著者

孫 宏傑

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学経営学論集 (ISSN:09184635)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.113-122, 2008-03

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MS Excelのチャートツールは教育やビジネスなどの分野で多用されている。しかし,チャートツールの正確性についてはあまり検証されていない。チャートツールの出力は図であるから,目視によるチェック以外の検証法は少ないが,検証が不十分なツールの利用は非常に危ういと考えられる。本稿はチャートツールの一部,"近似曲線の追加"オプションに限定してその振るまいの正確さを検討する。"近似曲線の追加"機能の異常な振るまいがMSのサポートKB211967[4],KB829249[5],Aoki[1]で公開されたが,稀なケースかあるいは一般的な問題かについては言及していない。本稿ではこれについて,処理アルゴリズムと描画エンジンの2方面から検討する。結論として,"近似曲線の追加"機能はアルゴリズムに問題があり,少し大きいデータ(あるいは数の多いデータ)を適用すると異常な結果を得ることが多い。また,描画エンジンは正確に数式のデータを近似曲線に変換している場合もあれば,まったくできない場合も存在する。加えて,"近似曲線の追加"を利用するとき,Excelの設計上の原因でまったく意味のない数式とR^2値が出力されることがあるので,注意が必要である。なお,本稿でWindows版のExcel2000,Excel2003とExcel2007を対象とする。

著者

伊藤 重行

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学経営学論集 (ISSN:09184635)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.39-54, 2008-03

著者

安 熙卓

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学経営学論集 (ISSN:09184635)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.15-30, 2004-03-18

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近年, 日本ではパートタイム・アルバイトや派遣労働者を中心とした非正規労働者の増加が著しい。その背景には國際競争の激化, サービス経済化が進展する中で, 需要側と供給側のニーズによるものが大きい。すなわち, 人件費削減や景気変動に応じて雇用量を調整していこうという企業側のニーズと労働者の就業意識, 転職意識の変化など働く側のニーズの一致を挙げることができる。また, 最近においては, 非正規労働者の仕事の内容と質が正規労働者と変わらない非正規労働者の基幹化現象も現れている。それにもかかわらず, 非正規労働という雇用形態のため正規労働者に比べ, 賃金水準が低いなどさまざまな問題が提起されている。本稿では, 非正規労働者の増加要因と非正規労働者, とりわけパートタイム労働者と派遣労働者の実態を最近の調査データを用いて究明した。

著者

伊藤 重行

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学経営学論集 (ISSN:09184635)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.1-16, 2008-07

著者

Keeley Timothy Dean

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学経営学論集 (ISSN:09184635)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.77-89, 2006-11

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Perhaps the greatest challenge that Japanese companies face in their expansion abroad is how to deal with the cross-cultural environment of the foreign subsidiary. As the number of Japanese foreign subsidiaries increase, it is becoming increasingly important for Japanese organizations to effectively utilize the talents of non-Japanese employees. This paper uses original data to demonstrate that Japanese organizations experience great difficulties in integrating host country nationals (HCN) into the management process of their foreign subsidiaries. Quantitative and qualitative data was gathered from Japanese subsidiaries in Australia, Malaysia, Singapore and Thailand. A model, developed from statistical analysis of the quantitative data gathered, illustrates that difficulties experienced in communication and dealing with cultural differences lead to international human resource policies that impede the integration of HCN managers. This paper discusses the particular attitudes and cultural traits of Japanese individuals, organizations and society that appear to be inhibiting effective cross-cultural human resource management. The consequences of the lack of HCN integration are examined and remedies are suggested.