著者
松本 勉 岩村 充 佐々木 良一 松木 武
雑誌
情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)
巻号頁・発行日
vol.2000, no.30(1999-DPS-097), pp.13-18, 2000-03-21

計算量的仮定に基づく暗号による電子署名方式は,技術環境が変化すれば,十分な安全性をずっと保ち続けられるとは限らないという性質を持つ.よって,本来自分だけが持つはずの暗号的署名生成機能を他のエンティティが持っているという状況が生じえる.このため,自分が署名した覚えのない電子文書が提示されたとしても,自分は署名していないことを調停者に対して証明できること,すなわち「電子署名アリバイ(電子署名の非生成証明)」を実現する機構が求められる.我々は,署名生成者の署名履歴?これには他のエンティティの署名履歴との交差が含まれる場合もある?に依存して署名生成を行うという「ヒステリシス署名」とそれを基礎とする電子署名アリバイ実現機構を提案する.
著者
福永 伸哉 北條 芳隆 高橋 照彦 都出 比呂志 杉井 健 松木 武彦 清家 章
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2001

本研究においては、西日本の前方後円墳消滅過程について、九州、中四国、畿内の地域事例を比較検討し、以下のような事実を明らかにした。(1)前方後円墳消滅過程は地域ごとに著しく異なること(2)そのなかで中期前葉(5世紀前葉)、中期後葉(5世紀後葉)、後期中葉〜後葉(6世紀中葉〜後葉)に前方後円墳消滅の大きな波が認められること(3)後期前葉(6世紀前葉)には長らく途絶えていた前方後円墳築造が復活する地域があることこうした前方後円墳消滅過程の背景としては、中央政権と地方勢力との政治関係の変化、薄葬化へ向かう東アジア共通の傾向、横穴式石室導入に伴う葬送儀礼の変化といった複数の要因が存在したと考えられる。とりわけ、6世紀前葉の前方後円墳の「復活」は、支持基盤の拡大をねらった継体政権による地域首長優遇策の反映であり、その後まもなくして各地の前方後円墳が消滅する現象については、安定的な政権を築いた6世紀後葉の欽明政権が大王墓クラスの前方後円墳を巨大化させる一方で地域首長からは前方後円墳を奪うという戦略にでた結果であると推測した。そして、大王墓も含めた6世紀末における前方後円墳の完全な消滅は、もはや前方後円墳を必要としない社会秩序が生まれたことを示し、それは推古天皇の時代の「政治改革」と関連する可能性が高いが、円墳や方墳はなお多数築造されており、葬送儀礼による社会秩序の維持がなお必要であったことを指摘した。また、研究のもう一つの柱であるフィールド調査としては、兵庫県勝福寺古墳の発掘調査を行い、畿内北部地域における最後の前方後円墳の築造背景について多くの知見を得た。
著者
松木 武彦 藤澤 敦 渡部 森哉 比嘉 夏子 橋本 達也 佐々木 憲一 寺前 直人 市川 彰
出版者
国立歴史民俗博物館
雑誌
新学術領域研究(研究領域提案型)
巻号頁・発行日
2019-06-28

2020~2021年度は、集成したデータ群を配列し、事象の出現の順番と因果関係を見据えつつ戦争の出現・発展・低減・消滅のプロセスを地域ごとに提示し、「戦争プロセスモデル」を作成する。2022年度は、このモデルにモニュメント築造(A01班)や技術革新・芸術表現(A02班)などの事象を織り込み、戦争プロセスの認知的側面を明示する。2022年度後半~2023年度前半には、B03 身体班と協業し戦争プロセスの身体的側面を解明する。2023年度後半は、C01モデル班との共同作業によって、集団の複合化と戦争という事象が、ヒトの認知と身体を媒介として文明創出に寄与するメカニズムを提示する。
著者
宮崎 邦彦 岩村 充 松本 勉 佐々木 良一 吉浦 裕 松木 武 秦野 康生 手塚 悟 今井 秀樹
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.46, no.8, pp.1871-1879, 2005-08-15
被引用文献数
1

電子署名技術の利用にあたっては,署名者は秘密鍵を安全に管理する必要がある.一般には,秘密鍵を安全に管理することは署名者自身にとって利益となると考えられているが,署名者の状況によっては,安全に管理することが利益とならないケースも生じうる.本稿では,署名者が債務超過に近い状態にある債務者である場合を例にあげて,署名鍵の自己暴露が債権者に対する攻撃となることを指摘する.さらに債務者が鍵自己暴露の可能性を持つことが,債権者?債務者間の債務縮減交渉に与える影響について分析を行い,この問題への対策の方針と例を示す.In application of digital signature technology, a signer needs to manage his/her private key safely. Keeping the private key safely is seemingly profit for the signer him/herself, but this may not true in certain situation. In this paper, the case where the signer is an obligor who is almost crushed by debt is mentioned as an example and we point out that self-compromising the signing private key by the obligor serves as an attack on a creditor. Furthermore, we analyze how it affects on the debt curtailment bargaining between a creditor and an obligor that the obligor has private key self-compromising, and show examples for countermeasure.
著者
松木 武雄
出版者
[出版者不明]
巻号頁・発行日
2009-02

制度:新 ; 報告番号:乙2217号 ; 学位の種類:博士(工学) ; 授与年月日:2009/2/25 ; 早大学位記番号:新4979
著者
宮崎 邦彦 岩村 充 松本 勉 佐々木 良一 吉浦 裕 松木 武 秦野 康生 手塚 悟 今井 秀樹
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.46, no.8, pp.1871-1879, 2005-08-15

電子署名技術の利用にあたっては,署名者は秘密鍵を安全に管理する必要がある.一般には,秘密鍵を安全に管理することは署名者自身にとって利益となると考えられているが,署名者の状況によっては,安全に管理することが利益とならないケースも生じうる.本稿では,署名者が債務超過に近い状態にある債務者である場合を例にあげて,署名鍵の自己暴露が債権者に対する攻撃となることを指摘する.さらに債務者が鍵自己暴露の可能性を持つことが,債権者?債務者間の債務縮減交渉に与える影響について分析を行い,この問題への対策の方針と例を示す.
著者
松本 勉 岩村 充 佐々木 良一 松木 武
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2000, no.30, pp.13-18, 2000-03-21
被引用文献数
15

計算量的仮定に基づく暗号による電子署名方式は,技術環境が変化すれば,十分な安全性をずっと保ち続けられるとは限らないという性質を持つ.よって,本来自分だけが持つはずの暗号的署名生成機能を他のエンティティが持っているという状況が生じえる.このため,自分が署名した覚えのない電子文書が提示されたとしても,自分は署名していないことを調停者に対して証明できること,すなわち「電子署名アリバイ(電子署名の非生成証明)」を実現する機構が求められる.我々は,署名生成者の署名履歴?これには他のエンティティの署名履歴との交差が含まれる場合もある?に依存して署名生成を行うという「ヒステリシス署名」とそれを基礎とする電子署名アリバイ実現機構を提案する.Digital signature is relatively getting to lose its security because of computer power improvement. On the other hand, some kind of signatures must have long term of validity (e.g. over 20 years) in practical usage. Thus, we need reliable systems to keep validity of digital signature even if the base cryptosystem is collapsed. In this paper, we propose a "hysteresis signature" based system. In our system, we can distinguish valid signature and forge one with the signature log file which is stored safely by storing it in a smart card, by chaining the signature with previous signature, or moreover by intercrossing the signature with other signers' one.
著者
松本 勉 岩村 充 佐々木 良一 松木 武
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. DPS,マルチメディア通信と分散処理研究会報告 (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.97, pp.13-17, 2000-03-21
参考文献数
4
被引用文献数
15

計算量的仮定に基づく暗号による電子署名方式は, 技術環境が変化すれば, 十分な安全性をずっと保ち続けられるとは限らないという性質を持つ.よって, 本来自分だけが持つはずの暗号的署名生成機能を他のエンティティが持っているという状況が生じえる.このため, 自分が署名した覚えのない電子文書が提示されたとしても, 自分は署名していないことを調停者に対して証明できること, すなわち「電子署名アリバイ(電子署名の非生成証明)」を実現する機構が求められる.我々は, 署名生成者の署名履歴-これには他のエンティティの署名履歴との交差が含まれる場合もある-に依存して署名生成を行うという「ヒステリシス署名」とそれを基礎とする電子署名アリバイ実現機構を提案する.
著者
松木 武彦
出版者
岡山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2001

日本列島と朝鮮半島における紀元前5世紀頃から紀元後7世紀までの武器・武具の発達過程を考古資料によってあとづけ、それぞれの地域における武器組成の変化から戦術および軍事組織の変遷過程を考察した。その結果、日本列島では紀元後1世紀以降に武器組成が単純化して儀器化が著しくなるのに対し、朝鮮半島では武器組成が複雑さを保ち、騎馬戦用の武器も含みながら日本列島よりは実戦的な発達を示すことが明らかになった。その背景として、北部の騎馬勢力との軍事的緊張が継続した朝鮮半島と、そこから離れた島嶼部であった日本列島との間の政治的・軍事的環境の違いを想定した。さらに、日本列島と朝鮮半島の武器・武具の組成・技術・形態を時期ごとに比較し、その変化をたどった。その結果、両地域の武器・武具は当初は共通するが、紀元後1世紀から4世紀にかけて親縁度が低くなり、5世紀に再び接近し、6世紀にはまた親縁度が低下する状況がみてとれた。その背景として、5世紀に両地域の政治勢力間で、軍事的側面を含む相互交流がもっとも強まったという歴史的事情を推測した。最後に、両地域の武器の比較を象徴性や認知の側面から深化させ、組成の差、意匠の選択、形態パターンという、言説的なものから暗黙的なものにいたるさまざまな位相での差異が、全体として「地域色」と総称される器物の空間的な変異を構成していることを分析し、それが両地域間のアイデンティティの形成に重要な影響を与えた可能性を指摘した。
著者
松木 武彦 今津 節生 桃崎 祐輔 岡林 孝作 鳥越 俊行
出版者
岡山大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

未盗掘の状態で発見され、そのままの状態で医療用ギプスに封入して取り上げていた岡山県勝負砂古墳の出土資料等を対象にして、3次元X線スキャナーによる内部構造の解析、付着有機質部材の構造と成分の分析、金属部分の構造分析や保存処理ならびに関連資料との型式学的比較検討を通じて、5世紀の古墳副葬品の当時の姿を復元した。また、石室や棺の形態と構造とを同様の方法を用いて復元した。この両者を合わせて、古墳副葬空間を再現した。合わせて、分析に用いた副葬品の系譜や年代についての知見を詳細化した。また、医療用ギプスによる遺物の取り上げと爾後の分析・保存・復元の作業の手順や方法を開発した。
著者
武末 純一 桃崎 祐輔 松木 武彦 橋本 博文 坂 靖 亀田 修一 高久 健二 重藤 輝行 山本 孝文 田中 清美 七田 忠昭 禰宜田 佳男 角田 徳幸 梅木 謙一 庄田 慎矢 浜田 晋介 寺井 誠 李 健茂 安 在晧 池 賢柄 李 弘鍾 朴 升圭 権 五栄 李 盛周 金 武重 金 昌億 宋 満栄 李 暎徹 李 東煕 河 眞鎬 金 権中 金 奎正 李 宗哲 朴 栄九 李 亨源 鄭 一 朴 泰洪 兪 炳〓 孔 敏奎 河 承哲 尹 昊弼 李 基星 裴 徳煥 李 昌煕 千 羨幸
出版者
福岡大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2008

この研究では、日本と韓国の弥生・古墳時代集落研究を、集落構造論の立場から検討し、最終報告書(650頁)を発刊した。日韓の環溝集落の様相や海村の様相、日韓それぞれの地域の国際交流港での渡来人集落が明らかになった。日韓の首長層居宅の比較や、日本人による韓国の集落分析、韓国人による日本の集落分析もなされた。そのほか、日韓の金属器生産遺跡や馬飼集団の集落も解明できた。全体として日韓の集落研究者の絆を深め、両地域の弥生・古墳時代集落研究を活性化できた。