著者

尾崎 宏和 原 優太 得丸 貴司 宗像 仁美 斎藤 侃 渡邉 泉

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.2-12, 2018 (Released:2019-04-24)

参考文献数

63

被引用文献数

1

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土壌・地下水汚染と食品の安全の問題が注目を浴びる豊洲の新食品市場施設の地下空間で,2016年9月17日と9月20日に滞留水を採取し,水素イオン濃度指数(pH)と有害金属濃度を測定した。その結果,滞留水のpHは11.5と強アルカリ性を示し,元素濃度はとくに溶存態モリブデンが17日に190 µg/L,20日に170 µg/Lと水質汚濁に係る要監視項目の指針値70 µg/Lを超過した。非汚染の地下水と比べると,滞留水試料はモリブデンが数百~千倍であり,バナジウム,ガリウム,スズは数百倍,ニッケル,アンチモンは数十倍に達した。これらの元素は,石炭乾留残渣や石炭灰において非汚染土壌に対する濃度比が大きく,汚染土壌からの溶出率も高いという特徴をもつ。したがって本研究は,豊洲地下空間の滞留水における汚染が,これまで報道されたヒ素,水銀,六価クロム,ベンゼン,シアンだけでない,多岐の元素に及ぶことを明らかとした。そして,豊洲における汚染問題は石炭からの都市ガス製造等に伴う土壌と地下水の汚染を要因とすることが,これまで着目されなかった複数の元素のレベルを解析することにより裏付けられた。溶存態モリブデンの指針値超過は,現地の土壌・地下水汚染とそれに伴う健康影響を引き続き検討する必要性を示している。豊洲市場予定地における環境汚染の実態は,より多くの有害物質を対象に,より多くの試料によって精密な調査を再度実施することが求められる。そして,予防原則と汚染者負担の原則に基づいて,長期的な検討と徹底した対策の構築が欠かせないと考えられる。