著者

尾崎 宏和 原 優太 得丸 貴司 宗像 仁美 斎藤 侃 渡邉 泉

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.2-12, 2018 (Released:2019-04-24)

参考文献数

63

被引用文献数

1

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土壌・地下水汚染と食品の安全の問題が注目を浴びる豊洲の新食品市場施設の地下空間で,2016年9月17日と9月20日に滞留水を採取し,水素イオン濃度指数(pH)と有害金属濃度を測定した。その結果,滞留水のpHは11.5と強アルカリ性を示し,元素濃度はとくに溶存態モリブデンが17日に190 µg/L,20日に170 µg/Lと水質汚濁に係る要監視項目の指針値70 µg/Lを超過した。非汚染の地下水と比べると,滞留水試料はモリブデンが数百~千倍であり,バナジウム,ガリウム,スズは数百倍,ニッケル,アンチモンは数十倍に達した。これらの元素は,石炭乾留残渣や石炭灰において非汚染土壌に対する濃度比が大きく,汚染土壌からの溶出率も高いという特徴をもつ。したがって本研究は,豊洲地下空間の滞留水における汚染が,これまで報道されたヒ素,水銀,六価クロム,ベンゼン,シアンだけでない,多岐の元素に及ぶことを明らかとした。そして,豊洲における汚染問題は石炭からの都市ガス製造等に伴う土壌と地下水の汚染を要因とすることが,これまで着目されなかった複数の元素のレベルを解析することにより裏付けられた。溶存態モリブデンの指針値超過は,現地の土壌・地下水汚染とそれに伴う健康影響を引き続き検討する必要性を示している。豊洲市場予定地における環境汚染の実態は,より多くの有害物質を対象に,より多くの試料によって精密な調査を再度実施することが求められる。そして,予防原則と汚染者負担の原則に基づいて,長期的な検討と徹底した対策の構築が欠かせないと考えられる。

著者

小倉 亜紗美

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.45-51, 2021-10-10 (Released:2022-04-10)

参考文献数

5

著者

木原 浩貴 羽原 康成 金 悠希 松原 斎樹

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.2-17, 2020-02-10 (Released:2020-08-01)

参考文献数

44

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気候変動問題に関する科学的解明が進みその情報が伝わっても,社会変革の重要性の認識は高まらない。この状態は「心理的気候パラドックス」と呼ばれており,これを生み出す心理的障壁に応じて気候コミュニケーションの在り方を再考することが求められている。障壁は国や文化によって異なることから,それぞれの実情を把握することが必要である。本研究では,日本における気候変動問題や対策の捉え方に関するインターネット調査を行い,構造方程式モデリング及び非階層クラスタ分析の結果から,日本の現状を整理した。特に,障壁のひとつとされる認知的不協和に着目して考察を行った。結果,下記の点が明らかとなった。第1に,居住地域や性別に関係なく,多くの人が気候変動対策を「室内の暑さ寒さなどの我慢を伴うもの」と捉えている。第2に,脱炭素社会への態度は倫理観に基づく責任感や,対策の経済への影響の受け止め方に規定される。暮らしの快適さや便利さの向上と脱炭素社会は連想されていない。第3に,障壁のうち「拒否」を抱える群が一定数存在する。この群は30代・男性が有意に多い。第4に,危機感はあるが対策の影響をネガティブに捉える群が最大の割合を占めており,40代が有意に多い。ポジティブに捉える群よりも脱炭素社会の支持度は有意に低く,フレーミングや認知的不協和が心理的気候パラドックスにつながっていることが確認できる。障壁を抱えたまま危機感を高めるコミュニケーションを行っても,脱炭素社会づくりの社会的重要性の認識は高まらず,逆に拒否が強まる可能性もある。心理的気候パラドックスの理論と日本の実情を踏まえて気候コミュニケーションを行う必要があると考えられる。

著者

馬 建

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.4-19, 2023-02-10 (Released:2023-08-10)

参考文献数

42

著者

桜井 良 小堀 洋美 菊池 貴大 中村 雅子

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.40-47, 2015 (Released:2016-04-06)

参考文献数

22

被引用文献数

1

著者

佐藤 輝 久野 真希子 矢田 誠 仲摩 栄一郎

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.18-23, 2020-02-10 (Released:2020-08-01)

参考文献数

17

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持続的な森林保全にむけて重要な非木材林産物としてサトウヤシ(Arenga pinnata)砂糖をインドネシアから日本にフェアトレードで輸入するにあたり,この有効成分や安全性について測定した。様々な化学的組成分析の結果(砂糖100 gあたり),水溶性ビタミンのうち,特にナイアシン(3.27 mg)と葉酸(41 μg)が黒砂糖と比べても多く含まれていた。また,ビタミン様物質のイノシトール(239 mg)と色素・苦味成分のポリフェノール(300 mg)も比較的高いことが明らかとなった。一方,食後の血糖値の上昇度を示す指標であるglycemic index値(平均±標準偏差,n =12)は66±17となり,白砂糖のそれ70±35との有意差がなく,中GI食品と分類された。安全性については,大腸菌群,一般生菌数,カビ,芽胞数はすべて日本の食品衛生基準値以下であり,残留農薬(245化合物)とアフラトキシン類は不検出,重金属の鉛,ヒ素,総水銀,カドミウムも不検出だった。以上から,サトウヤシ砂糖はナイアシン,葉酸,イノシトールおよびポリフェノールの含有を特長とした高付加価値商品として展開できると評価した。

著者

池貝 隆宏 三島 聡子 小林 幸文

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.2-14, 2019-10-02 (Released:2020-04-01)

参考文献数

25

被引用文献数

1 1

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神奈川県沿岸のマイクロプラスチック汚染状況を把握するため,相模湾4地点及び東京湾1地点の海岸で漂着マイクロプラスチックの調査を行い,漂着状況の空間変動と時間変動を調べた。空間変動については,満潮線の漂着状況の特徴が海岸間で大きく異なることが分かった。この差は,外洋由来ではなく,内陸の発生源由来のマイクロプラスチックの影響を強く受けたことにより生じたと推定された。満潮線に漂着したマイクロプラスチックの一部は海風により内陸側へ輸送されるが,その傾向はペレットで顕著に表れた。また,満潮線に漂着するマイクロプラスチックのサイズ分布は,沿岸を漂流するマイクロプラスチックに比べて大きいものの割合が高くなることが分かった。時間変動については,気象の影響として沖から陸に向かう風向の強風が長時間続いたときに漂着量が増加し,台風時の漂着量は平時の3倍に達することが分かった。季節変動では,相模湾沿岸では季節風の影響を受け,沖から陸に向かう風が卓越する春期に沖合の漂流マイクロプラスチックが陸域近くに輸送されてその密度が高くなるため,漂着量が増加すると推定された。一方,マイクロプラスチックの材質構成は,期間を通じて大きな変化は見られなかった。2つの海岸で漂着が確認された小粒径の発泡ポリスチレン球の由来を推定したところ,クッション材として利用される微小発泡ビーズの可能性が高いと推定された。こうした製品の適正な処理が重要であることが示唆された。

著者

中村 真悟

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.13-35, 2018 (Released:2019-04-24)

参考文献数

39

被引用文献数

1

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日本のPETボトルリサイクルの今日的特徴として,①食品衛生などの基準をクリアーする必要のある食品容器(トレイ,飲料容器)へのリサイクル用途が拡大していること,②使用済みPETボトルの取引が他のリサイクル制度の材料と異なり,市場取引化していること,③自治体ならびにリサイクル事業者がリサイクルプロセスと費用負担を担っており,飲料・容器業界がリサイクルプロセスや費用負担の面で実質的に関与していないこと,が挙げられる(2章)。日本のPETボトルリサイクルシステムは,500 ml以下の小型容器へのPET利用の条件であるPETのリサイクルシステムの構築を目的として,飲料・容器業界主導のもと生産技術の導入,容器の規格化,また自治体・小売事業者との協力関係のもと回収実験が行われた。これらの取り組みは容器包装リサイクル法(1995年6月成立)を通じて,制度化されリサイクルシステムが成立した(3章)。成立したリサイクルシステムは,自治体がPETボトルを回収し,容器包装リサイクル協会が仲介役となってリサイクル事業者が引取,リサイクルするというもので,飲料・容器業界らが引取,リサイクルに伴う費用を委託費用として支払うというものであった。しかし,2000年頃になると,国内でのPETボトル取引が「委託」から「市場」へと変化した。その背景には,回収PETボトルの高品位化,国内リサイクル事業者の新規参入,PETくず輸出の急増,飲料・容器業界による輸出構造の実質的容認が挙げられる。PETボトル取引の「市場」化により,多くのリサイクル事業者が撤退・倒産する一方,生産技術の高度化により食品容器や PETボトル用途へのリサイクルを行うリサイクル事業者が登場した(4章)。以上の過程を経て,飲料・容器業界はリサイクル原料の取引ならびにリサイクルプロセスの牽引役から,PETボトルの設計・開発を通じてのリサイクル原料の質的規定者ならびにリサイクル材の購買者としての重要性が高まったのである。

著者

田中 俊徳

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.3-13, 2009

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1972年のユネスコ本会議において採択された世界遺産条約は,2008年10月現在,185の条約加盟国と878ヵ所の世界遺産地域を有し,その規模と知名度,人気から成功している条約と目されることも多い。しかし,1993年に発表されたイコモスの調査報告において,世界遺産は文化遺産に大きく偏り,地域別に見ても,ヨーロッパ・北米に著しく偏っていることが指摘された。また,遺産の内容も,とりわけキリスト教に関する宗教遺跡や世界的に有名な「エリート」遺産に偏っているとされた。このような世界遺産の偏りを是正するために,1994年の世界遺産委員会において「グローバル・ストラテジー(Global Strategy for a Balanced, Representative, and Credible World Heritage List)」の採用が決定した。これは,「バランスがとれ,代表的かつ信頼できる世界遺産リスト」を達成するために,地域間の世界遺産数のバランスや文化遺産と自然遺産のバランスを考慮し,世界遺産概念の多様化を狙ったものである。以降,世界遺産委員会と世界遺産条約事務局であるユネスコ本部世界遺産センターでは,このグローバル・ストラテジーを基本方針として,条約運営を実施することになった。グローバル・ストラテジーの採用から15年,この基本方針の運用はどのようになされたのか,文献調査と筆者の実務経験から検証した。結果として世界遺産概念の多様化は達成されたが,地域間における格差は拡大傾向であることが分かった。また,文化遺産と自然遺産の格差も拡大傾向であった。その理由として,世界遺産新規推薦件数の増加による審査の厳格化が挙げられる。審査の厳格化は,世界遺産登録に関してノウハウや研究蓄積があり,そのための予算も多いヨーロッパなどの先進国に有利な傾向となり,途上国には一層困難なものとなりつつある。このような矛盾を抱えつつも,世界遺産委員会や世界遺産センターではグローバル・ストラテジーに則した政策運営の努力がなされている。

著者

小倉 亜紗美

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.28-44, 2016 (Released:2016-03-02)

参考文献数

28

被引用文献数

1