著者

住居 広士 江原 勝幸

出版者

県立広島大学

雑誌

広島県立保健福祉短期大学紀要 (ISSN:13420070)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.57-63, 1998-03

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我々は, 要介護高齢者における介護支援量を示す介護度と日常生活自立度との関係を検討した。介護度は, 介護業務における関わり度・困難度・必要度の介護評価で数量化して設定した。それと厚生省の障害老人の日常生活自立度(寝たきり度)と痴呆性老人の日常生活自立度(痴呆度と略す)との関係を検討した。1995年12月の西日本における配票調査で, 要介護高齢者1208名を分析した。寝たきり度が増悪すると介護度も上昇していた。寝たきり度B-2で高値となり, C-1で若干低値となって, C-2でさらにB-2より高値となる二相性の傾向を示した。介護度と寝たきり度との相関係数は0.245で若干の正の相関を認めた。介護度と痴呆度では, 痴呆度が高くなるに従って次第に介護度も高くなる傾向を認めた。介護度と痴呆度との相関係数は, 0.277で若干の正の相関を認めた。介護度とBarthel Indexは-0.254,老研式活動能力指標とは-0.240と若干の負の相関関係を認めた。寝たきり度と痴呆度等の心身の障害により, 相加的には介護度が上昇するも, その相関関係は低かった。日常生活自立度は, 心身の障害度を捉えてだけでは, 個々の生活での介護支援量は把握できない。介護保険制度において, 障害モデルによる日常生活自立度や要介護度(要介護状態区分等)だけでは介護支援量を判定できないので, 介護モデルによる介護度を新たに構築する必要がある。