著者

和嶋 隆昌 吉塚 和治 志水 倫恵 浦田 和也 中岡 勉 一瀬 純弥 田淵 清春 鎌野 忠 池上 康之

出版者

DEEP OCEAN WATER APPLICATION SOCIETY

雑誌

海洋深層水研究 (ISSN:13458477)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.17-22, 2006-10-25 (Released:2010-06-28)

参考文献数

9

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海洋深層水からのリチウム回収を目的としてパラオおよびフィジー海域における海水中のLi+分布の調査およびLi+回収において妨害となる海水中の主要イオン分布の調査を行った.両海域の各地点においてLi+濃度は約0.15-0.16mg/Lの一定濃度で鉛直方向に分布していた.海水中の主要共存イオンであるNa+, K+, Mg2+, Ca2+, Cl-, Br-, SO42-についても同様に鉛直方向に一定であった.これらの海域の海水は実証試験に用いた伊万里湾表層水の化学組成とほぼ等しかった.実証試験に用いたλ-MnO2吸着剤は, 低温である海洋深層水から表層海水よりも効率的なLi+吸着を示した.これらのことより, パラオおよびフィジー海域中には, Li+及び共存主要イオンはほぼ一様の分布をしており, 低温のパラオおよびフィジーの海洋深層水から, λ-MnO2吸着剤を用いて効率的なリチウム回収が期待できる.

著者

植田 貴宏 西田 哲也 大原 順一 田中 辰彦 浦 啓助 浦田 和也 池上 康之

出版者

水産大学校

雑誌

水産大学校研究報告 (ISSN:03709361)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.75-83, 2014-03

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このように,日本近海においてもOTECの設置に有望な海域は存在するが,特に沖ノ鳥島は日本の排他的経済水域内で唯一熱帯に区分され,日本近海におけるOTECシステム設置可能な候補地の中で最も適した地域の一つと考えられる。しかし,実際に沖ノ鳥島近海におけるOTECを用いて海洋エネルギーの利用と水産資源の開発を行う場合,まずOTEC設置のための設計資料としての海洋物理データ(水温,塩分,溶存酸素等)が必要であり,OTECの副次的な多目的利用として水産資源開発を行う場合には,海域における栄養塩類の鉛直分布等の把握が必要となってくる。しかし,沖ノ鳥島における気象,海象調査や表層の海洋物理データについては,他研究機関により継続的に行われているが,その周辺海域における各層における海洋物理データ,栄養塩類についての海洋調査は,ほとんど行われていない。本報は,2006年1月に水産大学校練習船耕洋丸を用いて沖ノ鳥島海域での海洋調査を行い,OTEC設置のための設計資料と水産資源開発に必要な各調査点における各層海洋物理データ及び栄養塩等の調査結果について報告する。