著者

町田 征己 井上 茂

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.23-004, (Released:2023-05-10)

参考文献数

52

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定義・現状 Vaccine hesitancyは「予防接種サービスが利用できるにもかかわらず,予防接種の受け入れの遅れや拒否が起こること」と定義され,日本ではワクチン躊躇やワクチン忌避と呼ばれている。近年,ワクチン躊躇は世界的な問題となっており,世界保健機関(WHO)は2022年に世界の小児予防接種率に過去30年間で最大の持続的減少がみられていることを報告した。また,日本においても新型コロナワクチンの接種控えやヒトパピローマウイルスワクチンの普及などは社会問題になっている。そこで本総説では,ワクチン躊躇に関するこれまでの研究を整理して概説する。関連要因 ワクチン躊躇には様々な要因が影響するが代表的なものとして,ワクチンや政府関係機関への信頼(Confidence),個人が認識している罹患可能性・疾病危険性(Complacency),予防接種の物理的・心理的利便性(Convenience)の3つからなるワクチン躊躇の3Csがある。社会人口統計学的要因とワクチン躊躇の関連に注目した研究も増えており,年齢,性別,社会経済的地位,人種,ソーシャル・キャピタルなどがワクチン躊躇に関連することが報告されている。また,近年では予防接種に特有で修正可能な要因に注目した「予防接種の行動的・社会的促進要因フレームワーク」がWHOによって開発され,対策を検討する際のモデルとしての活用が期待される。評価方法 ワクチン躊躇とその要因の評価方法として,様々な尺度が開発されているが尺度によって評価項目,妥当性,信頼性,日本語質問票の有無などが異なり,調査目的に合わせて適切なものを選択する必要がある。代表的な尺度の一つの7C scaleは,日本語版を含む十か国語以上の翻訳版が公開されており国際的に広く使用されている。対策 ワクチン躊躇への対策や介入策についても欧米を中心に様々な研究やガイダンスが報告されている。エビデンスに基づいた対策は大まかに,1. 行動科学に基づいた予防接種システムの強化,2. 組織的なモニタリングによるテーラーメイドなアプローチの実施,3. 医療従事者を支援するためのエビデンスに基づいたリソースの提供,4. メディアの活用・情報発信,に分けられる。これらの知見を踏まえて,日本においても,様々な側面から接種率向上に向けたアプローチを実施することが期待される。

著者

星 玲奈 菊池 宏幸 町田 征己 高宮 朋子 小田切 優子 福島 教照 天笠 志保 林 俊夫 井上 茂

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

pp.2107, (Released:2021-07-10)

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目的:新型コロナウイルス感染症(COVID-19)流行前と流行中とで運動を実施する者の割合が変化したかを,性,年代,運動種目別に記述的に明らかにする。 方法:2020年7月に実施したインターネット調査による横断研究である。散歩,ストレッチ等14の運動種目について,調査時点(2020年6〜7月)及び1年前の同時期(2019年6〜7月)における実施の有無を思い出し法により比較した。統計解析は,両年における運動実施者の割合の差を,マクネマー検定により性・年代別に検討した。 結果:分析対象者は関東地方に在住の20〜70代の男女2155人であった。いずれかの運動種目を一つでも実施したと回答した者は,2019年は76.1%,2020年は78.8%であった(p<0.001)。実施者の割合が2019年に比べ2020年で高かった運動種目は「散歩・ウォーキング」,「ストレッチ」,「ラジオ体操」,「筋力トレーニング」等であり,一方,低かった種目は「屋外球技」,「水中運動」等であった。これらの傾向に性・年代別による違いは認められなかった。 結論:COVID-19流行下では流行前と比べて何らかの運動を実施している者の割合が高くなった可能性がある。運動種目別にはストレッチ等,個人が自宅や自宅周辺で行う種目で高くなる一方,施設内や集団で行う種目で低くなっていた。身体活動推進の観点から,自宅等で新たに運動を始めた人が流行後も継続して実施できるような支援が求められる。

著者

薫 一帆 井上 茂 高宮 朋子 町田 征己 小田切 優子 福島 教照 菊池 宏幸 天笠 志保 林 俊夫 齋藤 玲子

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

2021

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<B>目的</B>:新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行下に運動を実施するには,運動時にも感染症予防対策が必須である。しかし,運動時の個人の感染予防行動に関する研究は乏しい。本研究の目的は,主に自宅外で運動する運動習慣者における運動時の感染予防行動の実態を明らかにすることである。<BR><B>方法</B>:インターネット調査を用いた記述疫学研究を実施した。2020年2月に初回調査を実施した関東在住日本人2400名のうち,同年6月,7月に実施した追跡調査に回答した2149名において,運動場所,運動種目,運動時感染予防行動8項目を尋ね,運動場所や運動種目毎の感染予防行動の実施割合を算出した。<BR><B>結果</B>:運動習慣者は636名(29.6%),このうち自宅外で運動する者は431名(67.8%)であった。8項目中,運動を「体調が悪い時には行わない」は,屋内で運動する者で83.3%,屋外で91.5%であった。運動場所,運動種目によらず,「運動後は手を洗う」の実施割合が高く,「運動中のマスクやネックゲーターなどの着用」が低かった。「人との距離を保つ」は,むしろ屋外より屋内で低く,室内球技や武道等実施者で低い割合を示した。<BR><B>結論</B>:本研究の結果より,体調不良時の運動自粛の徹底,屋内運動実施時の飛沫感染予防策の実施等の課題が明らかになった。感染流行が長期化する中,運動時の感染予防行動について今後も普及啓発の必要がある。

著者

薫 一帆 高宮 朋子 町田 征己 小田切 優子 福島 教照 菊池 宏幸 天笠 志保 林 俊夫 齋藤 玲子 井上 茂

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

pp.2104, (Released:2021-04-21)

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目的:新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行下に運動を実施するには,運動時にも感染症予防対策が必須である。しかし,運動時の個人の感染予防行動に関する研究は乏しい。本研究の目的は,主に自宅外で運動する運動習慣者における運動時の感染予防行動の実態を明らかにすることである。 方法:インターネット調査を用いた記述疫学研究を実施した。2020年2月に初回調査を実施した関東在住日本人2400名のうち,同年6月,7月に実施した追跡調査に回答した2149名において,運動場所,運動種目,運動時感染予防行動8項目を尋ね,運動場所や運動種目毎の感染予防行動の実施割合を算出した。 結果:運動習慣者は636名(29.6%),このうち自宅外で運動する者は431名(67.8%)であった。8項目中,運動を「体調が悪い時には行わない」は,屋内で運動する者で83.3%,屋外で91.5%であった。運動場所,運動種目によらず,「運動後は手を洗う」の実施割合が高く,「運動中のマスクやネックゲーターなどの着用」が低かった。「人との距離を保つ」は,むしろ屋外より屋内で低く,室内球技や武道等実施者で低い割合を示した。 結論:本研究の結果より,体調不良時の運動自粛の徹底,屋内運動実施時の飛沫感染予防策の実施等の課題が明らかになった。感染流行が長期化する中,運動時の感染予防行動について今後も普及啓発の必要がある。