著者

佐竹 昭介

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.319-328, 2018-07-25 (Released:2018-08-18)

参考文献数

29

被引用文献数

4 10

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基本チェックリストは,近い将来介護が必要となる危険の高い高齢者(二次予防事業対象者)を抽出するスクリーニング法として開発され,2006年の介護保険制度改正の際に,介護予防把握事業の一部として導入された.基本チェックリストは,「はい」または「いいえ」で回答する自記式質問票であり,日常生活関連動作,運動器,低栄養状態,口腔機能,閉じこもり,認知機能,抑うつ気分,の7領域25個の質問群からなっている.この各領域において,二次予防事業対象者または留意すべき対象者の選定基準が決められており,地域在住高齢者を対象とした疫学調査において妥当性が検証されている.選定基準の中で,「うつを除く20項目中10項目以上に該当する場合」に自立機能を失う危険性が最も高く,多面的な評価の重要性が示唆されている.基本チェックリストに含まれる各領域は,近年注目されている「フレイル」の要素としても重要なものである.これらの要素をすべて含む基本チェックリスト総合点は,他のフレイル評価法と有意な相関性を示す.また,総合点に基づくフレイル状態の評価は,予後予測の点でも有用性が認められ,フレイル評価法として妥当性があると考えられる.総合点による評価と各領域別の評価を組み合わせることで,フレイル状態の把握のみならず,介入すべき対象領域の特定にも利用できる.基本チェックリストは,介護予防事業の変遷とともに,その存在意義や役割が変化しているが,決して有効性がなかったわけではない.むしろ,国内外のフレイルに関するガイドラインでも,妥当性のあるフレイル評価法として挙げられている.介護予防事業における変遷は,より有効な活用を模索する過程として捉え,健康長寿社会の構築に向けたフレイル予防のために,高齢者を取り巻くさまざまな場面で基本チェックリストが活用されることが望まれる.