著者

浜元 信州 三河 賢治 青山 茂義

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム2012論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.55-62, 2012-12-06

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新潟大学では,平成 24 年 3 月に新しい教育用コンピュータシステムの運用を開始した.本システムは,授業等で利用する教育用パソコン,電子メールやウェブ等のネットワークサービス,認証システム等で構成され,大学の運営に欠かせないコンピュータシステムである.東日本大震災以後,コンピュータシステムに対して節電対策を強く求められるようになり,本システムも例外なく省エネルギー運用を強く意識したシステム構成となっている.本システムは,仮想化技術の導入によって,旧システムと比較して多数の物理サーバを削減し,仮想化技術を活用した省エネルギー運用により,単位時間あたり平均 1.6 kWhの電力消費量の削減を実現した.本報告は,新潟大学で成功したコンピュータシステムの省エネルギー運用について述べる.

著者

根本 貴弘 三島 和宏 石橋 みゆき 長島 和平 青山 茂義

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2022-IOT-58, no.12, pp.1-5, 2022-07-05

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東京農工大学では,近年の高度化するサイバー攻撃から学内情報資産を守るために,2021 年より全学的な多要素認証の導入に取り組んでいる.2022 年 5 月には,Microsoft365 のクラウドメールサービスを利用した「旧教職員向け電子メールシステム」の全アカウントに対する多要素認証の有効化を完了した.本システムでは,Microsoft が提供する多要素認証機能を使用しており,利用者が事前に各自で多要素認証の設定を行えるように,多要素認証設定マニュアルの作成や多要素認証設定講習会の実施,学内の会議体での説明や教職員向けのポータルサイト等で周知をしてきた.本稿では,「旧教職員向け電子メールシステム」における多要素認証導入における取り組みとして,導入に向けたこれら周知活動に加え,問い合わせ状況可視化ツールを用いた総合情報メディアセンターへの問い合わせ状況と多要素認証の設定状況についてまとめ,報告をする.

著者

三島 和宏 根本 貴弘 青山 茂義

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2022-IOT-58, no.10, pp.1-6, 2022-07-05

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東京農工大学(以降,本学)では,約 5 年ごとに教育系計算機システム(現:学術情報基盤システム)の更新を行っている.このシステムには,教育用計算機システムのほか,プリンティングシステム,図書館システム,さらには認証基盤システムまで含まれる幅広いものとなっている.本学の認証基盤として 2016 年更新のシステムでは認証サーバや ID 管理システムなどをプライベートクラウドでの運用に切り替えを行った.このシステムが 2021 年に更新を迎えるタイミングとなるのに合わせ,本学では新たな認証基盤のために従来のプライベートクラウドではあるがオンプレミスに類似されるシステムからクラウドでの認証・ID 管理基盤であるIDaaSへの移行を検討した.これに基づき,2021 年のシステム更新では,認証機能と ID 管理機能の一部として IDaaS を導入し,学内の人物情報源との統合と IDaaS でカバーできない ID 管理機能を持つ情報源システム(申請管理システム)と連携する形でシステムの運用を開始した.本システムでは,これまで本学で運用していなかったシングルサインオンや多要素認証なども運用を開始する.IDaaS と周辺システムの導入と初期段階での運用についてまとめ,これらについて報告する.

著者

青山 茂義 宮北 和之 三河 賢治

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, pp.56-63, 2019-11-28

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新潟大学では,2019 年 3 月に無線 LAN システムを含む,全学のネットワークシステム更新を行った.更新時の重要な課題の一つは,情報基盤センターの障害や被災時などにも,学内の他部署のネットワークを継続利用可能にすることであり,無線 LAN の基幹システムに対しても,外部データセンター利用による BCP(Business Continuity Planning)対策を行った.また,もう一つの重要な課題は,速やかなセキュリティインシデントレスポンスをいかに実現するかであった.これは,有線 LAN のセキュリティシステム(人的セキュリティ体制含)と統合することにより実現した.また,スマートフォン端末を始めとするネットワーク端末普及による利用者増や授業アンケート等での多人数利用を想定して,同時利用者数 5,000 人まで対応可能な無線 LAN システムを構築した.本論文では,大学のように,多くのユーザの同時利用が想定される環境においてデータセンターを利用した無線 LAN システムに関する考察と報告を行う.