著者
尾崎 宏和 原 優太 得丸 貴司 宗像 仁美 斎藤 侃 渡邉 泉
出版者
日本環境学会
雑誌
人間と環境 (ISSN:0286438X)
巻号頁・発行日
vol.44, no.1, pp.2-12, 2018 (Released:2019-04-24)
参考文献数
63

土壌・地下水汚染と食品の安全の問題が注目を浴びる豊洲の新食品市場施設の地下空間で,2016年9月17日と9月20日に滞留水を採取し,水素イオン濃度指数(pH)と有害金属濃度を測定した。その結果,滞留水のpHは11.5と強アルカリ性を示し,元素濃度はとくに溶存態モリブデンが17日に190 µg/L,20日に170 µg/Lと水質汚濁に係る要監視項目の指針値70 µg/Lを超過した。非汚染の地下水と比べると,滞留水試料はモリブデンが数百~千倍であり,バナジウム,ガリウム,スズは数百倍,ニッケル,アンチモンは数十倍に達した。これらの元素は,石炭乾留残渣や石炭灰において非汚染土壌に対する濃度比が大きく,汚染土壌からの溶出率も高いという特徴をもつ。したがって本研究は,豊洲地下空間の滞留水における汚染が,これまで報道されたヒ素,水銀,六価クロム,ベンゼン,シアンだけでない,多岐の元素に及ぶことを明らかとした。そして,豊洲における汚染問題は石炭からの都市ガス製造等に伴う土壌と地下水の汚染を要因とすることが,これまで着目されなかった複数の元素のレベルを解析することにより裏付けられた。溶存態モリブデンの指針値超過は,現地の土壌・地下水汚染とそれに伴う健康影響を引き続き検討する必要性を示している。豊洲市場予定地における環境汚染の実態は,より多くの有害物質を対象に,より多くの試料によって精密な調査を再度実施することが求められる。そして,予防原則と汚染者負担の原則に基づいて,長期的な検討と徹底した対策の構築が欠かせないと考えられる。
著者
木原 浩貴 羽原 康成 金 悠希 松原 斎樹
出版者
日本環境学会
雑誌
人間と環境 (ISSN:0286438X)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.2-17, 2020-02-10 (Released:2020-08-01)
参考文献数
44

気候変動問題に関する科学的解明が進みその情報が伝わっても,社会変革の重要性の認識は高まらない。この状態は「心理的気候パラドックス」と呼ばれており,これを生み出す心理的障壁に応じて気候コミュニケーションの在り方を再考することが求められている。障壁は国や文化によって異なることから,それぞれの実情を把握することが必要である。本研究では,日本における気候変動問題や対策の捉え方に関するインターネット調査を行い,構造方程式モデリング及び非階層クラスタ分析の結果から,日本の現状を整理した。特に,障壁のひとつとされる認知的不協和に着目して考察を行った。結果,下記の点が明らかとなった。第1に,居住地域や性別に関係なく,多くの人が気候変動対策を「室内の暑さ寒さなどの我慢を伴うもの」と捉えている。第2に,脱炭素社会への態度は倫理観に基づく責任感や,対策の経済への影響の受け止め方に規定される。暮らしの快適さや便利さの向上と脱炭素社会は連想されていない。第3に,障壁のうち「拒否」を抱える群が一定数存在する。この群は30代・男性が有意に多い。第4に,危機感はあるが対策の影響をネガティブに捉える群が最大の割合を占めており,40代が有意に多い。ポジティブに捉える群よりも脱炭素社会の支持度は有意に低く,フレーミングや認知的不協和が心理的気候パラドックスにつながっていることが確認できる。障壁を抱えたまま危機感を高めるコミュニケーションを行っても,脱炭素社会づくりの社会的重要性の認識は高まらず,逆に拒否が強まる可能性もある。心理的気候パラドックスの理論と日本の実情を踏まえて気候コミュニケーションを行う必要があると考えられる。