著者

松浦 孝明

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集 第67回(2016) (ISSN:24241946)

巻号頁・発行日

pp.343_2, 2016 (Released:2017-02-24)

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[はじめに] 障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律が施行され、教育現場においても施設設備だけでなく、授業内での適切な教材の使用や障害の特性に配慮した指導が求められている。しかし、文部科学省等から合理的配慮事例集が示されているが、体育授業に関する事例はほとんど見られない。本研究では、地域の小学校等に在籍する肢体不自由児に対する合理的配慮事例集を作成し、今後のインクルーシブな体育授業の充実に寄与することを目的とする。[方法] 筑波大学附属桐が丘特別支援学校の教育相談による支援事例および地域の小学校や中学校から転入した児童生徒に対するアンケート結果から、体育授業の参加を困難とすると思われる要因(障害特性、認知特性など)を整理するとともに、適切な配慮について整理する。[まとめ] 体育授業への参加を困難にする要因は、身体の動かしにくさ、ボールや用具の扱いにくさ、車いすなど補助具の利用、視覚情報処理の難しさ等に整理された。また、合理的配慮の事例は、施設設備、教材、指導法、人的配置などに分類し、体育授業全般に共通するものと個別の指導内容に応じたものに整理することで利用しやすい事例集になると思われた。