- 著者
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坪井 順一
- 出版者
- 日本マネジメント学会
- 雑誌
- 日本経営教育学会全国研究大会研究報告集
- 巻号頁・発行日
- no.41, pp.68-72, 2000-06-16
従来の経営学研究の1つの特徴は、経営する側にとって「売れる商品」=「よい商品」であり、そうした商品を作り出すことが「よい経営」であるという図式のもとに展開されていたように思われる。同様に、広告に関しても「効果のある広告」=「よい広告」という前提のもとで広告づくりがおこなわれている。本論では、消費者という視点のもとに、一方的に流される企業広告ではなく、消費者は広告に何を望み、どのような情報が知らされるべきかを考えていきたい。企業が情報公開をおこない、消費者が客観的に商品の判断を下し、選択権を得ることができるようになって、初めて消費者主体という言葉が生きてくるように思われる。