2 0 0 0 OA 産学共同による産業フィールド知識を活かした情報セキュリティ教育の実証と提言
- 著者
- 平山 敏弘 長谷川 長一 やすだ なお 大西 荘一 井上 紀明 井上 善勝 三木 啓一郎
- 出版者
- 日本教育情報学会
- 雑誌
- 教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
- 巻号頁・発行日
- vol.27, no.1, pp.3-10, 2011-07-04
NPO日本ネットワークセキュリティ協会教育部会では,良質かつ社会のニーズに適合したセキュリティ人材育成のための実証を行い,会員ならび社会に還元することを目的とした活動を行っている.その中で,情報セキュリティ基本教育実証WGは,情報セキュリティ基本教育の普及と社会貢献への意識向上,および地域格差是正への取り組みを目指し,2006年度に設立された.具体的な活動としては,情報セキュリティ基本教育を実証するモデルケースとして大規模な産学連携では初となる,岡山理科大学と日本ネットワークセキュリティ協会との提携による東京からのリモート授業を平成19年度より実施している.当論文は,その実証を通じて得た経験と分析結果より,今後の講義形態の1モデルであるWeb環境における遠隔講義の方向性を検証するとともに,IT人材育成に向けての教育機関における実践力向上のための産官学連携の重要性と新たな取り組み例について提言するものである.
- 著者
- 平山 敏弘
- 雑誌
- デジタルプラクティス (ISSN:21884390)
- 巻号頁・発行日
- vol.9, no.3, pp.685-699, 2018-07-15
2014年の情報処理推進機構(IPA)調査「情報セキュリティ人材育成に関する基礎調査」の試算によれば,国内企業において,情報セキュリティ人材は約8万人と大幅に不足しており,さらに約16万人がスキル不足との調査結果が出ている.情報セキュリティ人材の育成は急務であると多方面で叫ばれているが,不足の8万人はすべて共通のスキルを求められているわけではなく,CISO(最高情報セキュリティ責任者)からホワイトハッカーや現場担当者までさまざまである.新聞やインターネット上の報道などでは,東京オリンピック・パラリンピック開催の2020年までの情報セキュリティ人材不足が指摘され,経済産業省の調査では,東京オリンピック・パラリンピック終了後の2030年においても情報セキュリティ人材不足の問題は引き続き深刻化が予測される.今後も産業界全体において情報セキュリティ人材が非常に重要な役割を担うことが強く期待されている.本稿では情報セキュリティ人材像とはいかにあるべきかについての考察と多様性を求められるその育成方法について述べる.