著者

阪本 一郎

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.17-27, 1976-12

著者

阪本 一郎

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要

巻号頁・発行日

vol.20, pp.17-27, 1976-12 (Released:2012-01-18)

著者

中村 克明

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.113-124, 1993-12

著者

川崎 衿子

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.51-61, 2003-01

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西洋社会の影響を受けたリゾートがわが国に成立していく過程は、鉄道を主軸とした交通網の発達に大きな影響を受けている。1872(明治5)年の東海道線の営業開始に始まり、1887(明治20)年には横浜・国府津間が開通、やがて1889(明治22)東京・神戸間が全通し、並行して他の交通機関の整備が進むと、それまで都市近郊にとどまっていた別荘地は鉄道沿線の各地に拡大した。避暑避寒や温泉保養、海浜保養を目的に外国人、政府高官などの上層階級、文人らの知識階級が集まる別荘地が多数出現し、それに伴いリゾート生活の規範がつくられていった。それらの発展史および別荘地類型、社会的背景については安島、十代田らによる研究が詳しい。 1898(明治31)年6月に茅ヶ崎駅が開設された。開設前々年の1896(明治29)年には、外科医・須田経哲が茅ヶ崎駅近くに別荘を建て、さらに続いて歌舞伎俳優の市川団十郎が小和田地区(現在平和町)に壮大な別荘を建設した。駅完成後は、宮内省、内務省などの高級官僚、政治家、軍人、学者などが現在の中海岸、東海岸方面に別荘を構えるようになった。以後明治末には既に200棟を越す別荘があったといわれる。 一方、後に戦前の最盛期には東洋一の設備をもつまでに発展した結核専門病院・南湖院が駅開設の翌年に開院した。南湖院の経営は都会の上層階級の患者を優待したことから、南湖周辺には、いわゆる文化人、富裕人が集まった。そしてこの存在は茅ヶ崎を単なる別荘地としてだけではなく療養地としての性格を広く印象づけることにもなった。 これらの動向は、人ロ6000人余であった旧来の農漁村・茅ヶ崎の社会経済に多様な変化をもたらした。その後も関東大震災、第二次世界大戦の影響を受け、茅ヶ崎の別荘の様相は著しい変貌を遂げていく。 本研究では茅ヶ崎の別荘地の開発過程とその特性を明らかにしつつ、明治・大正・昭和・平成にいたるまでの別荘の歴史的変遷を事例的に捉え考察を試みた。

著者

笠岡 誠一 中島 滋

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.13-15, 2000-12-01

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我が国において、干物は保存性の高い食品として古くから利用されてきた。また近年では、その独特のうま味とテクスチャーから、日常食品としても好まれている。このうま味の一因として、乾燥工程における水分量の減少により、魚肉中の呈味成分が濃縮されることがあげられる。また呈味成分の中で遊離アミノ酸および核酸は、タンパク質および核酸分解酵素の働きにより分解生成物が生成されれば、濃縮される以上に濃度が高くなることが考えられた。分解酵素の作用に関する研究は、酵素活性が強いことが知られている貝類に関する報告と、白色筋のミンチのみを原料とした著者らの報告以外はほとんど行われていない。本研究は、日常的に食する干物の呈味性を、分解酵素の作用により高めることを目的としている。今回は、アジ干物製造工程における水分量変化と遊離アミノ酸量変化を測定し、タンパク質分解酵素の働きを検討した。また、製造工程における脂質量変化と呈味との関連についても検討した。

著者

大塚 明子

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.41-56, 2002-01-01

著者

飯野 守

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.1-9, 1998-12

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1982年3月に山形県の最上郡金山町で初めて公文書公開条例が制定されて以降、地方公共団体に次々に情報公開を制度化する条例が制定された。そして、1998年6月には、愛媛県でも県情報公開条例が制定され、すべての都道府県が情報公開条例を持つに至った。 一方、1996年12月には、国レベルでも情報公開法要綱案(最終報告)が公表され、さらに、1998年3月には、この要綱案の内容にほぼ沿った「行政機関の保有する情報の公開に関する法律案」(以下、情報公開法案とする)が政府の手により国会に上程された。同法案は第142国会では惜しくも継続審議になったものの、後の小渕新首相の所信表明演説でも取り上げられており、成立の可能性は十分である。この法案が実際に成立すれば、日本の法制度および行政の歴史上画期的なこととなる。 けれども、多くのメディアや研究者が注目したように、同法案は、その目的規定中に「知る権利」を明記するものとはならなかった。このことは法案の法的効果を考える上でどのような意味を持つのだろうか。このことを検討する文献はすでに多数に及ぶが、情報公開はかねてより関心を持ち続けてきたテーマであるので、この機会に私見をまとめておくこととしたい。 以下、第2章では、情報公開制度と政府が提出した情報公開法案について概観したうえで、第3章で、情報公開制度と「知る権利」との関係を検討することとする。

著者

大塚 明子

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.41-56, 2002-01

著者

菅原 春雄

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.64-76, 1978-12

著者

増田 廣實

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies

巻号頁・発行日

vol.24, pp.18-32, 1980-12-01

著者

奥平 志づ江

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.28-42, 1984-12-01

著者

北村 光雄

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

no.30, pp.57-63, 1986-12-01

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ニンニクおよびラッキョウはユリ科に属するネギ類で,地下に肥厚したリン(鱗)茎があり,普通リン茎をたべるが,幼葉も利用されることがある。ニンニクには葉茎全体に強い臭気がある。ニンニクは新鮮物中水分60.3%,糖質28.7%,たんぱく質8.4%,脂質0.1%である。糖質の大部分はイヌリンに似た水溶性フラクタンの一種(スコロドース)である。ニンニクの臭気と辛味はおもに硫化アリル類で,生ニンニクには配糖体として含まれる。生ニンニク汁液にはこれを分解する酵素があって,これによる分解で辛味と臭気を生じる。また硫化アリルは強い殺菌作用をもつといわれている。ニンニク中のアリイン(S-アリルシステインスルホキシド)はニンニクをすりつぶすと酵素(アリイナーゼ)によってアリシンになり,これにビタミンB1が結合するとアリチアミンになる。これはB1と同等の生理作用をもち,しかも吸収性,持続性が著しくよいといわれている。ラッキョウは新鮮物中水分86.2%,糖質12.6%,たんぱく質0.6%,脂質0.1%である。糖質の大部分はスコロドースである。 著者は生のニンニクおよびラッキョウからクロロホルム・メタノール混液で脂質を抽出し,その脂質成分について調査したので報告する。

著者

飯野 守

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

no.42, pp.1-9, 1998-12-01

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1982年3月に山形県の最上郡金山町で初めて公文書公開条例が制定されて以降、地方公共団体に次々に情報公開を制度化する条例が制定された。そして、1998年6月には、愛媛県でも県情報公開条例が制定され、すべての都道府県が情報公開条例を持つに至った。 一方、1996年12月には、国レベルでも情報公開法要綱案(最終報告)が公表され、さらに、1998年3月には、この要綱案の内容にほぼ沿った「行政機関の保有する情報の公開に関する法律案」(以下、情報公開法案とする)が政府の手により国会に上程された。同法案は第142国会では惜しくも継続審議になったものの、後の小渕新首相の所信表明演説でも取り上げられており、成立の可能性は十分である。この法案が実際に成立すれば、日本の法制度および行政の歴史上画期的なこととなる。 けれども、多くのメディアや研究者が注目したように、同法案は、その目的規定中に「知る権利」を明記するものとはならなかった。このことは法案の法的効果を考える上でどのような意味を持つのだろうか。このことを検討する文献はすでに多数に及ぶが、情報公開はかねてより関心を持ち続けてきたテーマであるので、この機会に私見をまとめておくこととしたい。 以下、第2章では、情報公開制度と政府が提出した情報公開法案について概観したうえで、第3章で、情報公開制度と「知る権利」との関係を検討することとする。

著者

福代 昭二

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.7-20, 1989-12

著者

福代 昭二

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.7-20, 1989-12-01

著者

国松 夏紀

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.15-22, 1990-12-01

著者

田川 邦子

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 = Annual Reports of Studies (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.1-13, 1997-12-01

著者

田川 邦子

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.1-13, 1997-12

著者

中山 千代

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.1-12, 1977-12

著者

実川 恵子

出版者

文教大学女子短期大学部

雑誌

研究紀要 (ISSN:03855309)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.15-22, 1998-12