著者

田中 茜

出版者

東北社会学会

雑誌

社会学年報 (ISSN:02873133)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.69-80, 2021-09-30 (Released:2023-02-24)

参考文献数

24

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1990年代後半以降,女性の労働市場への参入が進んでいる一方で,男性の家事育児分担は低水準のままである.このように伝統的な性別役割が残存し夫婦間での分担が十分に行われていない状況下では,個人の働き方は本人だけでなく配偶者の働き方や家事分担などの影響を受けると想定される.本研究では男女間の不平等状態のメカニズムを解明するために,出産前後における夫婦それぞれの就業行動の変化とそれに対する配偶者の影響を検討する.とくに夫婦間の相互影響が既存の子ども数によって違いが見られるか否かを確認するために,第1子出産群と第2子以上出産群の2群に分けて検討を行った. 「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」(JLPS)のパネルデータを使用し,夫婦の出産前後の労働時間が相互に影響し合うことを想定した分析を行った.結果は第2子以上出産群においてのみ,出産1年前の夫の労働時間が出産1年後の妻の労働時間に対して負の影響を持つことが示された.その一方で,出産1年後の夫の労働時間に対する妻の影響は確認されなかった.この結果は夫婦間の役割分担がジェンダー伝統主義であることを表しており,男性の働き方改革が必要であることを示唆している.