著者

辻村 千尋

出版者

地域生活学研究会

雑誌

地域生活学研究 (ISSN:21869022)

巻号頁・発行日

vol.07, pp.150-154, 2016 (Released:2018-05-01)

参考文献数

5

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自然保護の観点で、太陽光発電などの再生可能なエネルギー開発がもたらす自然破壊・生物多様性への悪影響について、その本質がどこにあるのかを考察した。その結果、再生可能エネルギーとはいえ、その地域の歴史を反映した、その地域で培われてきた自然・文化景観を破壊している原因は、開発を前提とした環境影響評価の制度しかないこと、国土デザインや土地利用計画立案段階での自然への影響評価をする制度・仕組みがないことであることを指摘した。つまり自然や文化の状況ではなく、人間のみの都合で土地利用のゾーニングが行われており、そのことが地域での軋轢につながっている。この解決のためには、将来の省エネルギー社会と、生物多様性保全を充分に考慮した上での計画立案段階のアセスメント(戦略アセスメント)を実施し、生物多様性保全を損なわずに、どのような方法で、再生可能な自然エネルギーを供給するかの国土デザインを、国民の声を充分に取り入れて作ることが、最も重要である。