著者
古川 顕 Akira Furukawa
出版者
甲南大学経済学会
雑誌
甲南経済学論集 (ISSN:04524187)
巻号頁・発行日
vol.60, no.1, pp.45-82, 2019-09

19世紀前半のイギリスにおける通貨学派と銀行学派の論争, いわゆる「通貨論争」は, 貨幣・信用理論史における最大の論争の一つである。通貨学派(ないし通貨主義) は, 通貨の増加は, 他の事情が一定であれば, 物価の上昇をもたらし, その減少は物価の下落をもたらすという伝統的な貨幣数量説に立脚する。これに対して銀行学派(あるいは銀行主義) は, 通貨学派の見解とは逆に, 物価の騰貴あるいは下落が貨幣数量に影響を及ぼすとみなし,実証的な歴史研究に基づくものであると主張する。この銀行学派の主張を代表するのがトーマス・トゥーク(Thomas Tooke) である。トゥークによれば, 物価の騰落は, 銀行券の流通高の変化に先行し, 銀行券流通高は「物価の騰落」ないし「取引の必要」によって決定される。トゥークは, 母国イギリスを対象とする精緻な実証分析によってこの推論を裏付けるのである。
著者
古川 顕
出版者
甲南大学経済学会
雑誌
甲南経済学論集 (ISSN:04524187)
巻号頁・発行日
vol.52, no.1, pp.29-57, 2012-01
著者
永廣 顕
出版者
甲南大学
雑誌
甲南経済学論集 (ISSN:04524187)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.1-27, 2013-02