著者

松本 勉 岩村 充 佐々木 良一 松木 武

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. DPS,マルチメディア通信と分散処理研究会報告 (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.97, pp.13-17, 2000-03-21

参考文献数

4

被引用文献数

15

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計算量的仮定に基づく暗号による電子署名方式は, 技術環境が変化すれば, 十分な安全性をずっと保ち続けられるとは限らないという性質を持つ.よって, 本来自分だけが持つはずの暗号的署名生成機能を他のエンティティが持っているという状況が生じえる.このため, 自分が署名した覚えのない電子文書が提示されたとしても, 自分は署名していないことを調停者に対して証明できること, すなわち「電子署名アリバイ(電子署名の非生成証明)」を実現する機構が求められる.我々は, 署名生成者の署名履歴-これには他のエンティティの署名履歴との交差が含まれる場合もある-に依存して署名生成を行うという「ヒステリシス署名」とそれを基礎とする電子署名アリバイ実現機構を提案する.