著者
板垣 晴彦
出版者
独立行政法人 労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所
雑誌
労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.37-43, 2022-02-28 (Released:2022-02-28)
参考文献数
2

労働災害による死亡者数は減少を続けている.この死亡者数の減少をさらに推し進めるために,死亡災害につながりかねない休業が6カ月以上となった重篤な労働災害を防止することが課題となっている.そこで,休業6カ月以上の負傷者数を調べたところ,負傷者数が明らかに増加しているとわかった.そこで,2017年に発生した事例について,製造業,建設業,交通運輸業,第3次産業の4つの業種に区分して事故の発生状況を分析した.そして,負傷者数が多かった事故の型を明らかにするとともに,その典型的な事故パターンを示した.あわせて,これら労働災害の今後の防止対策について提言した.
著者
板垣 晴彦
出版者
独立行政法人 労働安全衛生総合研究所
雑誌
労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)
巻号頁・発行日
pp.JOSH-2019-0005-TA, (Released:2019-03-22)
参考文献数
4

爆発火災事例について,災害規模曲線を用い,発生件数と重篤度について分析した.災害規模として死傷者数,発生頻度の密度関数として事故件数の累積確率を採用したところ,両対数グラフ上において直線関係が認められた.その直線の傾きは重篤度を表しており,発生件数とともにどのように遷移するかを調べた.全産業の平均については,年月の経過に伴い,まず発生件数が減少し,その後に重篤度が低くなったとわかった.化学工業の重篤度は建設業の重篤度よりも明瞭に高かった.ただし,年月が経過した際の重篤度の変化は,いずれも明確ではなかった.さらに,業種や災害の種類別についての分析結果が示された.