著者

澁川 幸加

出版者

京都大学高等教育研究開発推進センター

雑誌

京都大学高等教育研究 = Kyoto University Researches in Higher Education (ISSN:13414836)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.25-36, 2020-12-01

---

本稿の目的は、コロナ禍以降の単位制度における遠隔授業をめぐる論点を整理し、その論点に一定の応答をすることである。具体的には、遠隔授業が大学設置基準に制度化された2000 年代初頭以降、新たに登場したブレンド型授業やハイフレックス型授業によって、遠隔授業と面接授業との区別が困難になっているという課題などを指摘した。これら課題への応答ではミネルヴァ大学を事例として取り上げ、コロナ禍以降の単位制度において、(1)授業形態を面接授業が導入される割合により分類し、かつ履修状況を一元管理するシステムを導入することで、現行の遠隔授業と面接授業の区別を継続使用する案、(2)現行の区別に「ブレンド型授業」など新たな区別を加える案、(3)現行の遠隔授業と面接授業という区別を廃止し、時間の同期性のみに基づく新たな区別を設定し、単位制度を運用する案を述べた。