著者

笠岡 誠一 中島 滋

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.13-15, 2000-12-01

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我が国において、干物は保存性の高い食品として古くから利用されてきた。また近年では、その独特のうま味とテクスチャーから、日常食品としても好まれている。このうま味の一因として、乾燥工程における水分量の減少により、魚肉中の呈味成分が濃縮されることがあげられる。また呈味成分の中で遊離アミノ酸および核酸は、タンパク質および核酸分解酵素の働きにより分解生成物が生成されれば、濃縮される以上に濃度が高くなることが考えられた。分解酵素の作用に関する研究は、酵素活性が強いことが知られている貝類に関する報告と、白色筋のミンチのみを原料とした著者らの報告以外はほとんど行われていない。本研究は、日常的に食する干物の呈味性を、分解酵素の作用により高めることを目的としている。今回は、アジ干物製造工程における水分量変化と遊離アミノ酸量変化を測定し、タンパク質分解酵素の働きを検討した。また、製造工程における脂質量変化と呈味との関連についても検討した。

著者

大塚 明子

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.41-56, 2002-01-01

著者

増田 廣實

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies

巻号頁・発行日

vol.24, pp.18-32, 1980-12-01

著者

奥平 志づ江

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.28-42, 1984-12-01

著者

北村 光雄

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

no.30, pp.57-63, 1986-12-01

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ニンニクおよびラッキョウはユリ科に属するネギ類で,地下に肥厚したリン(鱗)茎があり,普通リン茎をたべるが,幼葉も利用されることがある。ニンニクには葉茎全体に強い臭気がある。ニンニクは新鮮物中水分60.3%,糖質28.7%,たんぱく質8.4%,脂質0.1%である。糖質の大部分はイヌリンに似た水溶性フラクタンの一種(スコロドース)である。ニンニクの臭気と辛味はおもに硫化アリル類で,生ニンニクには配糖体として含まれる。生ニンニク汁液にはこれを分解する酵素があって,これによる分解で辛味と臭気を生じる。また硫化アリルは強い殺菌作用をもつといわれている。ニンニク中のアリイン(S-アリルシステインスルホキシド)はニンニクをすりつぶすと酵素(アリイナーゼ)によってアリシンになり,これにビタミンB1が結合するとアリチアミンになる。これはB1と同等の生理作用をもち,しかも吸収性,持続性が著しくよいといわれている。ラッキョウは新鮮物中水分86.2%,糖質12.6%,たんぱく質0.6%,脂質0.1%である。糖質の大部分はスコロドースである。 著者は生のニンニクおよびラッキョウからクロロホルム・メタノール混液で脂質を抽出し,その脂質成分について調査したので報告する。

著者

飯野 守

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

no.42, pp.1-9, 1998-12-01

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1982年3月に山形県の最上郡金山町で初めて公文書公開条例が制定されて以降、地方公共団体に次々に情報公開を制度化する条例が制定された。そして、1998年6月には、愛媛県でも県情報公開条例が制定され、すべての都道府県が情報公開条例を持つに至った。 一方、1996年12月には、国レベルでも情報公開法要綱案(最終報告)が公表され、さらに、1998年3月には、この要綱案の内容にほぼ沿った「行政機関の保有する情報の公開に関する法律案」(以下、情報公開法案とする)が政府の手により国会に上程された。同法案は第142国会では惜しくも継続審議になったものの、後の小渕新首相の所信表明演説でも取り上げられており、成立の可能性は十分である。この法案が実際に成立すれば、日本の法制度および行政の歴史上画期的なこととなる。 けれども、多くのメディアや研究者が注目したように、同法案は、その目的規定中に「知る権利」を明記するものとはならなかった。このことは法案の法的効果を考える上でどのような意味を持つのだろうか。このことを検討する文献はすでに多数に及ぶが、情報公開はかねてより関心を持ち続けてきたテーマであるので、この機会に私見をまとめておくこととしたい。 以下、第2章では、情報公開制度と政府が提出した情報公開法案について概観したうえで、第3章で、情報公開制度と「知る権利」との関係を検討することとする。

著者

福代 昭二

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.7-20, 1989-12-01

著者

国松 夏紀

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.15-22, 1990-12-01

著者

田川 邦子

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.1-13, 1997-12-01