著者

津村 敏雄

出版者

東洋学園大学

雑誌

東洋学園大学紀要 = Bulletin of Toyo Gakuen University (ISSN:09196110)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.142-163, 2020-02-28

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文部科学省は,平成25年度から全国の公立の小学校・中学校・高等学校(義務教育学校・中等教育学校を含む)を対象として「英語教育実施状況調査」を実施している。調査は毎年12月に行われて結果は翌年度の春に公表されている。平成30年度の主な調査項目は,小学校における英語担当者の現状,生徒(中学生・高校生)の英語力,生徒の英語による言語活動の状況,パフォーマンステストの実施状況,「CAN-DOリスト」による学習到達目標の設定等の状況,英語担当教師の英語使用状況,英語教師の英語力,ALT等及びICT 機器の活用状況,小学校と中学校の連携に関する状況となっているが,過年度の調査項目には,共通しているもの,加減されているもの,単発で行われているものがある。本稿では,ほぼ毎回共通している項目として,生徒(中学生・高校生)の英語力,英語教師の英語力,「CAN-DOリスト」による学習到達目標の設定等の状況,ALT等及びICT機器の活用状況を取り上げて,過去6年間の経年変化の考察を行った。その結果,大半の項目で全国平均においては概ね良好な傾向にあるものの,都道府県や政令指定都市の地方自治体によるばらつきがあることなど,今後さらに改善していく必要性があるということが明らかになった。