著者

Fumiaki TAKA Kyoko NOMURA Saki HORIE Keisuke TAKEMOTO Masumi TAKEUCHI Shinichi TAKENOSHITA Aya MURAKAMI Haruko HIRAIKE Hiroko OKINAGA Derek R. SMITH

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.480-487, 2016-11-30 (Released:2016-12-07)

参考文献数

27

被引用文献数

25

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We investigated relationships between the perception of organizational climate with gender equity and psychological health among 94 women and 211 men in a Japanese private university in 2015 using the Copenhagen Burnout Inventory (i.e., personal, work-related and student-related burnout). Perceptions of organizational climate with respect to gender equity were measured with two scales including organizational engagement with a gender equal society in the workplace (consisting of three domains of ‘Women utilization', ‘Organizational promotion of gender equal society' and ‘Consultation service'); and a gender inequality in academia scale that had been previously developed. Multivariable linear models demonstrated significant statistical interactions between gender and perceptions of organizational climate; ‘Women utilization' or lack of ‘Inequality in academia' alleviated burnout only in women. In consequence of this gender difference, when ‘Women utilization' was at a lower level, both personal (p=.038) and work-related (p=.010) burnout scores were higher in women, and the student-related burnout score was lower in women when they perceived less inequality in academia than in men (p=.030). As such, it is suggested organizational fairness for gender equity may be a useful tool to help mitigate psychological burnout among women in academia.

著者

今北 哲平 田治米 佳世 池成 早苗

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

pp.JOSH-2019-0018-GE, (Released:2020-02-21)

参考文献数

44

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医療現場では,患者や患者家族から職員に対するセクシュアルハラスメントが問題となっている.そこで本研究では,病院に勤務する職員478名を対象として,患者等から職員に対するセクシュアルハラスメントの実態調査を実施した.その結果,患者等からのセクシュアルハラスメントの被害経験率は42.7%であり,すべての職種,性別に被害経験があった.被害内容は「身体の一部への接触」,「容姿のことを言われる」,「性的行為を迫られる」,「性差別的発言や扱い」など多岐にわたっていた.ロジスティック回帰分析の結果からは,看護・介護職は「容姿」(aOR = 2.64 [1.12-6.20]),リハビリ職は「抱きつき」(aOR = 4.04 [1.41-11.60])や「性的話題」(aOR = 2.50 [1.06-5.87]),事務職は「性的質問」(aOR = 5.17 [1.39-19.20])というセクシュアルハラスメントを,他の職種よりも有意に受けやすい可能性が示された.一方,被害について一度も相談したことがないと回答した人は被害経験者のうちの46.5%であり,相談しなかった理由は「大したことではないと思った」,「相談しても意味がないと思った」,「我慢しなければならないと思った」,「患者の疾患特性によるものだと思った」など多岐にわたっていた.本研究の結果から,職種や性別を限定せず,かつセクシュアルハラスメントの定義や具体例を示すことで,適切な実態把握ができる可能性が示された.さらに,被害についての相談を促進するためには,相談行動の阻害要因ごとに取り組みを検討することが有効と考えられた.

著者

生田 孝

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.13-21, 2014 (Released:2014-04-13)

参考文献数

31

被引用文献数

1 1

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いわゆる「新型うつ病」が近年世間に広まり,産業保健の現場でも「新型うつ病」の社員にどのように対処すべきか,多くの企業で喫緊の問題となっている.しかしながら,精神医学的に見ればいわばこれは「ゴッタ煮」概念であり,そこには,疾患としてのうつ病や軽度の精神病,神経症,ある種のパーソナリティ障害,適応障害,怠業や逃避行動,あるいは健常者における一過性の不適応行動まで含まれており,学問的な信頼性と妥当性を有した疾患概念ではない.しかしながらそれは,いわば現代日本の時代精神を反映している.その意味で「新型うつ病」は,極めて流動的であり,数十年の時間スパンに耐えうるかどうかは疑問である.その内実を知るには,精神疾患の成因論的視点が不可欠であり,少なくとも当該者の対応には,経験を積んだ精神科医による詳細な生活史の把握と成因論的(つまり,心因性・内因性・外因性の)見方,および状況因と性格因的視点が不可欠である.

著者

梅崎 重夫 福田 隆文 齋藤 剛 清水 尚憲 木村 哲也 濱島 京子 芳司 俊郎 池田 博康 岡部 康平 山際 謙太 冨田 一 三上 喜貴 平尾 裕司 岡本 満喜子 門脇 敏 阿部 雅二朗 大塚 雄市

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.13-27, 2014 (Released:2015-03-26)

参考文献数

19

---

日本の強みは,現場の優秀な作業者や管理・監督者及び生産技術者が質の高い安全管理と生産技術に基づく改善を実施していることにある.したがって,この“現場力”を基盤に置いた上で,技術に基づく安全の先進国と言われる欧州の機械安全技術や社会制度を適切に活用すれば,日本の現場力と欧州の機械安全技術を高次の次元で融合させた新しい枠組みの安全技術と社会制度を構築できる可能性がある.本稿では,以上の観点から日本で望まれる法規制及び社会制度のあり方を検討した.その結果,今後の日本の社会制度では,安全をコストでなく新たな価値創造のための投資として位置づけること,高い当事者意識と安全な職場を構築しようとする共通の価値観を関係者間で共有すること,及び再発防止から未然防止,件数重視から重篤度重視への戦略転換と想定外の考慮が重要と推察された.また,実際の機械の労働災害防止対策では,特に経営者及び設計者に対して欧州機械安全の基本理念と災害防止原則を普及促進するとともに,①ISO12100に定めるリスク低減戦略,②モジュール方式による適合性評価と適合宣言に関する情報伝達を目的としたマーキング,③マーキングの情報に基づく機械の使用段階での妥当性確認,④機械の設計・製造段階への災害情報のフィードバックが特に重要と考えられた.

著者

土屋 政雄 馬ノ段 梨乃 北條 理恵子

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.19-23, 2017-02-28 (Released:2017-03-03)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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ストレスチェック制度の開始により,労働者のセルフケアに対する関心も高まっていくことが予想される.制度のねらいから,生産性向上を視野に入れたセルフケアの普及が望まれる.本稿では,「マインドフルネス」や「アクセプタンス」といった概念を用いた方法について,その特徴,科学的根拠,実施する際の参考となる情報などを解説する.先行研究よりマインドフルネスについてはすでに多くの研究が行われているが,アクセプタンスに関する研究は数が少なく,途中段階であることが明らかとなった.ストレス症状低減についてはどちらも一定の効果が期待されるが,生産性向上についてはさらなる研究の蓄積が必要と思われる.

著者

前田 光哉

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

pp.JOSH-2015-0025-CHO, (Released:2016-08-11)

参考文献数

66

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2011年の東電福島第一原発事故の教訓を踏まえ,厚生労働省においては,今後仮に原子力発電所に事故が発生した場合に備え,労働者が緊急作業に従事している間の被曝線量の管理について検討した.検討の基本的な考え方は,①ICRPの正当化原則,②緊急被曝限度の考え方,③原子力災害の危機管理の観点,④ICRPの最適化原則に基づくものであった.厚生労働省は,検討結果を基に2015年8月に改正電離則を公布した.改正の内容は,①特例緊急被曝限度の設定,②特例緊急作業従事者の限定,③被曝線量管理の最適化,④特例緊急作業従事者に係る記録等の提出等,⑤緊急作業従事者の線量の測定及びその結果の確認,記録,報告等の5点である.また,特例緊急被曝限度の設定に当たっては,数多くの文献レビューの結果に基づき検討したが,同様に低線量被曝の文献レビューを行った食品安全委員会及び低線量被曝のリスク管理に関するワーキンググループの検討結果を紹介するとともに,最近の低線量被曝に係る主要な文献の内容を紹介した.今後,放射線作業に従事する労働者の線量管理方策を検討する場合は,高線量の急性被曝だけではなく,低線量の慢性被曝による健康影響を考慮に入れる必要がある.それに備えて,長期的に労働者を追跡した疫学研究を積極的に推進していく必要がある.

著者

Hae-Kwan CHEONG Dae Seob CHOI Keon Uk PARK Jung Ran KIM Kyung-Im HA Hwan Jung YUN Seoung-Oh YANG Yangho KIM

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.179-188, 2004 (Released:2007-03-29)

参考文献数

33

被引用文献数

2 3

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This study was conducted to develop a noninvasive method of bone marrow cellularity evaluation in solvent-exposed painters. Six painters with hypocellular marrow and 132 referents were examined using magnetic resonance imaging (MRI). Full examination of the peripheral blood and bone marrow biopsy was done on each patient. Signal indices were calculated from the signal intensities measured at the vertebral bodies from T12 to S1 and on the paraspinal muscles on both the T1- and the T2-weighted image (T1WI and T2WI). Bone marrow cellularities of the painters were between 20.3% and 33.6%. Signal indices at T1WI were greater in the hypocellular marrow cases compared to those of the referents (p<0.05, p<0.01) and were significantly higher in older women compared with men (p<0.05). After adjusting for age and gender, the signal index of cases at S1 of T1WI was higher than that of the referents by 0.364. Five of the six cases had signal index at S1 of T1WI higher than the mean + 1 standard deviation for the same age group and gender. MRI signal indices can be used as a useful indicator of bone marrow cellularity in a high-risk population after adequate adjustment.

著者

髙田 琢弘 吉川 徹 佐々木 毅 山内 貴史 高橋 正也 梅崎 重夫

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

pp.JOSH-2020-0022-GE, (Released:2021-02-11)

参考文献数

26

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本研究は,過労死等の多発が指摘されている業種・職種のうち,教育・学習支援業(教職員)に着目し,それらの過労死等の実態と背景要因を検討することを目的とした.具体的には,労働安全衛生総合研究所過労死等防止調査研究センターが構築した電子データベース(脳・心臓疾患事案1,564件,精神障害・自殺事案2,000件,平成22年1月~平成27年3月の5年間)を用い,教育・学習支援業の事案(脳・心臓疾患事案25件,精神障害・自殺事案57件)を抽出し,性別,発症時年齢,生死,職種,疾患名,労災認定理由および労働時間以外の負荷要因,認定事由としての出来事,時間外労働時間数等の情報に関する集計を行った.結果から,教育・学習支援業の事案の特徴として,脳・心臓疾患事案では全業種と比較して長時間労働の割合が大きい一方,精神障害・自殺事案では上司とのトラブルなどの対人関係の出来事の割合が大きかったことが示された.また,教員の中で多かった職種は,脳・心臓疾患事案,精神障害・自殺事案ともに大学教員と高等学校教員であった.さらに,職種特有の負荷業務として大学教員では委員会・会議や出張が多く,高等学校教員では部活動顧問や担任が多いなど,学校種ごとに異なった負荷業務があることが示された.ここから,教育・学習支援業の過労死等を予防するためには,長時間労働対策のみだけでなく,それぞれの職種特有の負担を軽減するような支援が必要であると考えられる.

著者

Anna ANUND Jonas IHLSTRÖM Carina FORS Göran KECKLUND Ashleigh FILTNESS

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

pp.2015-0217, (Released:2016-04-19)

被引用文献数

37

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Driver fatigue has received increased attention during recent years and is now considered to be a major contributor to approximately 15–30% of all crashes. However, little is known about fatigue in city bus drivers. It is hypothesized that city bus drivers suffer from sleepiness, which is due to a combination of working conditions, lack of health and reduced sleep quantity and quality. The overall aim with the current study is to investigate if severe driver sleepiness, as indicated by subjective reports of having to fight sleep while driving, is a problem for city based bus drivers in Sweden and if so, to identify the determinants related to working conditions, health and sleep which contribute towards this. The results indicate that driver sleepiness is a problem for city bus drivers, with 19% having to fight to stay awake while driving the bus 2–3 times each week or more and nearly half experiencing this at least 2–4 times per month. In conclusion, severe sleepiness, as indicated by having to fight sleep during driving, was common among the city bus drivers. Severe sleepiness correlated with fatigue related safety risks, such as near crashes.

著者

今北 哲平 田治米 佳世 池成 早苗

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.11-22, 2020-02-28 (Released:2020-02-29)

参考文献数

44

被引用文献数

1

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医療現場では,患者や患者家族から職員に対するセクシュアルハラスメントが問題となっている.そこで本研究では,病院に勤務する職員478名を対象として,患者等から職員に対するセクシュアルハラスメントの実態調査を実施した.その結果,患者等からのセクシュアルハラスメントの被害経験率は42.7%であり,すべての職種,性別に被害経験があった.被害内容は「身体の一部への接触」,「容姿のことを言われる」,「性的行為を迫られる」,「性差別的発言や扱い」など多岐にわたっていた.ロジスティック回帰分析の結果からは,看護・介護職は「容姿」(aOR = 2.64 [1.12-6.20]),リハビリ職は「抱きつき」(aOR = 4.04 [1.41-11.60])や「性的話題」(aOR = 2.50 [1.06-5.87]),事務職は「性的質問」(aOR = 5.17 [1.39-19.20])というセクシュアルハラスメントを,他の職種よりも有意に受けやすい可能性が示された.一方,被害について一度も相談したことがないと回答した人は被害経験者のうちの46.5%であり,相談しなかった理由は「大したことではないと思った」,「相談しても意味がないと思った」,「我慢しなければならないと思った」,「患者の疾患特性によるものだと思った」など多岐にわたっていた.本研究の結果から,職種や性別を限定せず,かつセクシュアルハラスメントの定義や具体例を示すことで,適切な実態把握ができる可能性が示された.さらに,被害についての相談を促進するためには,相談行動の阻害要因ごとに取り組みを検討することが有効と考えられた.

著者

Wolf KIRSTEN

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.251-255, 2010 (Released:2010-06-16)

参考文献数

23

被引用文献数

15 51

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This paper discusses the relationship between health and productivity at the workplace by providing a global perspective of the current status of the fields of workplace health promotion and health management. The prevailing chronic disease trends coupled with economic pressures have proven a significant challenge for employers and employees alike. While a global growth trend in workplace health promotion can be observed the number of companies which take a proactive and integrated approach to workplace health remains small. Workplace health promotion programs in the United States typically focus on the individual health risks of employees while their European counterparts target work-related hazards, physical and, more recently, psychosocial. A number of specific tools and programs for integrated health management are described, such as self-report instruments to meausre presenteeism. The analysis suggests that exisiting occupational health services strategies are insufficient to address the current challenges. Improved employee health can only be achieved in a sustainable manner when integrating all health-related services within an enterprise and addressing psychosocial and organizational factors as well as individual health issues.

著者

高橋 正也

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.23-30, 2014 (Released:2014-04-13)

参考文献数

43

被引用文献数

1

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労働者の安全と健康を確保するためには,労働の量的および質的側面の改善が必要である.現在でも,長時間労働の削減や職場の心理社会的環境の改善に向けて,多くの努力がなされている.このような職場の労働条件の向上に加えて,職場以外における過ごし方,特に余暇,を適正にすることは,労働安全衛生の水準をさらに高めるのに有益であると期待されている.最も基本的な余暇は終業後から次の勤務までの時間である.欧州連合の労働時間指令に示されているように,この時間間隔の確保はなにより重要であり,そこで行われる休養や睡眠の充実に不可欠である.同時に,労働に費やす時間の減少にもつながる.一日ごとの余暇活動の中でも,量的および質的に充分な睡眠は労働者の安全,疲労回復,健康維持に必須であることが実証されている.一方,週休二日制であれば,週末に二日間にわたる休日が得られる.こうした一週ごとの余暇を適切に過ごせると(例えば,長い朝寝を避ける),疲労回復には一定の効果がある.ただし,週内で蓄積した睡眠不足による心身への負担を完全に解消するのは難しいことに留意する必要がある.さらに,良好な睡眠を長年にわたってとれない状況が続くと,高血圧,心疾患,糖尿病,肥満などの健康障害が起こりやすくなるばかりか,筋骨格系障害や精神障害などの理由で早期に退職せざるをえない確率が2~3倍高まることが示されている.多くの労働者では,一生の中で労働者として過ごす時間はほぼ半分を占める.一生涯の生活の質を高めるためにも,労働時間の中,そして外の要因(余暇と睡眠)が最適化されなければならない.この課題を達成するには,行政,事業所,労働者個人それぞれの層で,余暇の見直しと根拠に基づいた実践が求められる.

著者

Crystal L. GRANT Jillian DORRIAN Alison M. COATES Maja PAJCIN David J. KENNAWAY Gary A. WITTERT Leonie K HEILBRONN Chris DELLA VEDOVA Charlotte C. GUPTA Siobhan BANKS

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

pp.2017-0047, (Released:2017-07-25)

被引用文献数

25

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This study examined the impact of eating during simulated night shift on performance and subjective complaints. Subjects were randomized to eating at night (n=5; 23.2±5.5y) or not eating at night (n=5; 26.2±6.4y). All participants were given one sleep opportunity of 8h (22:00h-06:00h) before transitioning to the night shift protocol. During the four days of simulated night shift participants were awake from 16:00h-10:00h with a daytime sleep of 6h (10:00h-16:00h). In the simulated night shift protocol, meals were provided at ≈0700h, 1900h and 0130h (eating at night); or ≈0700h, 0930h, 1410h and 1900h (not eating at night). Subjects completed sleepiness, hunger and gastric complaint scales, a Digit Symbol Substitution Task and a 10-minute Psychomotor Vigilance Task. Increased sleepiness and performance impairment was evident in both conditions at 0400h (p<0.05). Performance impairment at 0400h was exacerbated when eating at night. Not eating at night was associated with elevated hunger and a small but significant elevation in stomach upset across the night (p<0.026). Eating at night was associated with elevated bloating on night one, which decreased across the protocol. Restricting food intake may limit performance impairments at night. Dietary recommendations to improve night-shift performance must also consider worker comfort.

著者

Masao TSUCHIYA Masaya TAKAHASHI Keiichi MIKI Tomohide KUBO Shuhei IZAWA

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.173-179, 2017-03-31 (Released:2017-04-07)

参考文献数

16

被引用文献数

15

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A daily rest period (DRP; rest taken from daily work during a 24 h period), is essential to work recovery. This study examined DRPs' distribution and association with health outcomes among information technology workers recruited from an internet panel (N=1,811). Participants completed a web questionnaire examining psychological distress as a primary outcome, along with non-restorative sleep, fatigue (stress reaction), and work performance. Logistic regression analysis showed elevated psychological distress when DRP was <12 h (OR: 2.54; 95% CI: 1.47–4.42) and <11 h (OR: 2.48, 95% CI: 1.17–5.26), although the 95% CI included 1 after adjusting for age, sex, and working and commuting hours. After the above adjustment, similar associations were found with non-restorative sleep and fatigue, but not work performance, when DRP was <12 h. These findings constitute the first analysis of a dose-response relationship between DRP and subjective health outcomes among white-collar workers.

著者

Yasutaka OGAWA

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.99-100, 2016 (Released:2016-03-28)

参考文献数

3

著者

Cassie J HILDITCH Jillian DORRIAN Siobhan BANKS

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

pp.2015-0236, (Released:2016-05-18)

被引用文献数

1 34

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Sleep inertia is the period of impaired performance and grogginess experienced after waking. This period of impairment is of concern to workers who are on-call, or nap during work hours, and need to perform safety-critical tasks soon after waking. While several studies have investigated the best sleep timing and length to minimise sleep inertia effects, few have focused on countermeasures -especially those that can be implemented after waking (i.e. reactive countermeasures). This structured review summarises current literature on reactive countermeasures to sleep inertia such as caffeine, light, and temperature and discusses evidence for the effectiveness and operational viability of each approach. Current literature does not provide a convincing evidence-base for a reactive countermeasure. Caffeine is perhaps the best option, although it is most effective when administered prior to sleep and is therefore not strictly reactive. Investigations into light and temperature have found promising results for improving subjective alertness; further research is needed to determine whether these countermeasures can also attenuate performance impairment. Future research in this area would benefit from study design features highlighted in this review. In the meantime, it is recommended that proactive sleep inertia countermeasures are used, and that safety-critical tasks are avoided immediately after waking.

著者

Basilua Andre MUZEMBO Masamitsu EITOKU Yuta INAOKA Makiko OOGIKU Mitomo KAWAKUBO Ryuta TAI Momoko TAKECHI Ken-ichi HIRABAYASHI Naofumi YOSHIDA Nlandu Roger NGATU Ryoji HIROTA Bernardus SANDJAYA Narufumi SUGANUMA

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.256-261, 2014 (Released:2014-07-05)

参考文献数

25

被引用文献数

10

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Allergy to laboratory animals is a well known occupational hazard and remains a health concern for individuals in contact with lab animals. This study evaluates the prevalence of allergy symptoms among medical researchers exposed to laboratory animals. We analyzed data from a cross-sectional survey, involving subjects (n=169, 21–59 yr), working in Kochi Medical School, Japan. They were asked to fill out a questionnaire to evaluate symptoms related to contact with laboratory animals. The overall response rate was 86.2%. The prevalence of laboratory animal allergy was 17.6%. The symptoms most reported were allergic rhino-conjunctivitis and asthma. A small number of the subjects received education on the allergy issue and 62.5% of subjects with an allergy to laboratory animals claimed to have atopy. Protection from animal allergens should be a high priority for institutions using lab animals; providing continuous education to animal handlers would be meaningful to reduce and control exposure.

著者

Ko MATSUDAIRA Mika KAWAGUCHI Tatsuya ISOMURA Kyoko INUZUKA Tadashi KOGA Kota MIYOSHI Hiroaki KONISHI

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

pp.2014-0260, (Released:2015-06-06)

被引用文献数

3 25

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To investigate the associations between psychosocial factors and the development of chronic disabling low back pain (LBP) in Japanese workers. A 1 yr prospective cohort of the Japan Epidemiological Research of Occupation-related Back Pain (JOB) study was used. The participants were office workers, nurses, sales/marketing personnel, and manufacturing engineers. Self-administered questionnaires were distributed twice: at baseline and 1 yr after baseline. The outcome of interest was the development of chronic disabling LBP during the 1 yr follow-up period. Incidence was calculated for the participants who experienced disabling LBP during the month prior to baseline. Logistic regression was used to assess risk factors for chronic disabling LBP. Of 5,310 participants responding at baseline (response rate: 86.5%), 3,811 completed the questionnaire at follow-up. Among 171 eligible participants who experienced disabling back pain during the month prior to baseline, 29 (17.0%) developed chronic disabling LBP during the follow-up period. Multivariate logistic regression analysis implied reward to work (not feeling rewarded, OR: 3.62, 95%CI: 1.17–11.19), anxiety (anxious, OR: 2.89, 95%CI: 0.97–8.57), and daily-life satisfaction (not satisfied, ORs: 4.14, 95%CI: 1.18–14.58) were significant. Psychosocial factors are key to the development of chronic disabling LBP in Japanese workers. Psychosocial interventions may reduce the impact of LBP in the workplace.

著者

JungWon KIM Chulho OAK TaeWon JANG MaanHong JUNG BongKwon CHUN Eun-Kee PARK Ken TAKAHASHI

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

pp.MS1385, (Released:2012-12-26)

被引用文献数

1 3

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Industrial talc has been widely circulated in the world for a long time. The pure talc has little effects on humans, but inhalation of talc contaminated with asbestos can causes severe asbestos-related diseases such as lung cancer and malignant mesothelioma. Herein, we represent a case of lung cancer after occupational exposure to industrial talc in the rubber manufacturing industry.

著者

Judy OU Steven M. THYGERSON

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

pp.MS1249, (Released:2012-08-08)

被引用文献数

2 5 1

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This study identified contributing risk factors in the occurrence of work-related injuries among university students employed at a single university. Four hundred seventy-six student employees completed the survey in March 2010. The majority of respondents were female (66%) and the average age of all respondents was 20.7 yr. A pre-validated survey instrument was taken from the Youth Employment and School Study (YESS) and contained scales for the risk factors of interest. Results show significant differences in the amount of work-school conflict, boredom, workplace hazards, and workload between injured and non-injured groups. Odds ratios show that physical hazards and heavy workload have a significant two-fold increase on the likelihood of 1–3 injuries (OR=1.80, 1.09–3.00; OR=1.72, 1.12–2.60), and a 2 to 3 fold increase in 4 or more injuries (OR=2.94, 1.65–5.24; OR=2.34,1.51–3.64). Good supervisor relations appear to reduce injury risk (OR=0.48, 0.25–0.91; OR=0.59, 0.32–1.09). Reducing workload stress, teaching students how to manage the workload, reducing exposure to physical hazards, and providing examples of standard work practices may reduce the number of injuries seen in the population.