著者
植田 今日子
出版者
The Tohoku Sociological Society
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.43-60, 2013

いまだ大災害の渦中にあって,それまで暮らしていた地域社会を離れることを要請された人びとが,頑なといっていいほどに祭礼を執り行おうとするのはなぜだろうか.本稿はとくにもはや生計を支えない,祭礼だけのために飼われていた馬や牛を救出してまで催行されたふたつの祭礼,東日本大震災後の「相馬野馬追」と中越地震後の山古志の「牛の角突き」に注目し,後者の事例からそれらの敢行がどのような意味を持つ実践であったのかを明らかにするものである.とくに本稿の関心は儀礼的実践が災害そのものをどのように左右し,被災者自身の生活をどう形づくっていけるのか,という点にある.<br> 慣れ親しんだ地を去った人びとは,震災直後から明日,来週,来月,来年といったい自分たちがどのような生活をしているのか予測のつかない,過去から未来に向かって線状に流れる「直線的な時間」のなかに投げ込まれる.しかし本論でとりあげた祭礼「牛の角突き」の遂行は,人びとがふたたびらせん状に流れていく「回帰的な時間」をとり戻すことに大きく寄与していた.毎年同じ季節に繰り返される祭礼自体がいわばハレのルーティンだが,その催行のために付随的に紡ぎだされていく家畜の世話や牛舎の確保,闘牛場の設置といった仕事は,日常に発生するケのルーティンでもあった.そして一度催行された祭礼は「来年の今頃」,「来月の角突き」といった「回帰的な時間」をつくりだすための定点をもたらす.<br> このような事例が伝えるのは,地震直後に当然のように思わず牛のところへ走ってしまう,あるいは馬のもとへ走ってしまう,船のもとへ走ってしまう人びとの社会に備わる地域固有の多彩さをそなえた災害からの回復像である.牛や馬や船のもとへ走ってしまうことを否定するのではなく,その延長上にこそ決して一律ではない防災や復興が構想される必要がある.
著者
牛渡 亮
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.73-83, 2013-07-19 (Released:2014-08-31)
参考文献数
19

本稿の課題は,スチュアート・ホールによって1970年代に展開されたモラル・パニック論の内容を詳らかにするとともに,このモラル・パニック論と1980年代以降に展開される彼の新自由主義論との結びつきを明らかにすることにある.ホールによれば,モラル・パニックとは,戦後合意に基づく福祉国家の危機が進展するなかで人々が感じていた社会不安や恐怖感の原因を,社会体制の危機そのものではなくある逸脱的集団に転嫁し,当該集団を取り締まることで一時的な安定を得ようとする現象である.本稿では,このモラル・パニックを通じて高まった警察力の強化に対する能動的同意を背景に,それまでの合意に基づく社会からより強制に基づく社会への転換が起こり,そのことがサッチャリズム台頭の基礎となったことを示した.したがって,本稿での作業は,ホールが「新自由主義革命」と呼ぶ長期的プロジェクトの端緒を理解するための試みであると同時に,オルタナティヴの不在により今日ますます勢いを増す新自由主義を理解するための試みでもある.
著者
笹島 秀晃
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.79-89, 2012-07-14 (Released:2014-03-26)
参考文献数
25
被引用文献数
1

創造都市とは,チャールズ・ランドリー,リチャード・フロリダらによって1990年代以降提唱されてきた,文化芸術を都市経営の中心に位置づけた都市ヴィジョンである.近年,世界各国の自治体では,創造都市のもたらす利益の可能性が信奉され,様々な施策が展開されてきた.他方で,2000年以降,デヴィッド・ハーヴェイの企業家主義的都市論に依拠しつつ,新自由主義の進展と共振する創造都市の問題が指摘されてきた.本稿では,創造都市に対する批判的先行研究を踏襲しつつ,創造都市の誕生をめぐるグローバルな政治経済的プロセスを明らかにすることを目指す.
著者
鶴田 幸恵
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.46, pp.17-31, 2017-12-26 (Released:2019-01-28)
参考文献数
16

この論文の目的は「トランスジェンダー」概念と「性同一性障害(GID)」概念の関係について,トランスジェンダーとして生きる三橋さんと,性同一性障害として生きるAさんへのインタビューの分析から見通しを与えることである. 三橋さんは,「トランスジェンダー」が性別役割の押しつけからの解放を求める運動と結びついたカテゴリーであるのに対し,「GID」は医学の身体本質主義と結びついた医療カテゴリーであると語る.それに対してAさんは,「GID」をある種の「障害」カテゴリーとして,「トランスジェンダー」と対立的には捉えていない.Aさんは,「障害」というものを社会の側にあると位置づける理解の仕方によって,また三橋さんや私が前提としているようにトランスジェンダーと性同一性障害を対立した存在だとは捉えないことによって,性同一性障害というものをアイデンティティとすることができている. 両者の概念の用法は対立するように見えるかもしれないが,いずれも彼女らが直面してきた問題をサバイブするための手段だと考えることもできる.それゆえ,彼女らのアイデンティティ・カテゴリーは,彼女らの生きている社会関係と,その関係の中でカテゴリーが埋め込まれた概念連関の中で理解されなくてはならない.
著者
喜多 加実代 浦野 茂
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.46, pp.3-15, 2017

当事者についての研究が隆盛する一方,当事者概念の誤解や拡張使用が懸念され,その概念の精錬の必要性も言われている.これに対し,本稿では,当事者の概念分析を提案する.本稿で言及する概念分析とは,ウィトゲンシュタインやライルの影響の下にウィンチが提唱し,エスノメソドロジーやハッキングが発展的に継承したものである.「当事者」と成員カテゴリーの複数の結びつき方を簡単に示した後に,2つの異なる事例について,実践の記述として,「当事者」の概念分析を行う.
著者
木村 邦博
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.31-41, 2009-07-19 (Released:2013-12-27)
参考文献数
23

本稿の目的は,科学としての社会学と歴史学(科学史)としての社会学史との双方にとって,どのような「学説研究」が実り多いものと考えられるかについて,論じることである.より具体的には,具体的な社会現象に対する「問い」を主題とした学説研究を実践することこそが,社会学・社会学史それぞれの分野における研究の発展を促すものであることを主張する.まず,科学としての社会学と歴史学(科学史)としての社会学史とを峻別する必要があることを述べるだけでなく,このふたつの違いをできるだけ明快な形で定式化する.その上で,社会現象の科学的探求としての社会学がどのような目標と方法をもつべきものであるかを,具体例を挙げつつ論じる.さらに,相対的剥奪に関するレイモン・ブードンの研究を模範例として取り上げ,そこにおいてブードンがとった研究戦略を検討することで,「問い」を主題とした学説研究の重要性を示すことにしたい.最後に,「問い」とそれに対応した仮説を主題とした学説研究が,学者(学派)・言説(主張)・概念・メタ理論を主題にした場合と比較して,科学としての社会学においては先行研究のレビューとして有効かつ不可欠なものであると同時に,社会学史の分野でも社会学的な営みを魅力的なものとして描くことにつながるものであると主張する.
著者
丸山 和昭
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.71-81, 2008-07-17 (Released:2013-12-27)
参考文献数
23

1990年代以降,日本においては「カウンセリング」が社会に広く普及してきたが,その担い手である「カウンセラー」は多様な資格・専門性によって構成されている.本稿では,このような専門的職業の歴史を扱うにあたって,Andrew Abbottの専門職論へと注目する.具体的には,Abbottの提示した「緩い専門職規定」と,多様な職業集団の相互作用に注目した「専門職の発達理論」,及びAbbott自身によるアメリカにおける心理療法・カウンセリングの勃興に関する歴史記述を検討した.総じて,Abbottの専門職論は,従来の「専門職化」論における関心の中心にあった「一般的職業はどのように専門職となりうるのか」との問いへの新たな回答を用意するものではない一方で,知的職業一般の職域確保の過程についての分析枠組みを提供するものである.このようなAbbottの専門職論における有効性と限界についての考察から,「知的職業の誕生」,「知的職業による新規職域の獲得」,「professionalismの輸入と変容」という,個別の職業に分断されない新たな「専門職化」の視点の重要性を導き出したことが,本研究の最終的な知見である.
著者
鳶島 修治
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.75-86, 2010-07-16 (Released:2014-02-07)
参考文献数
16

本論文では,Basil Bernsteinの〈教育〉言説論を援用し,教育評価と〈学力保障〉のポリティクスという観点から,「全国学力テストの悉皆実施はいかにして正当化されたのか」という問題について検討した.わが国で2007年度に開始された全国学力テストの実施方法をめぐっては,個々の児童生徒のテスト結果を日常的な教育実践の改善に活用することを通じて〈学力保障〉を達成することを目的とし、その悉皆実施を主張する立場があったが,これに対して,中教審義務教育特別部会の場では,学校間の序列化や得られるデータの歪みといった悉皆実施の弊害が指摘されていた.他方で,後に設置された全国学力テストに関する専門家検討会議における議論を通して,全国学力テストには,PISA型の「活用」問題の導入に象徴されるように,教育課程実施状況調査をはじめとする既存の学力調査とは性格の異なる調査内容が設けられることとなった.一面において,それは前述した立場から主張された全国学力テストの悉皆実施を正当化するための方策として理解されうる.このことはまた,全国学力テスト悉皆実施の主張を支えている「教育評価を通じた〈学力保障〉」という理念が調査内容を規定するという関係の存在を示している.
著者
木村 雅史
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.46, pp.33-43, 2017-12-26 (Released:2019-01-28)
参考文献数
21

本稿の目的は,アーヴィング・ゴフマンの「状況の定義」論の観点から,「いじり」と呼ばれるコミュニケーションのあり方について扱ったメディア・テクストを分析することで,テクストが提供している「いじめ」と「いじり」の区別や関連性に関するカテゴリー適用の方法を記述・考察することである. ゴフマンの「状況の定義」論は,①「状況の定義」と自己呈示の関連性に着目している点,②人々の「状況の定義」活動を記述する枠組(「状況の定義」の重層性や移行関係)を提供している点において,独自のパースペクティブをもっている.本稿では,ゴフマンの「状況の定義」論の観点から,「いじめ」と「いじり」をめぐる「状況の定義」活動の記述・考察を行った.メディア・テクスト分析の結果,状況やオーディエンスの変化が,「いじめ」/「いじり」定義の維持や変化,それぞれの定義における意味世界の形成,参加者の自己呈示やその読みとられ方に影響を与えていることが明らかになった.本稿で分析したメディア・テクストは,それぞれ方法は異なるものの,「いじめ」カテゴリーと「いじり」カテゴリーの区別や関連性について,オーディエンスにカテゴリー適用の方法を提供している.
著者
上田 耕介
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.44, pp.59-69, 2015-07-16 (Released:2018-03-28)
参考文献数
16

マイケル・マンの斬新な理論には,歴史研究・現代社会分析にとって,大きな可能性が秘められている.従来の社会学理論の主流は,全体社会を想定したうえで,その諸要素(次元,下位システム等)のいずれかに社会形成の要因を見いだす,というものであった(「要因論」的分析).マンは,明確に境界づけられた全体社会の存在を否定し,「境界を異にする多様なネットワーク群」から社会が構成される,と見る.その上で,支配的ネットワークの「間隙」から新ネットワークが成長し,社会変動を引きおこす,とする(「組織論」的分析).そうした新旧ネットワークのうち,大きな力を持つのが,「イデオロギー」「経済」「軍事」「政治」の4つの「力の源泉」である.この枠組には,従来の社会理論において軽視されてきた軍事と国家間関係が含まれており,マン理論は,社会学理論の発展にとっての重要な貢献となっている.
著者
新田 貴之
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.36, pp.171-187, 2007-07-20 (Released:2013-10-23)
参考文献数
14

本稿は,ノーマン・K・デンジンの「エピファニー」概念の検討を通して,彼の「解釈的相互行為論」がイデオロギー批判の方法であることを明らかにする. 本稿は,デンジンの立場を明確にしたうえで,彼の「解釈的相互行為論」における「エピファニー」概念に焦点をあてる.特に,研究者が,「個人的トラブル」として語られる「エピファニー」をいかなるものとして捉え,解釈しているのかという点を検討する. 「解釈的相互行為論」においては,「エピファニー」を書くことが二重に捉えられている.このことによって,エスノグラフィーにおける物語の「神話化」が批判的に捉えられる.さらに,デンジンは,研究者が「エピファニー」の再叙述において自らの自明性,すなわちイデオロギーに無批判であることに対して批判する.デンジンの「解釈的相互行為論」とは,再叙述における物語の「神話化」を自覚的に捉え,研究者自身のもつ自明性,すなわちイデオロギーを批判的に捉えることによって再叙述することなのである.
著者
喜多 加実代 浦野 茂
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.46, pp.3-15, 2017-12-26 (Released:2019-01-28)
参考文献数
37

当事者についての研究が隆盛する一方,当事者概念の誤解や拡張使用が懸念され,その概念の精錬の必要性も言われている.これに対し,本稿では,当事者の概念分析を提案する.本稿で言及する概念分析とは,ウィトゲンシュタインやライルの影響の下にウィンチが提唱し,エスノメソドロジーやハッキングが発展的に継承したものである.「当事者」と成員カテゴリーの複数の結びつき方を簡単に示した後に,2つの異なる事例について,実践の記述として,「当事者」の概念分析を行う.
著者
佐藤 勉
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.5-19, 2014-07-25 (Released:2015-08-24)
参考文献数
12
著者
大井 慈郎
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.51-61, 2011-07-16 (Released:2014-02-07)
参考文献数
33

本稿は,インドネシア首都ジャカルタ郊外のブカシを事例に,首都郊外の形成過程を検討することで,従来の都市研究における郊外ニュータウンの形成という枠組みでは捉えられない東南アジアの都市化への視座を提示する.例えばアメリカでは,郊外化は都市の過密化などから逃れ,理想の生活を求めた中間層以上の人々の移動により展開された.これに対して東南アジアの諸都市では,特に70年代後半からの新国際分業に組み込まれていく過程で,首都郊外に工業団地とニュータウンが造成され,アジア・メガシティとよばれる巨大都市が形成された.つまり,インドネシアやマレーシアなどにおいては,世界都市システムのなかで海外輸出の拠点として整備された工業団地を単一の核として,そこに隣接する形で働き手を収容する郊外ニュータウンが形成されるのである.加えて,ニュータウン内に整備されたゲーテッド・コミュニティだけでは労働人口を収容できず,カンポンや周辺の村(デサ)も受け皿となっている.工業化の過程で都市-農村両者は分断されるというよりもむしろその関係性を強め,同一の社会関係のネットワークを介してヒト,モノ,カネ,情報,文化の循環移動が促進され,労働力も流動し,都市と農村の社会関係が共時的に複合化しつつ変化を遂げている.デサコタやカンポンという空間編成は社会関係のネットワークとあわせ,世界都市システムを下支えするアジア的な空間編成を形成しているのである.
著者
林 雄亮
出版者
東北社会学会
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.59-70, 2008-07-17 (Released:2013-12-27)
参考文献数
18
被引用文献数
1

労働市場の流動化は世代内移動,とりわけ転職行動の活発化と言い換えることができる.理論的には,転職行動の増加は労働市場の効率化とジョブ・マッチングの向上という意味から肯定的に捉えられてきた.しかし,実際の転職行動には転職後の賃金低下やキャリア形成の阻害となる可能性が存在し,どのような状況下でも個人にとって望ましい結果をもたらすとは限らない. そこで本稿では,労働市場の状況によって世代内移動の帰結が変化するプロセスについて,転職行動に伴う賃金低下構造の時代変化から考察する.転職に伴う賃金低下のメカニズムは先行研究の蓄積がなされているが,本稿の目的は時系列分析によって先行研究が問題にしてこなかった長期的トレンドを把握することである. 分析の結果,以下の知見が得られる.1950年代後半から2005年にかけて流動性の高まりと賃金低下率の上昇が確認できる.賃金低下メカニズムに関する多変量解析を時代別に行った結果,バブル経済期までの時代では企業規模間の下降移動のみが賃金の低下に強い影響を与えていたが,それ以降は,企業規模間の下降移動に加えて,非正規雇用への移動,会社都合による離職,前職勤続年数の長さが統計的有意に賃金の低下に寄与している.したがって,転職に伴う賃金低下構造にみる世代内移動の帰結は,1990年代以降大きく変化したのである.
著者
林 雄亮
出版者
The Tohoku Sociological Society
雑誌
社会学年報 (ISSN:02873133)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.59-70, 2008

労働市場の流動化は世代内移動,とりわけ転職行動の活発化と言い換えることができる.理論的には,転職行動の増加は労働市場の効率化とジョブ・マッチングの向上という意味から肯定的に捉えられてきた.しかし,実際の転職行動には転職後の賃金低下やキャリア形成の阻害となる可能性が存在し,どのような状況下でも個人にとって望ましい結果をもたらすとは限らない.<br> そこで本稿では,労働市場の状況によって世代内移動の帰結が変化するプロセスについて,転職行動に伴う賃金低下構造の時代変化から考察する.転職に伴う賃金低下のメカニズムは先行研究の蓄積がなされているが,本稿の目的は時系列分析によって先行研究が問題にしてこなかった長期的トレンドを把握することである.<br> 分析の結果,以下の知見が得られる.1950年代後半から2005年にかけて流動性の高まりと賃金低下率の上昇が確認できる.賃金低下メカニズムに関する多変量解析を時代別に行った結果,バブル経済期までの時代では企業規模間の下降移動のみが賃金の低下に強い影響を与えていたが,それ以降は,企業規模間の下降移動に加えて,非正規雇用への移動,会社都合による離職,前職勤続年数の長さが統計的有意に賃金の低下に寄与している.したがって,転職に伴う賃金低下構造にみる世代内移動の帰結は,1990年代以降大きく変化したのである.