実 柴田 英治 菅沼 成文 竹下 達也 角田 正史 西村 泰光 柳澤 裕之 李 卿

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.1-8, 2023-01-20 (Released:2023-01-25)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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健康障害は遺伝要因,環境要因,および両者のinteractionで説明される(Genetic and Environmental interaction),職域における健康障害はinteractionも含めて,環境要因の関与が重要である.と考えられる.その代表的疾患の一つとして職業性喘息が挙げられるが,同疾患は,「職業性アレルギー疾患診療ガイドライン(日本職業・環境アレルギー学会)」により診療の標準化が推進された.本ガイドラインによると,作業関連喘息は職業性喘息と作業増悪性喘息に分類され,さらに,職業性喘息は感作物質誘発職業性喘息と刺激物質誘発職業性喘息に分類される.診断は,まず,作業関連喘息の可能性を疑い就業に関連した問診を実施することが重要であり,そのうえで必要に応じて原因の可能性がある物質を用いた吸入試験を含めた複数の検査結果を基に総合的に判断を下すことになる.治療は,喘息薬物療法に加えて職場環境整備と防護具装着あるいは配置転換等による曝露回避を行う.さらに,災害補償や労災補償に関する社会的リソースの活用も検討を要する.近年,産業技術の発展の結果,新たに人工的に合成された低分子化合物が開発され呼吸器感作性について未知の物質が利用され,あるいは感作性を持つ既存の物質が新たな用途に供されることによるアレルギーが問題となり始めている.例えば,イソシアネートは,NCO基を有する化合物の総称であり,以前より職域における刺激性や喘息様症状等の健康障害が問題として認識されていたが,近年,イソシアネートの用途拡大により日常生活の場でのアレルゲンとしてイソシアネート喘息の原因となることが明らかになりつつある.一般に低分子量化合物は自己蛋白質と結合するため,IgE抗体を特異的に検出することが困難となるが,イソシアネートは例外的に検出可能である.そしてイソシアネートによるアレルギーの事例は,今日の新規化合物への曝露,あるいは既知の化合物の新たな用途による予想外の曝露がもたらす感作と症状誘発する未知のアレルギー反応を含めた様々な健康障害の問題点を啓示している.こうした事実は,作業関連喘息の診断に至る最初の過程である原因物質への曝露と就業状況との関連を「疑うこと」で問診しようとする着想を困難にすると予想される.その解決策として,職域における環境曝露に誘発されるアレルギー,免疫,毒性を機序とする健康障害を扱う領域の研究を遂行するためには,エピゲノムを含む遺伝要因に着目した疫学的アプローチなど多様な研究展開が求められる.

著者

佐々木 那津 津野 香奈美 日高 結衣 安藤 絵美子 浅井 裕美 櫻谷 あすか 日野 亜弥子 井上 嶺子 今村 幸太郎 渡辺 和広 堤 明純 川上 憲人

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.275-290, 2021-11-20 (Released:2021-11-25)

参考文献数

28

---

目的:本研究では,医学研究における患者・市民参画(PPI: Patient and Public Involvement)の枠組みを用いて日本人女性労働者の就労上の悩みと期待する職場での研究を把握し,研究の課題発見と優先順位を決定する.対象と方法:日本の女性労働者を対象に,インターネット調査を利用した横断研究を行った.独自の調査票を用いて「女性労働者の就労上課題となる生物心理社会的な要因(身体症状,精神症状,月経の悩み,妊娠・出産の悩み,ワーク・ライフ・バランスなど)」,「女性労働者が活用できる制度の利用状況」,女性労働者が「期待する職場での研究テーマのニーズ」を尋ねた.「就労上課題となる生物心理社会的な要因」と「期待する職場での研究テーマのニーズ」は基本的属性(年齢,配偶者の有無,子どもの有無,未就学児同居の有無,勤務形態,職種)別にχ2 検定および残差分析を行い,また期待する職場での研究テーマとして頻度の高い4項目に関して症状の有無との関連をχ2 検定で検討した.調査は2019年7月に実施した.結果:本調査では416名から回答を得た.就労上課題となる生物心理社会的な要因として,なんらかの就労に支障がある症状を持つ者の割合は,身体症状(89%),月経に関する悩み(65%),精神症状(49%),ワーク・ライフ・バランスの悩み(39%),妊娠出産に伴うキャリアの悩み(38%)の順で多かった.制度利用の状況として,回答者本人の利用率は不妊治療連絡カード(0%),フレックスタイムやテレワーク(1~3%),生理休暇(4%),短時間勤務制度(8%)であった.期待する職場での研究は,「肩こりや腰痛をやわらげる研究」(45%),「女性のメンタルヘルスを向上させる研究」(41%),「月経と仕事のパフォーマンスに関する研究」(35%),「ワーク・ライフ・バランスを向上させる研究」(34%)の順に多かった.20代/30代・配偶者がいない・こどもがいない・フルタイム勤務という要因をもつ対象者では「メンタルヘルス」と「月経」に関する研究への期待が高かった.未就学児同居の対象者では「産後の精神的な支援」「産後の身体的な支援」「産後うつ予防」の研究への期待が有意に高かったが,「ワーク・ライフ・バランス」に関する研究への期待は有意差がなかった.月経の悩みやワーク・ライフ・バランスの課題を抱えていることと,それらの研究を期待することには有意な関連が見られたが,有症状者のうち介入を期待した者の割合はいずれも48%であった.男性労働者にも共通する心身の課題を除くと月経に関する悩みは最も頻度の高い女性労働者の就労上課題となる生物心理社会的な要因であった.考察と結論:就労上困難を感じる症状として月経に関連したものは頻度も高く,女性労働者の健康課題として婦人科に関連した心身の状態は今後研究の対象となることが期待された.しかし,悩みや困難を抱えていることと職場での研究を希望しているかどうかについては,個別の文脈で慎重に検討する必要があると考えられる.

著者

藤野 善久 堀江 正知 寶珠山 務 筒井 隆夫 田中 弥生

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.87-97, 2006 (Released:2006-08-15)

参考文献数

18

被引用文献数

23 34

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労働時間と精神的負担との関連についての体系的文献レビュー:藤野善久ほか.産業医科大学公衆衛生学教室―労働環境をとりまく厳しい状況のなか,労働者のストレスやうつ・抑うつなどメンタルヘルス不全が増加していると指摘されている.これに伴い,精神障害等の労災補償に関する請求件数,認定件数ともに著しい増加傾向にある.労働時間,対人関係,職場における支援,報酬などは労働者のメンタルヘルスに影響を与える要因と考えられている.平成16年には厚生労働省が「過重労働・メンタルヘルス対策の在り方に係る検討会」報告書を発表し,長時間の時間外労働を行ったことを一つの基準として対象者を選定し,メンタルヘルス面でのチェックを行う仕組みをつくることを推奨した.しかしながら,上で示されたメンタルヘルス対策としての長時間労働の基準は,企業・産業保健現場での実践性を考慮したものであり,労働時間と精神的負担との関連についての科学的な確証は十分に得られていない.一方で,労働時間が様々な労働環境要因,職業ストレス要因と関連して労働者の精神的負担やメンタルヘルスに影響を与えることは,過去の研究からも合理的に解釈できる.そこで本調査では,労働時間とうつ・抑うつなどの精神的負担との関連を検討した文献の体系的レビューを行い,労働時間と精神的負担の関連についての疫学的エビデンスを整理することを目的とした.PubMedを用いて131編の論文について検討を実施した.労働時間と精神的負担に関して検討した原著論文が131編のうち17編確認された(縦断研究10編,断面研究7編).それらのレビューの結果,精神的負担の指標との関連を報告した文献が7編であった.また,労働時間の評価に様々な定義が用いられており,研究間の比較を困難にしていた.今回のレビューの結果,労働時間とうつ・抑うつなどの精神的負担との関連について,一致した結果は認められなかった. (産衛誌2006; 48: 87-97)

著者

大河原 眞 梶木 繫之 楠本 朗 藤野 善久 新開 隆弘 森本 英樹 日野 義之 山下 哲史 服部 理裕 森 晃爾

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.1-14, 2018-01-20 (Released:2018-02-01)

参考文献数

17

被引用文献数

2 1

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目的:産業医-主治医間におけるメンタルヘルス不調者の就労状況や診療情報の共有方法とその効果に関する具体的な検証は少ない.本研究では,精神科主治医からの診療情報の提供を充実させるため,産業医から精神科主治医へ向けた診療情報提供依頼書(以下 依頼書)に記載すべき内容の検討と,依頼書の記載内容の違いが主治医の印象に与える影響の検証を行った.対象と方法:依頼書に記載が必要な項目及び連携に際して主治医の抱く懸念を明らかにするため,フォーカスグループディスカッション(FGD)を行った.FGDは9名ずつの異なる精神科医集団を対象として計2回実施した.FGD結果の分析を行い,依頼書に記載が必要な項目を設定した.つづいて異なる2つの事例を想定し,それぞれ記載項目,記載量の異なる3パターンの依頼書の雛型の作成を行ったうえで,雛型を読んだ精神科医が感じる印象について,臨床の精神科医に対する質問紙調査を実施し,得られた回答についてロジスティック回帰分析を行った.結果:FGDの結果から,依頼書に記載が必要な項目について,職場における状況,確認事項の明確化,産業医の立ち位置の表明,主治医が提供した情報の取り扱い等が抽出された.これらの結果と研究班内での検討をもとに,依頼書に記載が必要な項目を設定した.質問紙調査の結果は,設定した記載項目を網羅するにつれ,依頼書に書かれた情報の十分さや情報提供に対する安心感等の項目で,好意的な回答の割合が増えた(p<.01).一方で,読みやすさについては好意的な回答の割合が減った.考察:産業医と精神科医の連携を阻害する要因として,主治医が診療情報を提供することで労働者の不利になる可能性を懸念していること,産業医が求める診療情報が明確でないことなどがあることが示唆された.産業医が依頼書を記載する際に,文章量に留意しながら記載内容を充実させ,産業医の立ち位置や提供された情報の使用方法を含めて記載することで主治医との連携が促進する可能性があることが明らかとなった.

著者

辻 洋志 小澤 珠美 林 江美 玉置 淳子

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.21-26, 2021-01-20 (Released:2021-01-25)

参考文献数

9

著者

福井 里江 原谷 隆史 外島 裕 島 悟 高橋 正也 中田 光紀 深澤 健二 大庭 さよ 佐藤 恵美 廣田 靖子

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, pp.213-222, 2004 (Released:2006-09-21)

参考文献数

22

被引用文献数

4 11

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組織風土尺度30項目版(外島・松田,1992,1995)の短縮版を作成し,信頼性と妥当性を検証するため,民間企業2社の正社員819名を対象として自記式質問紙調査を実施した.調査内容は,原版の組織風土尺度30項目版,NIOSH職業性ストレス調査票(the Generic Job Stress Questionnaire, GJSQ),および一般健康調査12項目版(the 12-item General Health Questionnaire, GHQ-12)であった.組織風土尺度には伝統性尺度,組織環境性尺度という2つの下位尺度があり,それらの得点の高低によって,各従業員が認知する組織風土を伝統自由・組織活発型(イキイキ型),伝統強制・組織活発型(シブシブ型),伝統自由・組織不活発型(バラバラ型),伝統強制・組織不活発型(イヤイヤ型)に分類することができる.原版の組織風土尺度の主成分分析を行った結果(バリマックス回転,因子数2),それぞれの因子における因子負荷量が0.50以上であった各6項目を短縮版に採用し,組織風土尺度12項目版(the 12-item Organizational Climate Scale, OCS-12)とした.内的一貫性は伝統性因子がα=0.63,組織環境性因子が0.71と許容範囲であった.OCS-12の各下位尺度はGJSQの多くの下位尺度およびGHQ-12と有意に相関し,構成概念妥当性が比較的高いことが示された.OCS-12を用いて分類した組織風土の4類型間では,イキイキ型における職業性ストレスが最も良好であった.OCS-12は職場の組織風土に関する従業員の認知を測定する上で,おおむね十分な信頼性と妥当性を有することが示唆された.

著者

加藤 清司

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.309-319, 1995 (Released:2009-03-27)

参考文献数

121

被引用文献数

4 4

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有機リン化合物は,合成樹脂産業での抗酸化剤や可塑剤,農業用殺虫剤あるいは神経ガス兵器として利用されてきている.一部の有機リン化合物は, acetylcholine esterase阻害作用とは異なる遅発性神経毒性(OPIDN)を有している.本総説では, OPIDN研究の現況について述べ,今後の研究の方向について考察する. OPIDNでは,化合物暴露後7日以上の潜伏期,軸索変性を伴う下肢麻痺,および加齢や動物種による感受性の相違が特徴的である.若い動物や齧歯類では感受性は低い.阻害された神経毒性エステレース(または神経障害標的エステレース: NTE)の坐骨神経での回復の早さばかりではなく, carboxylesteraseを含む解毒機構が加齢および種による感受性の相違に貢献している. OPIDNでは順行性軸索輸送には変化は認められないようであるが,逆行性軸索輸送は阻害されると報告されている. NTEの阻害,および阻害されたNTEのagingがOPIDNの発症機序と考えられてきたが,これに反対する議論もある. CaM K IIのようなkinaseによるcytoskeletal proteinのリン酸化や神経毒性物質高親和性結合部位がOPIDNの発症を引き起こすのかもしれない.亜リン酸トリフェニル(TPP)は合成樹脂産業で一般的に使われている化合物であるが, OPIDNとはいくぶん異なる遅発性神経毒性を持っている. TPP誘導性神経毒性の潜伏期はOPIDNのそれに比べ短く,齧歯類も同毒性に対して感受性を示す.軸索の障害に加え,神経細胞も障害される.ミトコンドリアのエネルギー代謝関連酵素が本毒性の標的かもしれない.今後の研究はOPIDNとcytoskeletal proteinのリン酸化および高親和性結合部位との関連の追究に向けられるとともに,齧歯類での発症モデルの開発に向けられることが望まれる.これらの研究はOPIDNについて未解明の部分に解答を与えるとともに,変性性神経疾患の病因解明にも貢献するであろう.

著者

小嶋 純

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.59-61, 2013-03-25 (Released:2013-04-27)

参考文献数

8

著者

辻 洋志 臼田 寛 河野 公一

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.33, 2011 (Released:2011-04-06)

参考文献数

16

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米国の公衆衛生大学院における産業医養成システムと日本の課題―ハーバード公衆衛生大学院専門職修士課程を通じて―:辻 洋志ほか.大阪医科大学衛生学・公衆衛生学教室―目的:世界経済の急速なグローバル化により労働者を取り巻く環境は大きく変化してきている.わが国の労働安全衛生制度は,法律に準拠する形で戦後一貫して充実強化されてきた.しかし,社会の変化に伴い企業や労働者が産業医に求める内容も多様化し,対応を迫られている. 対象と方法:米国は結果責任を伴う自主対応型の労働安全衛生制度を取っている.本稿では体系的なトレーニングを行い,変化する社会の需要に柔軟に応えることができる基礎を持つ産業医を養成する,米国の公衆衛生大学院のシステムを紹介する. 結果および考察:今後の日本の労働安全衛生の維持向上を模索するに当たり,多様化する社会の需要に応えるには体系的トレーニングによる個々の産業医や関連職の技能の向上が不可欠であり,米国における公衆衛生大学院による産業医養成システムは一つの参考になると思われる. (産衛誌2011; 53: 33-38)

著者

石村 大史

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.133-137, 2019-07-20 (Released:2019-07-25)

参考文献数

9

被引用文献数

1

著者

日本産業衛生学会

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.116-148, 2018-09-20 (Released:2018-10-02)

被引用文献数

1

著者

山下 貴裕

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.63-66, 2017-03-20 (Released:2017-04-01)

参考文献数

5

著者

新里 なつみ 永田 昌子 永田 智久 森 晃爾

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.61, no.5, pp.141-158, 2019-09-20 (Released:2019-09-25)

参考文献数

33

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目的:本研究では,企業における健康施策決定プロセスと企業・労働者のニーズを踏まえた産業医の介入に関する実態を調査することで,健康施策において企業の意思決定が円滑になされるための産業保健サービスの要素・手法を探索的に調査・検討した.方法:企業における健康施策の立案に関与する10社11名の産業医を機縁法にて選定し,半構造化面接を実施した.Berelson, B.の内容分析に基づき質的帰納的に分析した.結果:本研究のテーマに対応した144カテゴリが形成され,社内健康施策の意思決定プロセス・産業医の介入・産業医の介入に関する補足要素の3要素に整理された.このうち産業医の介入は,「関係性の構築・相互理解の促進」,「根回し・調整」,「仮説に基づくニーズの可視化」,「統合的な企画づくり・提案」の4要素に関連する具体的な介入手法が示された.考察:企業の意思決定が円滑になされるための産業保健サービスの要素・方法として,1)健康施策における企業の意思決定の特徴や意思決定者の前提を踏まえて,合意形成を要する範囲やその影響を把握することや,2)産業保健への認識を高めるために,恒常的に産業保健に関する情報を経営情報へ翻訳しながら,提案を行うことが有効であると考えられた.産業医を中心とした産業保健専門職は,本研究にて明らかとなった手法を,活動の自己評価や改善に活用し,健康施策決定に貢献することが望まれる.

著者

濱舘 陽子 佐々木 吉子 三浦 英恵

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.95-107, 2019-05-20 (Released:2019-05-25)

参考文献数

29

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背景:東日本大震災の経験を経て,現在首都直下地震への対策が行われている.千代田区は,日本の政治経済の中枢を担い,人口は昼間約82万人,夜間約5万人という特徴から,災害対策は公助には限界があり,自助,共助の取り組みの重要性が示唆されている.そのため企業側は,社員や顧客等の帰宅困難者の安全や安心の確保や,最低限の医療の知識も必要となる.そこで,看護の視点から企業の災害対策について支援ができる内容を検討したいと考えた.目的:本研究は,看護の視点からの企業の災害対策への支援を検討するため,企業の災害対策の趣旨,その対策や具体的な取り組みの実状について,企業の防災担当者が実際にどのように災害対策を実施しているのか,およびその課題を明らかにすることを目的とした.対象と方法:6名の千代田区内の企業の防災対策担当者を対象に,半構造化面接調査を実施した.得られたデータは,質的記述的に分析した.結果:面接内容より,企業における災害対策のテーマ9つが導かれた.各企業は,自社の【災害対策の方針】の下,自助,共助力に応じた対策に取り組んでいた.その背景には,過去の事故や大震災の経験が,【災害対策の改善や向上の契機】となり,防災担当者の努力をはじめとする【災害対策への推進力】にもなっていた.災害対策は,【従業員とその家族の安心安全のための整備】と【従業員と帰宅困難者のための準備】が行われ,それらの災害対策強化のため,【自社の特徴を踏まえた工夫】がなされ,【関連組織との連携協力】も行われていた.現在企業の災害対策は進んでいるが,その一方で,【進まない地域連携】や災害対策を進める上での【防災担当者の苦悩】など,多数の障壁や課題が存在していた.考察と結論:看護職は,防災意識の啓発を含む教育,傷病者や個別性への対応に関する情報提供や教育,防災担当者への心理的サポートの提案,社員の家族の安否確認強化の提案,地域連携における組織間を繋ぐという役割や支援が可能であることが示唆された.

著者

熊谷 信二 毛利 一平

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.244-252, 2015 (Released:2015-10-20)

参考文献数

9

著者

左達 秀敏 村上 義徳 外村 学 矢田 幸博 下山 一郎

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.67, 2010 (Released:2010-04-08)

参考文献数

42

被引用文献数

3

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歯磨き行為の積極的休息への応用について:左達秀敏ほか.花王株式会社東京研究所―目的:本研究の目的は,歯磨き行為における積極的休息としての有用性を明らかにすることである. 対象と方法:生理指標としてフリッカー値を,心理指標として主観的アンケートを用いて検証した.まず,17名の健康な若年男女(男性12名,女性5名,平均年齢±標準偏差;22.5±1.5歳,右利き)を歯磨き群と非歯磨き群に無作為に割り当てた後,両群にパソコン上で20分の連続計算課題を実施させた.その後,歯磨き行為を行わせ,その前後でフリッカー値と気分を計測した. 結果:歯磨き群のフリッカー値は,歯磨きをしない群と比べて有意に増加した( p<0.05).一方,気分については,“爽快感”が歯磨きをしない群と比べて有意に増加し( p<0.05),“集中力”,“頭のすっきり感”が増加傾向を示した(p<0.1).また,“倦怠”,“眠気”は,有意に減少した( p<0.01).考察と結論:歯磨き行為による体性感覚刺激や口腔内触覚刺激が総合的に大脳活動を賦活させたと考えられ,また,気分を爽快にする効果が認められたことから,歯磨き行為は,積極的休息として応用できる可能性が示唆された. (産衛誌2010; 52: 67-73)

著者

津野 香奈美 早原 聡子 木村 節子 岡田 康子

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.2021-036-E, (Released:2022-09-21)

被引用文献数

1

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目的:ハラスメントの雇用管理上の措置が企業に義務付けられているが,企業に義務付けられている対策が実際にハラスメント防止に効果があるのかは検証されていない.そこで本研究では,ハラスメント指針の中でトップのメッセージ発信や研修実施等の一次予防策に着目し,従業員の対策認識度と企業ごとのハラスメント発生割合を比較した.対象と方法:日本国内の某グループ会社計68社(従業員数計約20,000名)を対象とした.ハラスメント対策は7項目,パワーハラスメント(パワハラ)は厚生労働省の6類型を参考に作成した11項目,セクシュアルハラスメント(セクハラ)は7項目,マタニティハラスメント・パタニティハラスメントは2項目,ケアハラスメントとジェンダーハラスメントは各1項目で測定した.組織風土はシビリティ(礼節),心理的安全性,役割の明確さ等の下位概念から成る10項目で測定し,ハラスメント防止対策実施後の従業員や職場の変化は7項目で測定した.ハラスメント防止対策の従業員認知割合並びに組織風土を高群・中群・低群の3群に分け,企業ごとのハラスメントの発生割合や職場の変化認識割合をKruskal-Wallis検定あるいはANOVAで比較した.結果:自社でハラスメント対策として実態把握等のアンケート調査,ポスター掲示や研修の実施,グループ全体の統括相談窓口の設置,コンプライアンス相談窓口の設置を実施していると7割以上の従業員が認識している企業では,認知度が低い企業と比べてパワハラ・セクハラの発生割合が低かった.一方,トップのメッセージ発信,就業規則などによるルール化,自社または中核会社の相談窓口の設置に関しては,従業員認知度によるパワハラ発生割合の差は確認できなかった.組織風土に関しては,シビリティが高い,心理的安全性がある,役割が明確であると8割以上の従業員が認識している企業では,パワハラ・セクハラの発生割合が低かった.また,従業員がハラスメント防止対策の実施状況を認知している割合が高い企業ほど,従業員が自身や周囲・職場の変化を実感している割合が高かった.考察と結論:各ハラスメント防止対策を実施していると多くの従業員が認識している企業では,ハラスメント発生割合も低い傾向にあった.心理的に安全である・役割が明確であると多くの従業員が回答した企業ではハラスメント発生割合が低かったことから,ハラスメント防止には組織風土に着目した対策も有効である可能性が示唆された.

著者

津田 敏秀 馬場園 明 茂見 潤 大津 忠弘 三野 善央

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.161-173, 2001

参考文献数

63

被引用文献数

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医学における因果関係の推論-意思決定-:津田敏秀ほか.岡山大学大学院医歯学総合研究科社会環境生命科学専攻長寿社会医学講座-産業医学においては, 予防施策を講じるにおいても補償問題においても, しばしば業務起因性が問題となる.また近年ではリスクアセスメントにおいても疫学の重要性が増し疫学的因果論を産業現場においても認識する必要が出てきた.我々は, 医学における因果律が確率的因果律として認識される事を明らかにしてきた.この因果律は, 科学のモデルの1つとして見なされてきた物理学においても同様に確率現象として認知されて来た.数学者・物理学者たちは, 因果推論において確率的思考が重要であることを, 不確定性原理が発見される以前に同様に主張してきた.それから, 病因割合, 曝露群寄与危険度割合, 原因確率, 等々で呼ばれる指標を説明した.原因確率(PC)は, ある特定の曝露によって引き起こされた疾病の個々の症例への条件付き確率を知るために用いられてきた.これは, 適当な相対危険度を決定するために曝露集団の経験を使って求められ, 曝露症例への補償のためにしばしば用いられてきた.最近の原因確率に関する議論も本論文の中で示した.次に, 人口集団からの因情報を個別個人の因果情報として適用可能であることを示した.日常生活においてさえ, 我々は因果を考える際に, 多くの人々によって試行された結果に基づいて因果を判断している.その上で, 我々は疫学研究から得られた結果を個人における曝露と疾病の関連に応用することに関して疑う懐疑主義を批判した.第三に, 我々は疫学の手短な歴史的視点を提供した.疫学はいくつかの期間を経て発展してきたが, 日本においては, 近年それぞれの疫学者が学んだ時代に依存して疫学者間で多くの互いに共約不可能な現象を観察することになった.第四に, 疫学的証拠に基づいた判断や政治的応用について, 柳本の分類に基づいて考察した.そして, 判断の理由付けのいくつかの例を呈示した.疫学の分野では因果関係による影響の大きさが確率として認知され, 意志決定にも極めて役に立つ.最後に, 疫学の未来におけるいくつかの課題について考察した.

著者

舟越 光彦 田村 昭彦 垰田 和史 辻村 裕次 西山 勝夫

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.235-247, 2003 (Released:2004-09-10)

参考文献数

34

被引用文献数

9 8

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タクシー運転手の腰痛の実態と腰痛に関わる労働要因を明らかにするために, 福岡市内某タクシー事業所の男性運転手を対象に1999年 (n=280名, 以下第1回調査) と2001年 (n=284名, 以下第2回調査) に腰痛と労働実態に関する質問紙調査を実施した. 調査は, 1) 第2回調査時における腰痛の有訴率と腰痛に関わる労働要因についての断面研究と, 2) 第1回調査で腰痛の既往がなく, かつ, 腰痛の訴えがなかった運転手で, 第2回調査時に「最近1年間の腰痛あり」と新規に回答した者を腰痛の罹患例とし, 腰痛の罹患率と腰痛罹患にかかわる第1回調査時点の労働要因について検討した縦断研究である. この結果, タクシー運転手の腰痛の有訴率は45.8%で, 腰痛多発が報告されている他の職業運転手と同様に高率であり, タクシー運転手にとって腰痛が重要な問題であることが示された. また, 2年間の腰痛の罹患率は25.9%と推定された. 断面研究と縦断研究の結果, 腰痛と有意な関連を認めた労働要因は, 「運転席座面 (以下, 座面) の適合性」, 「車両の延べ走行距離」, 「全身振動」, 「職務ストレス」および「タクシー運転手としての乗務経験年数」であった. さらに, 腰痛と「車両の延べ走行距離」の間には有意な量反応関係を認めた. 以上より, タクシー運転手の腰痛に「座面」の人間工学的問題と「全身振動」および「職務ストレス」が関与していることが示唆された. また, 「車両の延べ走行距離」が腰痛に関与しているとの報告例はなく, 「車両の延べ走行距離」が腰痛発症に関与する機序について今後の検討が必要であると考えられた. さらに, 「全身振動」の影響の評価のため, 実車両を対象とした曝露振動の実態把握が必要と考えられた.