著者

真下 弘征

出版者

京都教育大学

雑誌

京都教育大学環境教育研究年報 (ISSN:09193766)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.11-40, 2000-03-31

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日本の各地域は,戦後の地域開発政策や産業構造改革政策,大量生産・大量消費社会化政策,モータリゼーション等によって,環境破壊や地域社会の荒廃に陥ったところが多かった。しかし,多くの地域で,その破壊や荒廃をのりこえ新たな生活環境づくり,まちづくりに取り組み始めた。本稿は,生活環境づくりの課題について考察している。大量排出物の減量化・再利用化・ゴミゼロ化の課題から自然循環的社会づくりの要点をみることや,生態学的(エコロジカル)生活環境の再生・復元(エコロジカルまちづくり)の事例やその課題をみること,アメニティの概念の整理とその社会的側面・自然的側面の保障の課題,共生的な地域まちづくりの課題のほか,生活環境づくりとしての脱クルマ社会化,エネルギー問題・脱原発化などの課題にも触れている。これらの課題は今後の日本の重要な課題であるが,行政,市民各人,学校,企業がそれをどのくらい真剣に取り組むかで21世紀のありよう,グローバルにみれば地球環境のありようが違ってくる。

著者

真下 弘征 関口 絵美

出版者

宇都宮大学

雑誌

宇都宮大学教育学部教育実践総合センター紀要 (ISSN:13452495)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.403-413, 2004-04-01

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本稿は、現代日本という大量ごみ社会をどのように改革しごみゼロ化社会にしていくかということを教育課題として取り組む一作業である。まず第一に取り組むのは、RDFについてどのように究明し、教材化するかである。大量廃棄物生産社会の現状とその根本原因を見つめ、また、RDFの現状の考察を通して、真のゼロエミッション社会へと導く方策と、教育課題は何かを考察する。さしあたり、RDFの運営に関する諸問題の分析から、今後のゴミゼロ化社会のあり方を探る。RDF運営各プロセスには多くの矛盾と問題が存在するが、しかし、国民に幾多の誤解を与えている現状は看過できない。RDFの矛盾点、問題点のことは小・中・高・大学の教育にまだ殆ど取り入れられておらず、大量浪費・ごみ増量社会の温存教育は継続している。教育の面からの打開が必要である。