著者
ベイリー ポーラ アンマリー AnneMarie Bailey Paula
出版者
創価大学大学院
雑誌
創価大学大学院紀要 = The bulletin of the Graduate School, Soka University (ISSN:03883035)
巻号頁・発行日
no.42, pp.403-420, 2021-03

Carefully selected stories can motivate and engage students in the language classroom.Additionally, in the context of Japan where students entering university are unfamiliar with language learning strategies, the integration of strategy instruction within a course could lead to huge learning advancement for students (Tanahashi, 2009). Comprising six story-based units of learning, the proposed course is designed to develop the English Communication skills of upper beginner / lower intermediate level university students. Students will engage in activities geared towards developing their understanding of basic story elements, developing their ability to tell a fictional narrative and a personal narrative, developing language skills, developing their ability to participate in discussion using different discussion skills, and enhancing their interest in extensive reading. Moreover, students will be introduced to six different language learning strategies with the aim of enabling them to develop learner autonomy, integrating self-regulation into their language learning process.
著者
蘇 匯文 So Kanbun
出版者
創価大学大学院
雑誌
創価大学大学院紀要 = The bulletin of the Graduate School, Soka University (ISSN:03883035)
巻号頁・発行日
no.42, pp.379-401, 2021-03

日本人は、日常生活で耳にした音や目にした物の様態などについて述べる際、「犬がワンワン吠えている」といったオノマトペを使用する。従来では、オノマトペは日本語教育において中国人日本語学習者にとって学習の必要の有無、もしくはどうしたら学習できるようになるかのような研究が多かったが、本研究では、指導者に日本語オノマトペ教育のヒントを与えることを目指し、オノマトペを再認識した上で、日本語教育への導入のあり方について考察することを目的とする。本論では、先行研究の不足しているところをふまえ、日本語のオノマトペの使用実態を教育面と日常生活面に分け、具体的な実例を挙げながら分析し、既存の調査研究に基づいて新たな使用実態調査を行う。さらに、中国語母語話者に対する日本語のオノマトペ教育の現状に基づいて習得困難の原因を明らかにし、中国人の日本語教師にアンケート調査を行い、日本語教育への導入のあり方について考察する。
著者
四元 秀伸 Hidenobu Yotsumoto
出版者
創価大学大学院
雑誌
創価大学大学院紀要 = The bulletin of the Graduate School, Soka University (ISSN:03883035)
巻号頁・発行日
no.43, pp.15-32, 2022-03

少数に支配された法人では「利益を内部に留保して、法人税率よりも高い所得税の段階税率の適用を回避する」1ことが可能となる。そこで法第67 条の留保金課税制度では、少数に支配された一定の法人を対象に、その法人の一定額を超える留保額に課税することで不当な内部留保に対処している。 現在はその対象を一定規模の同族会社に限定し、留保控除額を超える部分にのみ課税される。しかし、本来、内部留保の性質は法人ごとに様々であり、その不当性を客観的基準により一律に判断することは難しい。つまり、同族会社のような少数に支配された法人だけが不当留保を行いうるのか、また、内部留保の不当性を留保控除額という一律の基準で判断できるのかどうか、という疑問が生じる。 本稿では、本制度の目的及び各基準の設定根拠を改めて整理し、現行基準と照らし合わせることでその妥当性に対する一考察を行った。
著者
李 東珉 Min Lee Dong
出版者
創価大学大学院
雑誌
創価大学大学院紀要 = The bulletin of the Graduate School, Soka University (ISSN:03883035)
巻号頁・発行日
no.42, pp.15-30, 2021-03

国際開発協力とは、先進国と開発途上国の間だけではなく、開発途上国内に存在する開発及び貧富の格差を減らし、開発途上国の貧困問題の解決を通じて人間の基本権を守ろうとする国際社会の努力と行動を意味する。そのため、国際開発協力の一つである開発援助の重要性は高い。先進国の援助は当時の韓国経済の復興にとって大きな支えとなり、その結果として韓国は2000年にDAC援助受入国リストから卒業できた。2010年には国際開発委員会(DAC)の24番目加盟国となり、G20ソウルサミット(2010)と釜山で主催された世界開発援助総会(2011)を通し、効率的な援助及び開発効力に向けて主体的な役割を果たしている。さらに2020年は韓国がDAC加盟国になってから10周年を迎える年であるため、「開発効果」を改めて考える重要な起点として認識し、国際開発協力において積極的に提議していくリーダーになる必要がある。