著者

池上 和範 田川 宜昌 真船 浩介 廣 尚典 永田 頌史

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 = Journal of occupational health (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.120-127, 2008-07-20

参考文献数

18

被引用文献数

2 6

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<b>積極的傾聴法を取り入れた管理監督者研修による効果:池上和範ほか.産業医科大学産業生態科学研究所精神保健学研究室―</b>今回,我々は従業員数1,900名の電子機器製造業A事業場の管理監督者に対し,積極的傾聴法を取り入れたメンタルヘルス研修(以下,管理職メンタルヘルス研修と略す)を実施した.本研究の目的は,この管理職メンタルヘルス研修の管理職への効果,及び職場への効果について検討することである.対象は,A事業場において一般労働者を直接管理する全ての者とした.管理職メンタルヘルス研修は2006年9月から11月に実施し,調査は2006年5月から2007年2月に行った.研修内容は,「労働者の心の健康の保持増進のための指針」(2006年厚生労働省)の"管理職への教育研修・情報提供"に掲げられている項目を,2回に分けて実施した."労働者からの相談対応"の項目として積極的傾聴法を掲げ,1回目にその解説,2回目に発見的体験学習による実習を行った.更に,産業保健スタッフが作成した積極的傾聴法や研修に関する資料を研修実施1ヶ月後配布した.研修の効果指標として,全受講者に対し,積極的傾聴態度評価尺度(ALAS)を研修実施前後に実施し,他に研修内容に関する質問票調査,研修後の積極的傾聴に関する意識・行動変容に関する質問票調査を行った.更に,A事業場の従業員を対象に職業性ストレス簡易調査表(BJSQ)12項目版を管理職メンタルヘルス研修実施前後に調査を実施した.ALASは,有効な回答が得られた124名の結果を用い,BJSQ12項目版は協力が得られた約1,300名のうち,有効な回答が得られた908名を分析対象とした.ALASは,調査時点の主効果で有意差は認められなかったが,「傾聴の態度」,「聴き方」ともに平均値の上昇を認め,特に,「聴き方」は有意傾向であった.BJSQ12項目版では,「仕事の量的負担」,「上司の支援」,「同僚の支援」は調査時点の主効果で研修実施後に有意に上昇していた.特に「上司の支援」について,所属課毎の比較で研修開催後に有意に上昇していたものは全47課中8課認められた.今回の結果より,研修受講者が職場において積極的傾聴を実践し,相談対応の充実を図ることで,「上司の支援」が強化された可能性が示唆された.<br> (産衛誌2008; 50: 120-127)<br>