- 著者
- 田中 智朗 阿部 大輔
- 出版者
- 公益社団法人 日本都市計画学会
- 雑誌
- 日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)
- 巻号頁・発行日
- vol.19, pp.29-32, 2021 (Released:2021-07-24)
- 参考文献数
- 8
本研究では、コミュニティ型暫定利用を対象に、空地活用の実態を把握した。 以上から、①事業の目的、用途、面積、期間は、運営形態によって傾向が異なること、②暫定利用終了後は対象地 や運営主体の変更が生じるなど新たな展開の契機となる可能性があること③暫定利用を通して場を共有することに よって形成されたコミュニティが、利用終了後も継続的なまちづくり活動として展開されている可能性があること、 が明らかとなった。コミュニティ型暫定利用は終了を前提とした事業であり、いずれ人々の拠点としての場は消滅するが、地域のコ ミュニティ形成に及ぼした影響には持続性を持つ可能性があると考えられる。