文献一覧: 永野忍 (著者)

1 0 0 0 公益社団法人福岡県理学療法士会会員を対象とした就業に関するアンケート調査

著者: 永野忍諫武稔時吉直祐久保田正一磯邊恵理子中元洋子笹栗淳子
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2016, 2017

【はじめに,目的】公益社団法人福岡県理学療法士会(以下,県士会とする)の会員数は5,399名(平成28年1月時点)であり,その内,女性理学療法士の占める割合は約4割である。女性理学療法士の復職に関わる課題は多岐に渡り,中でも結婚・出産・育児などのライフイベントにより離職した後の復職は大きな課題となっている。そこで今回女性理学療法士の就業環境に関する実態を把握するため県士会の会員を対象にアンケート調査を実施した。【方法】県士会会員5,399名を対象に就業に関するアンケート調査を実施した。調査期間は平成28年1月4日から1月31日の28日間とした。アンケートは県士会ホームページへの掲載と郵送による配布とし,回答はインターネットによる回答とFAXでの回答とした。アンケートの回答方法は選択肢の回答もしくは自由記載とした。調査内容は,離職経験の有無とその理由,復職に必要な要件,生理や産前産後・育児休暇の取得状況,妊娠中の就業継続の有無と継続に必要な要件,そして就業継続時の妊娠トラブル,更に就業を継続するための要件とした。【結果】回答者数は2,815名,回収率は52.1%であった。男性会員の約56%,女性会員の約46%から回答が得られた。男性・女性ともに回答者の約23%は離職経験があった。離職理由について,男性は「スキルアップ」が最も多く,女性では「業務内容や待遇への不満」が最も多かった。また,離職理由に「妊娠」「出産」「育児」「介護」と回答したのは女性に多い傾向がある。離職後,自宅会員の復職意欲についての回答は「今すぐ復職したい」「いずれは復職したい」が約90%を占めていた。生理休暇の利用状況は「利用できる・できていた」が約18%,産前産後・育児休暇の利用状況は「利用できる・できていた」は約68%から85%であった。そして,それらの休暇を取得するための要件として共通していたのは「職場の理解」と「スタッフ数等の職場環境の影響」であった。妊娠中に「就業を継続している・していた」と回答した者の妊娠のトラブルについては「トラブルの経験がある」が約64%であった。就業を継続するための要件として「職場の理解と協力」と回答したのは男性約58%,女性約80%であった。【結論】結果より,就業継続意思の高い女性理学療法士であっても女性特有の体調変化(生理等)やライフイベント(妊娠・出産等)によって就業の継続が難しくなっていることが考えられた。また,就業環境により離職や復職が困難になっているのではないかと考えられた。今回の結果より,女性理学療法士が就業を継続するために必要な要件として「職場の理解と協力」が重要であることが伺えた。今後は,就業継続意欲のある女性理学療法士がその業を続けることができる就業環境の整備について具体的な対策が必要と考える。

2021-02-25 10:45:05
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