著者

三好 勝利 高橋 純 堀田 龍也 山西 潤一

出版者

富山大学人間発達科学部附属人間発達科学研究実践総合センター

雑誌

教育実践研究 : 富山大学人間発達科学研究実践総合センター紀要 (ISSN:18815227)

巻号頁・発行日

no.10, pp.83-89, 2015-12

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英国の新しい情報教育カリキュラムとテキストの特徴を明らかにするため,英国における新旧のカリキュラム,日英のカリキュラム,日英のテキストの記述の比較を行った。その結果,英国の新カリキュラムでは「応用する(52%)」,「理解する(48%)」に関する記述が多かった。新カリキュラムに対応して制作された英国のテキストは「記憶する(25%)」,「理解する(9%)」,「応用する(27%)」,「分析する(19%)」,「評価する(33%)」,「創造する(20%)」に関する記述がみられた。英国の旧カリキュラムは「評価する(41%)」に関する記述が最も多く,次いで「応用する(39%)」が多かった。日本のカリキュラムは「応用する(44%)」,「理解する(41%)」に関する記述が多かった。日本のテキストは「記憶する」に関する記述が97%と最も多かった。比較を通して,英国の新しい情報教育カリキュラムは,以前よりも「理解する」が多くみられるようになり,また「応用する」は以前と変わらず多くみられるという特徴,また日本と同様に「理解する」,「応用する」が多くみられるという特徴が明らかとなった。情報教育のテキストに関しても,英国は日本と比べると,「記憶する(97%)」のように突出した分類項目はなく,様々な分類項目に関わる記述が一定程度みられた。

著者

羽賀 祥太 石津 憲一郎

出版者

富山大学人間発達科学部附属人間発達科学研究実践総合センター

雑誌

教育実践研究 : 富山大学人間発達科学研究実践総合センター紀要 (ISSN:18815227)

巻号頁・発行日

no.8, pp.7-12, 2014-02

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近年,世界各地で多くの自然災害が起こっている。それは我が国においても同様であり,とりわけ2011年の東日本大震災などは記憶にあたらしい。このような災害で多くの人々が被害・犠牲となり,重大なストレスやトラウマにもなりうる状況においても,多くの人が心理的に立ち直り,現実に適応しようとしている。レジリエンスという概念は,この違いを説明し得る現象の一つである。 本研究の仮説とて,以下の3つをあげる。(1)レジリエンシーは精神的健康の変化にプラスに影響しているだろう。(2)ソーシャル・サポートは精神的健康の変化にプラスに影響しているだろう。(3)レジリエンシーとソーシャル・サポートは相互作用しているだろう。そしてその相互作用は精神的健康の変化にプラスに影響しているだろう。これらの仮説について検証していくこととする。

著者

高信 智加子 下田 芳幸 石津 憲一郎

出版者

富山大学人間発達科学部附属人間発達科学研究実践総合センター

雑誌

教育実践研究 : 富山大学人間発達科学研究実践総合センター紀要 (ISSN:18815227)

巻号頁・発行日

no.7, pp.21-26, 2013-01

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文部科学省の調査(2012)によると,平成22年度の中学生の不登校生徒数は97,428人であり,4年ぶりに10万人を下回ってはいたものの,依然として高い数値であると言わざるを得ない状況である。出現率は2.73%であり,37人に1人の割合である。これは,通常学級1つにつき1人存在するという計算になり,学校における不登校問題は現在でも大きな課題であるといえる。このような中,学校現場においては,1995年からスクールカウンセラーの配置がなれ,現在では全校配置となっている。さらに2008年からスクールソーシャルワーカーが設置されるようになり,それぞれについて様々な支援に関する報告がなされている(レビューとして有賀・鈴木・多賀谷,2010;井上,2008;井上・窪島,2008;若本・山下・下舞,2009)。しかし,このような現状の中で,中学校の教師自身が不登校状態の生徒や保護者に対してどのような支援を行っているのか,という点については,少数の事例を考察するタイプの研究は散見されるものの,実態を幅広く調査し分析したものは多くない。このような現状の中で教師の支援の実態を調査したものとして,例えば山本(2007)は小中高の教員を対象とした調査において,不登校状態を捉える尺度を作成して支援方法との組み合わせを検討し,自己主張ができない場合は学習指導・生活指導とともに家族支援が有効である,といった対応関係について考察している。また岸田(2012a)は小中学校の教員を対象に調査を行い,教師がうまくいったと認識している支援方法として,家庭との連携や心理面への支援が上位に来ることを報告している。ただしこれらの調査は,小中高といった様々な学校段階が含まれている。しかし,不登校は学校段階で出現率が異なっており(文部科学省,2012),また教科担任制といった制度の違いや発達段階の視点から考えても,各学校段階における不登校の状態像や教師に求められる支援方法は異なることが考えられる。以上のことから本研究では,不登校の出現が最も多い中学校の教師を対象とし,不登校生徒に対する教師の支援がどのように行われているかを調査し,効果のある支援のあり方について検討することを目的とする。