著者

荒幡 昌久 栗山 政人 米山 宏 南 真司

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.63-70, 2011 (Released:2011-03-03)

参考文献数

27

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目的:高齢者嚥下性肺炎は予後不良の疾患であり,在院日数を延長させる.本症は感染症としての肺炎治療のみでは十分でなく,咳反射や脳循環を改善する薬物治療,看護や介護,リハビリテーション,栄養管理が必要とされる.今回我々は,高齢者嚥下性肺炎に対し,多職種に対する教育および多職種によるチェックシートとカンファレンスを用いた包括的で個別的な介入を行い,その予後を改善できるか検討した.方法:2008年1月15日から4月15日に発症した75歳以上の嚥下性肺炎を対象に,診断直後からプロジェクトチームが介入し,チェックシートやカンファレンスで病態を整理し,多職種間で問題点を共有しながら個別化された対策を行った.肺炎転帰,在院日数,肺炎治癒後の予後について,2007年の同期間と比較し介入の効果を判定した.結果:試験期間中に45回の肺炎があり,41回(34例)を分析対象とした(介入群;87.5±5.7歳,男性15例,女性19例).前年の同期間に51回(46例)の分析対象となる嚥下性肺炎があった(対照群;87.5±6.4歳,男性24例,女性22例).介入群で7例,対照群で5例の再発があり,介入群では再介入により評価と対策を改めた.再発を含めた肺炎転帰では,介入群で死亡率の低下傾向を認めた(4.9% vs. 17.6%,P=0.061)が,在院日数には有意差はなかった(47.2±35.0日vs. 55.6±52.1日,P=0.454).肺炎治療後1年(再発例では最後の治療終了から1年)での無再発生存率は介入群で高かった(48.5% vs. 24.3%,P=0.040).結論:高齢者嚥下性肺炎に対する包括的介入は,肺炎治癒率や在院日数よりも,長期的予後である1年後無再発生存率を改善させた.