著者
沈 振江 川上 光彦 杉原 健一 黄 光偉 馬 妍 鈴木 克徳
出版者
金沢大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

本研究では、2007 年から国土主体機能区計画における中国の環境問題の取り込みを明らかにした上、2009 年5 月から国家戦略として発足した海西経済区を取り上げ、発展計画の段階にCO2の排出量削減を計画し、地域開発の事業地区のエネルギ評価指標を事業評価にしていることを明らかにした。低炭素都市づくりの実現には、持続可能な開発モデル地区として選ばれた平タン実験区、アモイ市では、地域開発のフレームワークの検討には、国の21Agendaによって作成された持続可能な開発の評価指標を適用していること、都市空間戦略レベルでは、新材料、グリーン建築、公共交通などの面で計画基準を設けていることを明らかにした。
著者
川上 光彦 沈 振江
出版者
金沢大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2007

本研究では,地方自治体における行われている中心市街地活性化政策などの計画政策の効果を検証する計画支援ツールとして,マルチエージェントシステム(以下,MAS)を用いて,土地利用計画支援モデルを開発し,その適用により有効性の検証を行う.具体的には,大型店の立地と各世帯の購買行動をシミュレーションし,中心市街地の商業への影響を提示できる計画支援システムの開発を行う.今年度では、研究事項3シミュレーションシステムの構築と検証-商業施設と購買行動研究事項4シミュレーションシステムの構築と検証-住宅の立地活動研究事項5シミュレーションシステムの構築と検証-土地利用パターン以上の研究事項を行い、特に研究事項3~5について、金沢市を事例として、国土数値情報や国勢調査などにより、1980年代から2000年代までの商業施設の立地や世帯の変遷を調べた。シミュレーションシステムの構築には,これまで、実際の都市空間をシミュレーションシステムへ導入できるように、システムを改良し、マルチエージェントシステムを用いた世帯エージェントの交通行動と購買行動に関するシミュレーションシステムを開発した。関連研究は、国際会議では3編の論文を発表した。なお、中国の北京市を対象に、研究事項5との関連で、北京市の都市成長シミュレーションを行い、中国語で「地理学報」で、英語で国際誌Environment and Planning B, Planning and Designで、査読論文2編が採用された。