著者

岡崎 昭仁

出版者

一般社団法人国際P2M学会

雑誌

一般社団法人国際P2M学会誌

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.113-127, 2013-02-25

---

学生フォーミュ教育プログラム(1)は,学生達にものづくりの総合力を養うべく設立された米国発祥の教育プログラムである.フォーミュラ車両を開発し,コスト・事業プレゼン・設計審査に加えて,走りの総合性能を競う実践的なものであり,企業活動の実践そのものである.これまで,マシンの製作に関する技術面での報告例(2-4)はあるが,運営面にフォーカスした研究事例は少ない.筆者は,この活動をプログラムと捉えて,新たに立ち上げたチームにP2Mを適用して,3Sモデルを活用することで,大会初出場ながら全競技種目を完走させて自動車開発実践を通して実践知教育の場を創成することができた.このプログラム実践事例について報告する.

著者

新井 信昭 亀山 秀雄

出版者

一般社団法人国際P2M学会

雑誌

一般社団法人国際P2M学会誌

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.95-111, 2011-10-01

---

日本企業は、技術力がありながらビジネスで負けている。その要因の一つは、ビジネスモデルと知財マネジメントに対する配慮に欠けているからと考えられる。競争力のある知財マネジメントは、事業戦略、研究開発戦略、そして知的財産戦略が「三位一体」になって始めて実現する。しかし、この「三位一体」が思うように機能していない。その理由は、各戦略を担当する部門間のコミュニケーション不足にある、と論者は考えている。そこで、P2M理論を適用することによる「三位一体」経営を提唱する。

著者

永里 賢治 田辺 孝二

出版者

一般社団法人国際P2M学会

雑誌

一般社団法人国際P2M学会誌

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.155-166, 2011-10-01

---

2007年に欧州の新しい化学物質管理政策であるREACH規則がスタートした。REACH規則は「予防原則の導入」や「ステークホルダーの政策参加」といった新たな試みを政策手段に加えるだけでなく、「欧州の産業競争力向上」といった産業政策も織り込んだ新しいタイプの環境政策である。本稿では実例を紹介しながら、化学物質管理政策のあるべき姿を「全体像」や「仕組み作り」といった国際プロジェクト・プログラムマネジメント(P2M)の視点で考察する。

著者

中村 明

出版者

一般社団法人国際P2M学会

雑誌

一般社団法人国際P2M学会誌

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.63-78, 2012-02-25

---

2004年12月26日に発生したスマトラ沖地震は、インドネシア、スリランカ、タイなどの近隣国を始め、アフリカ沿岸国まで被害をもたらした。この地震の特徴は、未曾有の被害規模であることに加え、多数国に被害が及んだこと、多様な被害をもたらしたことなどにある。本地震に対し、日本は被災国に緊急復興支援を実施した。本論では、これらの支援のうち、最大の被害となったインドネシア国バンダアチェ市の復興とその他開発途上国での災害被害の特徴を取り上げ、その支援プロセス適正化のためのPM体系の役割について考察する。また、海外でのこれら復興支援の経験・教訓は、本年3月11日に発生した東日本大震災の復興プロセスにも多くの示唆を与えるものであり、その点についても併せて論じる。

著者

小松 昭英

出版者

一般社団法人国際P2M学会

雑誌

一般社団法人国際P2M学会誌

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.129-140, 2011-10-01

---

今や、地球社会は自然資源の枯渇、地球温暖化、自然環境の劣化などの諸問題に当面している。さらに、我国には経済力の相対的低下に加えて、巨大な自然災害にも見舞われ、広域にわたる地域社会の再建が焦眉の急となっている。一方、プロジェクトマネジメントの世界では、プラント建設プロジェクトや情報システム構築プロジェクトに比べて、社会システムを直接対象とする一般的枠組みについて十分に議論されてこなかった。そこで、企業、行政などのプロジェクトドメインに、あらたに企業、行政、住民を対象とする社会ドメインも加え、システムズ・アプローチによる、社会システムのスキームモデル構築について検討する。