著者

住居 広士 江原 勝幸

出版者

県立広島大学

雑誌

広島県立保健福祉短期大学紀要 (ISSN:13420070)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.57-63, 1998-03

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我々は, 要介護高齢者における介護支援量を示す介護度と日常生活自立度との関係を検討した。介護度は, 介護業務における関わり度・困難度・必要度の介護評価で数量化して設定した。それと厚生省の障害老人の日常生活自立度(寝たきり度)と痴呆性老人の日常生活自立度(痴呆度と略す)との関係を検討した。1995年12月の西日本における配票調査で, 要介護高齢者1208名を分析した。寝たきり度が増悪すると介護度も上昇していた。寝たきり度B-2で高値となり, C-1で若干低値となって, C-2でさらにB-2より高値となる二相性の傾向を示した。介護度と寝たきり度との相関係数は0.245で若干の正の相関を認めた。介護度と痴呆度では, 痴呆度が高くなるに従って次第に介護度も高くなる傾向を認めた。介護度と痴呆度との相関係数は, 0.277で若干の正の相関を認めた。介護度とBarthel Indexは-0.254,老研式活動能力指標とは-0.240と若干の負の相関関係を認めた。寝たきり度と痴呆度等の心身の障害により, 相加的には介護度が上昇するも, その相関関係は低かった。日常生活自立度は, 心身の障害度を捉えてだけでは, 個々の生活での介護支援量は把握できない。介護保険制度において, 障害モデルによる日常生活自立度や要介護度(要介護状態区分等)だけでは介護支援量を判定できないので, 介護モデルによる介護度を新たに構築する必要がある。

著者

住居 広士 高山 忠雄 橋本 祥恵 下方 浩史

出版者

日本保健福祉学会

雑誌

日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.11-20, 1997-10-30

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我々は介護度を、要介護者への直接処遇の介護業務における関わり度・困難度・必要度により数量化し、保健福祉機関職種別の介護専門性を比較検討した。1995年12月に配票調査を行い、保健福祉職種別の要介護者事例1208名から介護度を数量化し分析した。介護支援業務総計80項目を基に、6種類(生命、生活、情報、医療、末期、在宅)の主業務にまとめた。関わり度と必要度は、相関係数0.77(偏相関0.49)と非常に高く、困難度は関わり度とは0.57(-0.27)、必要度とは0.67(-0.02)とその偏相関係数は低かった。今回、その関係から、介護度=困難度×(関わり度+必要度)/2として数量化した。介護度は、職種別には、特養寮母が生命、特養看護が医療、特養指導員は情報、老健介護は生命、老健看護が医療、ホームヘルパーと訪問看護とデイケアはともに情報が一番高値であった。特養寮母と老健介護職員の相関係数(0.845)と老健介護職員と老健看護が相関係数(0.883)と非常に高値となった。介護度により保健福祉分野での介護専門性の比較検討ができることが示唆された。