1 0 0 0 OA 沖縄県農村地域在住の自立高齢者における幸福感と3年後の生存との関連
- 著者
- 児玉 小百合 栗盛 須雅子 星 旦二
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.65, no.5, pp.199-209, 2018 (Released:2018-05-29)
- 参考文献数
- 28
目的 高齢期の主観的ウェルビーイングに関連する幸福感の,簡便な評価と生存との関連は十分に検討されていない。相互扶助の地域特性を有する沖縄県農村地域在住の自立高齢者を対象に,4段階の選択肢による簡便な幸福感の評価が,3年後の生存の予測妥当性の高い因子になり得るかどうかについて,多様な要因を調整変数として検討した。方法 2012年度に沖縄県の農村地域で実施したアンケート調査の回答者から,要支援・要介護認定者および幸福感に回答が得られなかった者を除き,3年後の追跡が可能であった1,471人(男性638人,女性833人)を対象とした。幸福感等の主観的指標は4件法で順序尺度化した。料理10種類の週当たりの摂取頻度は5件法で順序尺度化し,主成分分析の第1主成分を加工食品以外の料理の多い「食の多様性」とした。幸福感の3年間の生存日数に対する総合的分析は,調整変数の欠損値を除いた734人を対象に,Cox比例ハザード分析を行った。性・年齢および3年後の生存と有意な関連(P<0.05)を示した対象者の基本的属性(収入のある仕事・入院経験・喫煙習慣のないこと・運動頻度・BMI区分)および高齢期の健康に関連する変数(幸福感,主観的健康感,自立度,体重変化,外出控えのないこと,連続歩行,転倒骨折がないこと,地域活動,友人や近所付合,外出頻度,加齢役割,病気は自分で防げる,地域信頼,食の多様性)を調整変数とした。幸福感と累積生存率との関連は,カプラン・マイヤー法による生存分析を実施した。結果 3年後の生存者は1,387人(94.3%)であった。幸福感の「とても幸福である」と回答した者のうち3年後の生存者は95.9%であり,「幸福でない」の生存者86.4%と比べて有意に割合が高かった。一方で,「幸福でない」と回答した者のうち死亡者は13.6%であり,「とても幸福である」の死亡者4.1%と比べて有意に割合が高かった。多変数調整モデルにおいて,3年後の総死亡のハザード比(HR)を有意に低下させていたのは,幸福感(HR=0.56,95%CI:0.32-0.99),転倒・骨折がないこと(HR=0.26,95%CI:0.11-0.62),喫煙習慣がないこと(HR=0.44,95%CI:0.25-0.77)であった。累積生存率は,幸福感が望ましいほど有意に高かった。結論 4段階の選択肢による幸福感の評価は,沖縄県農村地域在住の自立高齢者において,3年後の生存の予測妥当性の高い因子になり得る可能性が示唆された。