著者

松村 尚彦

出版者

行動経済学会

雑誌

行動経済学 (ISSN:21853568)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.1-17, 2010 (Released:2010-09-10)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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本論文では,日本の株式市場を対象として決算発表後の株価ドリフト(Post Earnings Announcement Drift, 以後PEADと表す)と呼ばれるアノマリーを検出するともに,決算情報に対する投資家およびアナリストの期待形成が合理的であるかという点について分析を行った.その結果,日本市場においてもPEADが存在すること,それはCAPMやFama and Frenchの3ファクター・モデルでは説明できないアノマリーであること,さらにMishkin検定による実証分析によって,投資家は直近の決算情報を過小評価していることと,そしてこの過小評価を時間と共に少しずつ修正していることなどが明らかとなった.こうした検証結果は,投資家とアナリストは将来の企業業績に関する期待形成のプロセスにおいて,アンカリングと調整という行動バイアスの影響を受けており,それがPEADと関連しているという仮説と整合的なものである.