著者

井原 正裕 高宮 朋子 大谷 由美子 小田切 優子 福島 教照 林 俊夫 菊池 宏幸 佐藤 弘樹 下光 輝一 井上 茂

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.63, no.9, pp.549-559, 2016 (Released:2016-11-04)

参考文献数

43

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目的 近年の身体活動支援環境に関する研究成果より,地方よりも都市部の住民の身体活動レベルが高いと予想されるが,これを実証するデータは乏しい。そこで,国民健康・栄養調査のデータを用い,都市規模による 1 日の歩数の違いを比較検討した。方法 2006-2010年の国民健康・栄養調査における歩数計を用いた 1 日歩数調査に協力した20歳以上の男性15,763人,女性18,479人を対象とした。5 年分のデータを統合し,男女別に,歩数を都市規模間で(以下,市郡番号 1;12大都市・23特別区,2;人口15万人以上の市,3;人口 5 万人以上15万人未満の市,4;人口 5 万人未満の市,5;町・村)年齢調整の上,共分散分析および多重比較検定を行い,さらに傾向性検定を行った。年齢区分あるいは仕事の有無による層別解析も行った。統計法に基づき本データを入手し,研究実施に当たり,東京医科大学の医学倫理委員会の承認を得た。結果 年齢調整した 1 日当たりの歩数は,男性は市郡番号 1 では7,494±4,429歩(平均±標準偏差),市郡番号 2 では7,407±4,428歩,市郡番号 3 では7,206±4,428歩,市郡番号 4 では6,911±4,428歩,市郡番号 5 では6,715±4,429歩で,都市規模により有意に異なった(P<0.001)。女性は,都市規模が大きい順に,6,767±3,648歩,6,386±3,647歩,6,062±3,646歩,6,069±3,649歩,6,070±3,649歩で,男性と同様に都市規模により有意に異なった(P<0.001)。傾向性検定の結果,男女とも都市規模が大きいほど平均歩数が多かった(P for trend <0.001)。層別解析の結果,男女ともに年齢区分,仕事の有無によらず平均歩数は都市規模により有意に異なった。多重比較検定では,仕事のない男性,65歳以上の男性および女性では都市規模が小さい市群番号 3, 4, 5 の居住者間で平均歩数に差は認められず,仕事のある男性における,都市規模が小さくなるに従って歩数が減少するパターンとは異なっていた。結論 男女ともに,年齢調整後も都市規模により歩数は異なり,人口が多い都市の住民ほど人口が少ない都市の住民より歩数が多かった。また,都市人口の規模と歩数の関係は性別,年齢層や仕事の有無といった対象者の特性により異なった。

著者

西田 修 小倉 裕司 井上 茂亮 射場 敏明 今泉 均 江木 盛時 垣花 泰之 久志本 成樹 小谷 穣治 貞広 智仁 志馬 伸朗 中川 聡 中田 孝明 布宮 伸 林 淑朗 藤島 清太郎 升田 好樹 松嶋 麻子 松田 直之 織田 成人 田中 裕 日本版敗血症診療ガイドライン2016作成特別委員会

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

pp.24S0021, (Released:2016-12-26)

著者

岡 浩一朗 杉山 岳巳 井上 茂 柴田 愛 石井 香織 OWEN Neville

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.142-153, 2013 (Released:2014-06-11)

参考文献数

62

被引用文献数

6

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背景:現代社会では,移動や職場,自宅などの様々な生活場面において長時間の座位行動が蔓延している.日常生活における座位時間の多寡が,心血管代謝性疾患のバイオマーカーや2型糖尿病,ある種のがん,早世のような健康アウトカムと関連があるという証拠が急速に蓄積されつつある.重要なのは,これらの関連が身体活動に費やす時間の影響を調整した後でも認められることである.本稿では,成人を対象にした座位行動研究に関する今後の方向性を明らかにするため,近年の研究動向を行動疫学の枠組みを応用することによって概観した.内容:このレビューには,座位行動(座り過ぎ)と健康リスク指標との関連についてのエビデンス,自己報告および機器を用いた座位行動の測度,鍵となる座位行動の分布およびトレンド,座位行動のエコロジカルモデルおよび環境的関連要因,座位時間を減らすための介入の有効性,座位時間を減らすことや中断することに関する公衆衛生勧告の概要を含めた.結論:今後行うべき座位行動研究として,座位時間が健康アウトカムに及ぼす影響を明確に理解するための機器を活用した測度による地域住民を対象にした前向き研究,様々な行動場面における長時間にわたる座位行動の多水準の決定要因を解明するための前向き研究,自宅や職場,移動環境における座位行動を減少および中断させる更なる介入研究,日常生活において座位時間を減らすことに関するメッセージを広めるためのトランスレーショナルリサーチ(マスメディアキャンペーンなど),発症機序および量反応関係を解明するための実験研究などが挙げられる.

著者

篠原 史都 飯田 有輝 森沢 知之 山内 康太 小幡 賢吾 神津 玲 河合 佑亮 井上 茂亮 西田 修

出版者

一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

雑誌

日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.84-90, 2023-12-15 (Released:2023-12-15)

参考文献数

20

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【目的】重症患者における入院関連能力障害(HAD)と退院後の介護予防の必要性との関連を調査することである.【対象と方法】2021年9月から2022年3月にICUにて48時間以上の人工呼吸管理を施行した20歳以上の患者を対象とする前向き観察研究である.HADの有無の2群で背景因子,退院3ヵ月後の転帰と生活状況等について比較した.生活状況の調査は基本チェックリストを用いて郵送にて行った.また,多重ロジスティック回帰分析を用いてHAD発生に関与する因子を抽出した.【結果】65例が解析対象者となった.HADは21例に発生した.HAD群で退院3ヵ月後の運動機能低下とフレイルの割合が有意に高かった.また,HAD発生の関連因子としてICU退室時の握力とFunctional Status Score for the ICU合計が抽出された.【結論】HAD群で退院3ヵ月後にフレイルを呈した症例が多かった.

著者

井上 茂亮

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.43-47, 2023-04-15 (Released:2023-05-15)

参考文献数

28

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集中治療室 (ICU) における機器の技術革新やガイドラインによる診療レベルの向上と標準化, 教育プログラムの充実により, 近年の重症患者の生命予後は劇的に改善した. しかしながら, 重症患者の長期予後や生活の質はいまだ改善せず, 集中治療を受けた患者の多くは身体的および精神的な障害を抱えたまま, 十分な社会復帰に至っていない. 集中治療後症候群 (Post‐intensive care syndrome;PICS) は世界中で急速に進行する超高齢社会とICU患者の高齢化を背景に浮かび上がった21世紀の集中治療医学の新たな問題点である. PICSとは, ICU在室中あるいはICU退室後, さらには退院後に生じる身体機能・認知機能・精神の障害で, ICU患者の長期予後のみならず患者家族の精神にも影響を及ぼすものとして広く認識されはじめている. PICSの提唱からちょうど10年たった今, 本章ではPICSの病態の概要とともに, ABCDEFバンドルを中心とした予防・治療に関する最新の知見を解説し, ICU患者の長期予後改善に向けた方策を提案する.

著者

井上 茂子

出版者

上智大学

雑誌

上智史學 (ISSN:03869075)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.241-242, 2006-11-30

著者

町田 征己 井上 茂

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.23-004, (Released:2023-05-10)

参考文献数

52

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定義・現状 Vaccine hesitancyは「予防接種サービスが利用できるにもかかわらず,予防接種の受け入れの遅れや拒否が起こること」と定義され,日本ではワクチン躊躇やワクチン忌避と呼ばれている。近年,ワクチン躊躇は世界的な問題となっており,世界保健機関(WHO)は2022年に世界の小児予防接種率に過去30年間で最大の持続的減少がみられていることを報告した。また,日本においても新型コロナワクチンの接種控えやヒトパピローマウイルスワクチンの普及などは社会問題になっている。そこで本総説では,ワクチン躊躇に関するこれまでの研究を整理して概説する。関連要因 ワクチン躊躇には様々な要因が影響するが代表的なものとして,ワクチンや政府関係機関への信頼(Confidence),個人が認識している罹患可能性・疾病危険性(Complacency),予防接種の物理的・心理的利便性(Convenience)の3つからなるワクチン躊躇の3Csがある。社会人口統計学的要因とワクチン躊躇の関連に注目した研究も増えており,年齢,性別,社会経済的地位,人種,ソーシャル・キャピタルなどがワクチン躊躇に関連することが報告されている。また,近年では予防接種に特有で修正可能な要因に注目した「予防接種の行動的・社会的促進要因フレームワーク」がWHOによって開発され,対策を検討する際のモデルとしての活用が期待される。評価方法 ワクチン躊躇とその要因の評価方法として,様々な尺度が開発されているが尺度によって評価項目,妥当性,信頼性,日本語質問票の有無などが異なり,調査目的に合わせて適切なものを選択する必要がある。代表的な尺度の一つの7C scaleは,日本語版を含む十か国語以上の翻訳版が公開されており国際的に広く使用されている。対策 ワクチン躊躇への対策や介入策についても欧米を中心に様々な研究やガイダンスが報告されている。エビデンスに基づいた対策は大まかに,1. 行動科学に基づいた予防接種システムの強化,2. 組織的なモニタリングによるテーラーメイドなアプローチの実施,3. 医療従事者を支援するためのエビデンスに基づいたリソースの提供,4. メディアの活用・情報発信,に分けられる。これらの知見を踏まえて,日本においても,様々な側面から接種率向上に向けたアプローチを実施することが期待される。

著者

天笠 志保 荒神 裕之 鎌田 真光 福岡 豊 井上 茂

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.585-596, 2021-09-15 (Released:2021-09-07)

参考文献数

71

被引用文献数

2

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抄録 スマートフォンやウェアラブル端末などのモバイルヘルスデバイス(mHealthデバイス)の普及に伴い,医療・健康分野における情報通信技術の重要性が高まっている。本総説では,mHealthデバイスを用いた身体活動評価の現状を概観し,主要な研究成果の整理を通じて,mHealthデバイスを用いた身体活動研究の今後を展望する。mHealthデバイスの活用により,調査方法の主流であった質問紙を用いた主観的な評価とは異なり,客観的な身体活動の評価を大規模でリアルタイムに実施することが可能となっている。また,mHealthデバイスはデータを自動で収集し蓄積しているため,遡及的に多様な分析が可能である。とくにスマートフォンは利用者数が多く,大規模モニタリングや大規模介入に資する可能性が高い。一方,手首装着型のウェアラブルデバイス(リスト型デバイス)は,スマートフォンに比べると利用者数は少ないものの,より精度の高い睡眠などスマートフォンで取得困難なデータを含めた24時間の行動評価が可能となっている。このため,身体活動の総量のみならず,強度,継続時間,頻度,種類,時間帯など多様な観点を含む身体活動の質に着目したより精緻な分析が実現する。さらに,リスト型デバイスは,心拍数などの生体情報や位置情報を測定する機器が搭載されているものもあり,これらのデータをデバイスの加速度情報と組み合わせることで,身体活動のより具体的かつ詳細な評価が可能になると考えられる。主要なmHealthデバイスによる身体活動評価の妥当性は多くの研究によって確認されており,研究用に開発された歩数計や加速度計と比較可能である。mHealthデバイスを用いた身体活動の評価は,対象者の代表性やデータの継続性等に関する課題,プライバシーポリシーを踏まえた倫理的な配慮の必要性があるものの,個人の健康管理ツールとしての用途だけでなく,身体活動に関する疫学研究や臨床研究,さらには身体活動指標を利用した社会サービスなどの多様な場面での活用が期待される。

著者

樋口 隆志 井上 茂樹 川上 照彦 河村 顕治 横山 茂樹

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.383-389, 2016 (Released:2016-10-20)

参考文献数

29

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【目的】2 種類の異なる小胸筋ストレッチ方法の効果の違いを明らかにすることである。【方法】対象は高校野球部員34 名とした。測定項目は小胸筋長,安静時の肩甲骨位置,上肢挙上時の肩甲骨回旋角度とした。ストレッチ方法はdoorway stretch(以下,DW-stretch 法)とretraction30° stretch(以下,R30-stretch 法)とした。【結果】二元配置分散分析の結果,小胸筋長の指標であるRib4-CP および肩甲骨位置の指標であるAD-R において交互作用が認められた。また,2 つのストレッチ法でRib4-CP およびAD-R の変化量に有意差が認められた。【結論】小胸筋を伸張させるとされるDW-stretch 法とR30-stretch 法のうち,DWstretch 法は安静時の小胸筋長や肩甲骨の位置をより変化させる可能性が示唆された。

著者

足立 浩基 埴淵 知哉 永田 彰平 天笠 志保 井上 茂 中谷 友樹

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

pp.2018, (Released:2021-02-03)

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目的:本研究では,iPhoneのヘルスケアアプリのスクリーンショット画像から日常生活上の歩数を得る遡及的調査方法を開発した。インターネット調査を利用し,COVID-19の緊急事態宣言下での歩数変化を例として本調査方法の実用性の検討を本研究の目的とした。 方法:調査会社の登録モニター集団から日本全国に居住する20~69歳のiPhoneの日常的利用者1,200名を抽出し,過去3カ月間のスクリーンショット画像を回収した。画像解析により歩数を読み取るツールを開発し,2020年2月中旬から5月中旬までの平均歩数の推移のデータを取得した。固定効果モデルを用いて緊急事態宣言前後の歩数変化を地域別・性・年齢階級別に推定した。 結果:約79.9%の画像が歩数データの計測に利用可能であった。エラーの要因は操作ミスや画像の低解像度化であり,調査事前に対策し得るものであった。分析の結果,1日あたりの平均歩数が緊急事態宣言後に減少していると推定され,首都圏における先行研究と整合する結果を得た。さらに地域および性・年齢階級による違いを観察し,三大都市圏20代の男性は約2,712歩減,女性は約2,663歩減と最も顕著な減少を確認した。 結論:インターネット調査でスクリーンショット画像を回収し,画像から歩数を読み取る方法は,歩数から推測される身体活動の変化を遡及的かつ客観的に把握する有用な方法として期待される。

著者

行動医学コアカリキュラム作成ワーキンググループ 堤 明純 石川 善樹 乾 明夫 井上 茂 島津 明人 諏訪 茂樹 津田 彰 坪井 康次 中尾 睦宏 中山 健夫 端詰 勝敬 吉内 一浩

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.63-68, 2014 (Released:2014-11-20)

参考文献数

4

被引用文献数

3

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行動科学について、医学生が卒業時に求められるコンピテンシーを明らかにすることを目的として、デルファイ法による調査を行った。日本行動医学会教育研修委員会の下に設置されたワーキンググループで、行動科学(行動医学)に関して、医学生が卒業時までに身につけておきたいと思われる知識や技術(コンピテンシー項目)のリストアップを行い、日本行動医学会評議員111名に対して、2ラウンドのデルファイ様式のオンライン調査に参加を呼びかけた。電子メールによる呼びかけに対し26名が参加した。参加者のうち、17名は心理学、5名は臨床、2名は看護、5名は社会医学のバックグラウンドを有していた(一部重複あり)。8名は大学医学部での講義の受け持ちを持っており、教育歴は平均11年であった。2回の調査で「説明もしくは概説できる」と集約されたコンピテンシー項目は、ストレスとコーピング、動機付け、行動療法、認知行動療法、利用者-医療者関係、医療者関係、クオリティ オブ ライフ、ソーシャルサポート、セルフ・エフィカシー、刺激統制、リラクセーション法、アドヒアランス、服薬行動、傾聴技法および質問技法であった。「知っている必要あり」と集約されたコンピテンシー項目は、情報処理の自動化、ローカスオブコントロール、ティーチング、社会的認知、性行動、エンパワーメントであった。回答数は少ないものの、専門家からの意見として得られた今回の所見は、我が国の医学部における行動医学のカリキュラムを開発するにあたって参考になると考えられる。

著者

金森 悟 甲斐 裕子 川又 華代 楠本 真理 高宮 朋子 大谷 由美子 小田切 優子 福島 教照 井上 茂

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.297-305, 2015 (Released:2015-12-18)

参考文献数

13

被引用文献数

4 4

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目的:全国の企業を対象に,事業場の産業看護職の有無と健康づくり活動の実施との関連について,企業の規模や健康づくりの方針も考慮した上で明らかにすることを目的とした.方法:東京証券取引所の上場企業のうち,従業員数50名以上の3,266社を対象とした.郵送法による質問紙調査を行い,回答者には担当する事業場についての回答を求めた.目的変数を種類別健康づくり活動(栄養,運動,睡眠,メンタルヘルス,禁煙,飲酒,歯科)の実施,説明変数を産業看護職の有無,調整変数を業種,企業の従業員数,健康づくりの推進に関する会社方針の存在,産業医の有無としたロジスティック回帰分析を行った.結果:対象のうち415社から回収した(回収率12.7%).産業看護職がいる事業場は172社(41.4%)であった.健康づくり活動の実施は,メンタルヘルス295社(71.1%),禁煙133社(32.0%),運動99社(23.9%),栄養75社(18.1%),歯科49社(11.8%),睡眠39社(9.4%),飲酒26社(6.3%)の順で多かった.産業看護職がいない事業場を基準とした場合,産業看護職がいる事業場における健康づくり活動実施のオッズ比は,メンタルヘルス2.43(95%信頼区間: 1.32–4.48),禁煙3.70(2.14–6.38),運動4.98(2.65–9.35),栄養8.34(3.86–18.03),歯科4.25(1.87–9.62),飲酒8.96(2.24–35.92)で,睡眠を除きいずれも有意であった.従業員数が499名以下と500名以上の事業場で層化し,同様の解析を行った結果,いずれの事業場においても,禁煙,運動,栄養に関する健康づくり活動実施のオッズ比は有意に高かった.しかし,メンタルヘルスと歯科については,499名以下の事業場のみ実施のオッズ比が有意に高かった.結論:全国の上場企業の事業場において,企業の規模や健康づくりの方針を考慮した上でも,産業看護職がいる事業場はいない事業場と比較して栄養,運動,メンタルヘルス,禁煙,飲酒,歯科の健康づくり活動を実施していた.健康づくり活動の実施には,事業場の産業看護職の存在が関連していることが示唆された.

著者

天笠 志保 荒神 裕之 鎌田 真光 福岡 豊 井上 茂

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.20-143, (Released:2021-06-11)

参考文献数

71

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抄録 スマートフォンやウェアラブル端末などのモバイルヘルスデバイス(mHealthデバイス)の普及に伴い,医療・健康分野における情報通信技術の重要性が高まっている。本総説では,mHealthデバイスを用いた身体活動評価の現状を概観し,主要な研究成果の整理を通じて,mHealthデバイスを用いた身体活動研究の今後を展望する。mHealthデバイスの活用により,調査方法の主流であった質問紙を用いた主観的な評価とは異なり,客観的な身体活動の評価を大規模でリアルタイムに実施することが可能となっている。また,mHealthデバイスはデータを自動で収集し蓄積しているため,遡及的に多様な分析が可能である。とくにスマートフォンは利用者数が多く,大規模モニタリングや大規模介入に資する可能性が高い。一方,手首装着型のウェアラブルデバイス(リスト型デバイス)は,スマートフォンに比べると利用者数は少ないものの,より精度の高い睡眠などスマートフォンで取得困難なデータを含めた24時間の行動評価が可能となっている。このため,身体活動の総量のみならず,強度,継続時間,頻度,種類,時間帯など多様な観点を含む身体活動の質に着目したより精緻な分析が実現する。さらに,リスト型デバイスは,心拍数などの生体情報や位置情報を測定する機器が搭載されているものもあり,これらのデータをデバイスの加速度情報と組み合わせることで,身体活動のより具体的かつ詳細な評価が可能になると考えられる。主要なmHealthデバイスによる身体活動評価の妥当性は多くの研究によって確認されており,研究用に開発された歩数計や加速度計と比較可能である。mHealthデバイスを用いた身体活動の評価は,対象者の代表性やデータの継続性等に関する課題,プライバシーポリシーを踏まえた倫理的な配慮の必要性があるものの,個人の健康管理ツールとしての用途だけでなく,身体活動に関する疫学研究や臨床研究,さらには身体活動指標を利用した社会サービスなどの多様な場面での活用が期待される。

著者

井上 茂

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1957, pp.241-362, 1958-03-30 (Released:2009-02-12)

参考文献数

165

著者

武田 典子 種田 行男 井上 茂 宮地 元彦 Fiona Bull

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.113-135, 2019-09-30 (Released:2019-12-21)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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目的:全国の都道府県を対象として,身体活動促進を目的とした行動計画の策定とその実施状況を明らかにすること。方法:Bullらが開発した「健康増進のための身体活動に関する国の政策を監査するためのツール(Health-Enhancing Physical Activity Policy Audit Tool; HEPA PAT)」を改変し,地方自治体向けの新たな政策監査ツール(Local PAT; L-PAT)を作成した。内容は,「身体活動促進に関する行動計画の策定」,「行動計画の策定における部門・組織間の連携」,「実際に行われた事業や活動」など11項目とした。研究期間は2015年8月から2016年3月であった。対象は全国47都道府県の保健,スポーツ,教育,都市計画,交通,環境の6つの部門で,合計282(47都道府県×6部門)であった。結果:全対象282のうち202から回答が得られ,回答率は71.6%であった。保健部門とスポーツ部門は,行動計画の策定率(それぞれ100%,97.6%)および実施率(それぞれ93.6%,100%)が他の部門よりも高かった。環境整備に携わる都市計画部門と交通部門においても行動計画が策定されていたが(それぞれ55%,30%),実施率は低かった(それぞれ13.6%,22.2%)。保健,スポーツ,教育の部門間には連携が認められたが,その他の部門との連携は不十分だった。結論:都道府県レベルの身体活動促進に関する行動計画の策定・実施は,保健部門とスポーツ部門を中心に行われていた。都市計画部門や交通部門においても関連する計画がみられた。今後は策定や実施の具体的内容および活動の効果など質的な検討が求められる。

著者

中谷 友樹 矢野 桂司 井上 茂 花岡 和聖 伊藤 ゆり 田淵 貴大 埴淵 知哉

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究の目的は(1)日本社会を対象としたADI指標(地理的剥奪指標)の提案と、(2)小地域(近隣地区レベル≒町丁字スケール)におけるADIと健康指標との関連性を近隣環境要因の媒介に着目した評価、の2点である。ADIについては、貧困・剥奪に関連した国勢調査の小地域統計資料を利用して算出し、各種の健康指標との関連性を分析した。結果として、主観的健康感やがんの生存率など、各種の健康指標の悪化と地理的剥奪の高さとの関連性を報告し、その背景となる近隣環境との関係を考察した。これらを通して、健康の地理学における学際的研究の推進とともに、日本における小地域統計を利用した統計の高度利用について検討した。

著者

根本 裕太 菊賀 信雅 澤田 亨 松下 宗洋 丸藤 祐子 渡邊 夏海 橋本 有子 中田 由夫 福島 教照 井上 茂

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.431-441, 2022-10-01 (Released:2022-09-13)

参考文献数

35

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Approximately 40%–65% of new fitness club (FC) members cancel their membership within 6 months. To prevent such cancellations, it is essential to identify members at high risk of doing so. This study developed a model to predict the probability of discontinuing FC membership among new members. We conducted a cohort study and enrolled participants from 17 FCs in Japan. We asked 5,421 individuals who became members from March 29, 2015 to April 5, 2016 to participate in the study; 2,934 completed the baseline survey, which was conducted when the participants became FC members. We followed up the participants until September 30, 2016. We excluded 883 participants with missing values and 69 participants under aged 18 years; thus, our analysis covered 1,982 individuals. We conducted the random survival forest to develop the prediction model. The mean follow-up period was 296.3 (standard deviation, 127.3) days; 488 participants (24.6%) cancelled their membership during the follow-up. The prediction model comprised 8 predictors: age; month of joining FC; years of education; being under medical follow-up; reasons for joining FC (health improvement, relaxation); and perceived benefits from exercise (maintaining good body weight, recognition of one’s ability by other). The discrimination and calibration were acceptable (C statistic: 0.692, continuous ranked probability score: 0.134). Our findings suggest that the prediction model could assess the valid probability for early FC cancellation among new members; however, a validation study will be needed.

著者

金森 悟 甲斐 裕子 川又 華代 楠本 真理 高宮 朋子 大谷 由美子 小田切 優子 福島 教照 井上 茂

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.B15006, (Released:2015-08-12)

被引用文献数

5 4

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目的:全国の企業を対象に,事業場の産業看護職の有無と健康づくり活動の実施との関連について,企業の規模や健康づくりの方針も考慮した上で明らかにすることを目的とした.方法:東京証券取引所の上場企業のうち,従業員数50名以上の3,266社を対象とした.郵送法による質問紙調査を行い,回答者には担当する事業場についての回答を求めた.目的変数を種類別健康づくり活動(栄養,運動,睡眠,メンタルヘルス,禁煙,飲酒,歯科)の実施,説明変数を産業看護職の有無,調整変数を業種,企業の従業員数,健康づくりの推進に関する会社方針の存在,産業医の有無としたロジスティック回帰分析を行った.結果:対象のうち415社から回収した(回収率12.7%).産業看護職がいる事業場は172社(41.4%)であった.健康づくり活動の実施は,メンタルヘルス295社(71.1%),禁煙133社(32.0%),運動99社(23.9%),栄養75社(18.1%),歯科49社(11.8%),睡眠39社(9.4%),飲酒26社(6.3%)の順で多かった.産業看護職がいない事業場を基準とした場合,産業看護職がいる事業場における健康づくり活動実施のオッズ比は,メンタルヘルス2.43(95%信頼区間:1.32–4.48),禁煙3.70(2.14–6.38),運動4.98(2.65–9.35),栄養8.34(3.86–18.03),歯科4.25(1.87–9.62),飲酒8.96(2.24–35.92)で,睡眠を除きいずれも有意であった.従業員数が499名以下と500名以上の事業場で層化し,同様の解析を行った結果,いずれの事業場においても,禁煙,運動,栄養に関する健康づくり活動実施のオッズ比は有意に高かった.しかし,メンタルヘルスと歯科については,499名以下の事業場のみ実施のオッズ比が有意に高かった.結論:全国の上場企業の事業場において,企業の規模や健康づくりの方針を考慮した上でも,産業看護職がいる事業場はいない事業場と比較して栄養,運動,メンタルヘルス,禁煙,飲酒,歯科の健康づくり活動を実施していた.健康づくり活動の実施には,事業場の産業看護職の存在が関連していることが示唆された.

著者

石井 香織 井上 茂 大谷 由美子 小田切 優子 高宮 朋子 下光 輝一

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.507-516, 2009-10-01 (Released:2009-11-11)

参考文献数

19

被引用文献数

6 12

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Background: Perceived benefits and barriers to exercise are important correlates of exercise participation. Purpose: To develop a short version of the perceived benefits and barriers to exercise scale and to examine its validity and reliability. Methods: A population-based cross-sectional study of 865 participants (age: 20-69 years old, men: 46.5%) was conducted in four cities in Japan (Koganei, Tshukuba, Shizuoka, Kagoshima). Perceived benefits and barriers scale including five benefit subscales (physical benefit, psychological benefit, social benefit, weight management, self-improvement) with 10 items, five barrier subscales (discomfort, lack of motivation, lack of time, lack of social support, poor physical environment) with 10 items and stage of change for exercise behavior were assessed by self-administered questionnaire. Results: Confirmatory factor analyses to examine the construct validity revealed acceptable fit indices (benefit scale: GFI=.980, AGFI=.951, RMSEA=.058, AIC=151.669, barrier scale: GFI=.973, AGFI=.949, RMSEA=.060, AIC=166.084). Seven of ten subscales indicated significant linear associations with stage of change for exercise behavior, criterion-related validity was revealed. The reliability of the scale was found to be good as internal consistency and inter-rater reliability. Conclusion: The short version of the perceived benefits and barriers scale developed in this study demonstrated acceptable construct validity, criterion-related validity, internal consistency and inter-rater reliability.

著者

天笠 志保 松下 宗洋 田島 敬之 香村 恵介 中田 由夫 小熊 祐子 井上 茂 岡 浩一朗

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

pp.2102, (Released:2021-02-10)

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2020年11月に国際身体活動健康学会(International Society for Physical Activity and Health: ISPAH)は「身体活動を支える8つの投資(Eight Investments That Work for Physical Activity)」を出版した。これは,2010年に同学会が発表した「身体活動のトロント憲章」と2011年の「非感染性疾患予防:身体活動への有効な投資」のうち,後者を最新化するもので,世界保健機関(World Health Organization: WHO)の「身体活動に関する世界行動計画2018-2030」とともに身体活動促進のガイダンスとして有益である。身体活動の促進は人々の健康増進のみならず,より良い社会の実現,国連が定める「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals: SDGs)」の達成に資するとされている。その戦略としてはシステムズアプローチが重要であり,その考えに基づいて8つの領域にわたる対策を推奨している。8つとは,①「学校ぐるみ」のプログラム(whole-of-school programmes),②アクティブな移動・交通手段(active transport),③アクティブな都市デザイン(active urban design),④保健・医療(healthcare),⑤マスメディアを含む一般社会に向けた啓発(public education, including mass media),⑥みんなのためのスポーツとレクリエーション(sport and recreation for all),⑦職場(workplaces),⑧コミュニティ全体のプログラム(community-wide programmes)である。本稿ではその内容を概説するとともに,英語原本およびその日本語訳を要約し,紹介する。