著者

ニナ ノコン 藤本 彰三

出版者

東京農業大学

雑誌

東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.112-120, 2006-03-09

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野菜は多くのフィリピン人にとって安価な栄養源であるだけでなく,少数の裕福な人々にとっては,健康的な生活を送るための重要な食物の一つである。この少数の裕福な人々が,フィリピンにおいてニッチマーケットである有機野菜産業を支えている。有機野菜の需要動向を検討するため,我々はマニラにおけるホテルやレストランなどの外食産業と一般消費者の有機野菜需要について,2002〜2003年に質問票及びインタビュー調査を実施した。調査対象はホテル・レストランが11軒,一般消費者が118人,スーパーが7軒,及び有機農産物を販売する4つの市場である。本研究の主な成果は,以下の通りである。(1)主要なホテルやレストランは有機野菜を購入しないが,一般消費者は購入する可能性が高い ; (2)有機農産物市場で売られる75種類の野菜のうち,ニンジンが総量の30%を占めた ; (3)中型サイズのニンジン,普通サイズのトマト,たまねぎ,中型サイズのジャガイモは,価格変動への弾力性が大きい。それは安定供給による価格低下が可能となれば,需要は増加する可能性があることを意味する ; (4)ガン患者やガン予防のために,ニンジンはセロリと一緒にジュースとして消費されることが多いと言われている点を,両者の交差価格弾力性の計測結果から明らかにした。

著者

寺野 梨香 藤本 彰三

出版者

東京農業大学

雑誌

東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.1-9, 2010-06-25

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1980年代後半,マレーシア経済は急激な発展を遂げた。諸外国が直接投資を行うことにより西海岸の工業団地に多国籍企業が進出したためである。製造業部門のGDPシェアは1980年の6.8%から増加し2005年には31.4%に達した。工業地帯は西海岸に集中しているため,現在,東海岸と西海岸には深刻な経済格差が存在している。本研究では州レベルで議論されてきた経済格差を世帯レベルで解明し,東西両海岸に位置している稲作農村の現状および経済格差を把握するための分析を行った。本研究の主な成果は3点挙げられる。(1)世帯レベルでの所得分布を検討した結果,西海岸のPTBB村の世帯所得は相対的に高く分布しており,東海岸に位置するHC村の農家は低所得層に分布していることが明らかになった。農業所得の貢献は限られており,農外所得が大きく貢献していることが明らかになった。(2)ジニ係数や対数標準偏差を用いて両村の所得格差について検討した結果,HC村内では個々の就業者所得および農家所得において大きな格差があることが分かった。(3)世帯所得の決定には,世帯内の就業者数,世帯主の年齢・性別・職業,および居住地が大きく影響することを明らかにした。